Survey or Interview福岡 正博
近大腫瘍内科を創設
日本の腫瘍内科の礎を築く
Founding the Kindai Department of Medical Oncology— building the future of cancer medicine in Japan.


福岡 正博
Interview
FUKUOKA Masahiro
名誉教授
Professor Emeritus
福岡正博は1940年に奈良県で生まれた。太平洋戦争の開戦、1年前のことだ。
「ぼくが住んでいたのは奈良の田舎だったので、空襲はありませんでした。遠くで大阪が燃えている記憶はあります」
1945年1月から8月まで三十回もの空襲を受けた大阪市は、27パーセントに相当する地域が焼失。一面の焼け野原となったのだ。
母方の祖父は内科医だった。
「祖父の背中をみて、医師は人の役に立つ仕事。やり甲斐があるなという思いから、小学生時代から俺は医者になると言っていたそうです」
1966年大阪市立大学医学部卒業後は、循環器と呼吸器を扱う「第1内科」に入局する。
「教室の呼吸器グループの先輩の研究姿に触発されて大学院に入って研究を始めようとしたら、大学紛争が起こり、大学院を退学しました」
1968年1月、東京大学医学部で研修医などが待遇改善を要求し、無期限ストライキに入った。東大闘争の始まりである。そこから大学紛争は全国に広がった。大阪市立大学も例外ではなかった。
大学院を退学した福岡は、気管支内視鏡の技術習得のため東京の国立がんセンターへ国内留学することにした。
「がんセンターが出来て10年目ぐらいだったでしょうか。錚々たるメンバーがおられました。気管支ファイバースコープを開発された池田茂人先生もその一人で、全国から研修にきていました。そのときの、がんセンターの研究に対する情熱に感銘を受けて、この道を歩もうと決めました」
この道とは臨床と平行して、がんを研究することだ。
ここで簡単に、がん治療の歴史に触れておく。
まず先行したのは、患部を切除する外科手術、そして放射線治療という「局所」療法だった。1950年代初頭、これらの局所療法により、がん患者の約3人に1人は生存できるようになったと言われている。しかし、そこから生存率が頭打ちとなる。そこで出現したのが、全身療法の「薬物(化学)」療法である。
「がんの薬物治療が始まったのは第二次世界大戦後。毒ガスであるマスタードガスから創られたナイトロジェンマスタードが抗がん剤の第1号です」
抗がん剤のほとんどは細胞を無差別に破壊することから「細胞障害性抗がん薬」と呼ばれる。具体的には、抗がん剤は、がん細胞が正常細胞よりも早く分裂することを利用して、がん細胞を優先的に殺していく。
ただし——。「がん細胞と同様に分裂の速い、骨髄細胞、口腔や腸の粘膜や毛髪なども障害を受けやすいので副作用が強く出ることになります」
「したがって、抗がん薬の副作用をどう防ぐか、どのように克服するか。それが我々腫瘍内科医の重要な仕事でした」
1972年に大阪市立大学医学部第一内科助手に、1982年に大阪府立羽曳野病院第二内科部長となった福岡は、国立がんセンターが中心となって組織された厚生省癌研究助成金研究(末舛)班に参加し、小細胞肺がんに対する抗がん剤の臨床試験を行った。小細胞肺がんは、肺がん全体の約10〜15%を占め、増殖スピードが非常に速く、抗がん剤が効きやすいが予後の悪いがんである。全国5つの施設で300例の症例をまとめ、国際学会に臨んだ。
「ぼくが住んでいたのは奈良の田舎だったので、空襲はありませんでした。遠くで大阪が燃えている記憶はあります」
1945年1月から8月まで三十回もの空襲を受けた大阪市は、27パーセントに相当する地域が焼失。一面の焼け野原となったのだ。
母方の祖父は内科医だった。
「祖父の背中をみて、医師は人の役に立つ仕事。やり甲斐があるなという思いから、小学生時代から俺は医者になると言っていたそうです」
1966年大阪市立大学医学部卒業後は、循環器と呼吸器を扱う「第1内科」に入局する。
「教室の呼吸器グループの先輩の研究姿に触発されて大学院に入って研究を始めようとしたら、大学紛争が起こり、大学院を退学しました」
1968年1月、東京大学医学部で研修医などが待遇改善を要求し、無期限ストライキに入った。東大闘争の始まりである。そこから大学紛争は全国に広がった。大阪市立大学も例外ではなかった。
大学院を退学した福岡は、気管支内視鏡の技術習得のため東京の国立がんセンターへ国内留学することにした。
「がんセンターが出来て10年目ぐらいだったでしょうか。錚々たるメンバーがおられました。気管支ファイバースコープを開発された池田茂人先生もその一人で、全国から研修にきていました。そのときの、がんセンターの研究に対する情熱に感銘を受けて、この道を歩もうと決めました」
この道とは臨床と平行して、がんを研究することだ。
ここで簡単に、がん治療の歴史に触れておく。
まず先行したのは、患部を切除する外科手術、そして放射線治療という「局所」療法だった。1950年代初頭、これらの局所療法により、がん患者の約3人に1人は生存できるようになったと言われている。しかし、そこから生存率が頭打ちとなる。そこで出現したのが、全身療法の「薬物(化学)」療法である。
「がんの薬物治療が始まったのは第二次世界大戦後。毒ガスであるマスタードガスから創られたナイトロジェンマスタードが抗がん剤の第1号です」
抗がん剤のほとんどは細胞を無差別に破壊することから「細胞障害性抗がん薬」と呼ばれる。具体的には、抗がん剤は、がん細胞が正常細胞よりも早く分裂することを利用して、がん細胞を優先的に殺していく。
ただし——。「がん細胞と同様に分裂の速い、骨髄細胞、口腔や腸の粘膜や毛髪なども障害を受けやすいので副作用が強く出ることになります」
「したがって、抗がん薬の副作用をどう防ぐか、どのように克服するか。それが我々腫瘍内科医の重要な仕事でした」
1972年に大阪市立大学医学部第一内科助手に、1982年に大阪府立羽曳野病院第二内科部長となった福岡は、国立がんセンターが中心となって組織された厚生省癌研究助成金研究(末舛)班に参加し、小細胞肺がんに対する抗がん剤の臨床試験を行った。小細胞肺がんは、肺がん全体の約10〜15%を占め、増殖スピードが非常に速く、抗がん剤が効きやすいが予後の悪いがんである。全国5つの施設で300例の症例をまとめ、国際学会に臨んだ。
The first professor of medical oncology, who established Japan’s first full-fledged Department of Medical Oncology.
FUKUOKA Masahiro was born in 1940 in Nara Prefecture—just one year before the outbreak of the Pacific War.“I lived in a rather rural part of Nara, so we weren’t bombed. But I do remember seeing Osaka burning in the distance,” he recalls.
Between January and August 1945, Osaka was bombed thirty times, and 27 percent of the city was reduced to ashes, leaving a scorched wasteland.
His maternal grandfather had been an internist.
“Watching him, I came to believe that being a doctor was a job that truly helped people. Apparently, even in elementary school, I was already saying, ‘I’m going to be a doctor.’”
After graduating from the Faculty of Medicine at Osaka City University in 1966, FUKUOKA entered the First Department of Internal Medicine, which handled both cardiology and respiratory medicine.
“I was inspired by senior colleagues in the respiratory group and wanted to begin research in graduate school. But then the campus uprisings broke out, and I ended up withdrawing.”
In January 1968, interns and residents at the University of Tokyo went on an indefinite strike, demanding better working conditions. This was the beginning of the Todai Struggle, which spread to universities nationwide. Osaka City University was no exception.
After leaving graduate school, FUKUOKA decided to undergo domestic training at the National Cancer Center in Tokyo to learn bronchoscopic techniques.
“It was about ten years after the Center had been founded. The members there were outstanding. Among them was Dr. IKEDA Shigeto, who developed the flexible bronchoscope, and trainees were coming from all over Japan. I was deeply impressed by the passion for research at the Cancer Center at that time, and I resolved to follow this path.”
That “path” meant pursuing cancer research while remaining a practicing clinician.
Here, let us briefly touch upon the history of cancer treatment.
Initially, the mainstays were “local” therapies: surgical removal of tumors, and radiation therapy. By the early 1950s, thanks to these localized approaches, it was said that about one in three cancer patients could survive. But beyond that point, survival rates plateaued. That was when systemic “drug therapy (chemotherapy)” emerged.
“Cancer drug therapy began after the Second World War. The very first anticancer drug was nitrogen mustard, derived from mustard gas used in warfare.”
Most anticancer drugs indiscriminately destroy cells and are thus called “cytotoxic anticancer agents.” Specifically, they take advantage of the fact that cancer cells divide more rapidly than normal cells, killing the malignant cells preferentially.
Yet there was a serious drawback.
“Because bone marrow cells, the mucous membranes of the mouth and intestines, and hair follicles, also divide rapidly like cancer cells, they are easily damaged. That’s why anticancer drugs cause such severe side effects. Preventing and overcoming those side effects—that became one of the most important tasks for us as oncologists,” FUKUOKA explains.
In 1972, FUKUOKA Masahiro became an assistant in the First Department of Internal Medicine at Osaka City University. By 1982, he had advanced to become the head of the Second Department of Internal Medicine at Osaka Prefectural Habikino Hospital. There, he joined the “Suemasu Group,” a Ministry of Health–sponsored national cancer research project organized by the National Cancer Center, and participated in clinical trials of chemotherapy for small-cell lung cancer, which accounts for about 10–15 percent of all lung cancers. Although small-cell lung cancer is initially highly responsive to chemotherapy, it is known for its extremely rapid growth and its prognosis remains poor. In collaboration with five institutions nationwide, FUKUOKA and his colleagues compiled data from 300 cases and presented their findings at an international conference.
「ぼくにとって初めての国際学会だったんです。そうしたら、質問が出た。症例数を300例とした根拠はなんですか、と。ぼくは300例あれば大丈夫だろうと思っていただけで、統計的な根拠はなかったのだ。英語が苦手だということもあったが、答えることができずず立ち往生した。今から考えれば、臨床試験を行う場合、症例数の設定は基本的なことである」
「しかし、わが国の大学医学部では、臨床試験や臨床腫瘍学の教育が行われてこなかったので、それが出来ていなかったのだ」
無作為化比較試験とは、研究対象の被験者や対象群をランダム(無作為)に割り付けて比較する試験方法を指す。例えば、新薬治験の場合、被験者を「薬を投与する群」「投与せず偽薬を与える」という2つに分け、一定期間後に治療効果を比較する。群差が統計的にあれば、薬の効果があると認められる。
これ以来、福岡は腫瘍内科学を系統だって教える部署を医学部に作らねばならないと思い続けていたのだ。
「日本は縦割り社会と言われるが、医療も同様で呼吸器、消化器、婦人科、泌尿器科などが、がん以外の疾患とがんを、併せて取り扱っている」
がんの特徴は多様性と不均一である。それぞれの臓器に異なった種類のがんができることもある。がんはすべて同じではない。生物学的に不均一なのだ。ただ、がんには共通の特徴もある。一つの臓器のがんに対しての検査、治療で新しい知見が出た場合、他の臓器のがんでも同じ性格のがんがあり、同じ薬を使える可能性もある。薬物治療に関して言えば、臓器別に分けるのは、がんの特性を考えれば非合理的で、臓器横断的治療が合理的だ。
ただし、である。
「それまでぼくは、一般病院で仕事をしていたので教育経験が殆どなかった。ただ、我が国で臨床腫瘍学を進めるためには、お前が大学に入り込むべきやと周囲から背中を押されたんです。」
そんなとき、近畿大学医学部の第4内科——呼吸器内科の教授公募があった。
「当時の近畿大学の学長だった野田起一郎先生は婦人科腫瘍学の大御所で、抗がん薬の開発にも造詣が深く、お話する機会も多かった。この先生が学長ならば、臨床腫瘍を専門とする内科教室を創ることができるのではないかという思いもあり、応募することにした」
1996年、福岡は近畿大学医学部第4内科教授に就任した。次は腫瘍内科をどのように近畿大学で展開していくか。そんなとき思わぬ後押しがあった。2001年に、大学設置基準の見直しがあったのだ、明治以来続いてきた講座制・学科目制の見直しであり、医学部の組織替えが行われることになった。——いわゆる縦割りの医局講座制から機能横断的組織への編成替えである。
ある日、福岡は野田学長から呼びだされた。
——確か、君は腫瘍内科を創りたいと言っていたな。この機会に新設したらどうか。
〝それ来た〟嬉しいと思う半面、学内の反発も予想された。医局講座制の壁である。
「がんの薬物治療は、他の内科、外科、婦人科、泌尿器科など多くの診療科で行っていた。腫瘍内科を作ると競合する。我々の分野を侵されると感じるはずです。そこで。これまで日本になかった腫瘍内科の設立を押し切ったのは野田学長の英断でした」
2002年4月、近畿大学医学部に内科学腫瘍内科部門が誕生し、福岡は初代教授に就任した。がんの内科的治療の教育・診療・研究を実践する本格的な体制をとって発足したのは、近畿大学医学部が全国で最初であった(実際には、その半年前に北海道大学大学院に腫瘍内科学ができていた)。
「しかし、わが国の大学医学部では、臨床試験や臨床腫瘍学の教育が行われてこなかったので、それが出来ていなかったのだ」
無作為化比較試験とは、研究対象の被験者や対象群をランダム(無作為)に割り付けて比較する試験方法を指す。例えば、新薬治験の場合、被験者を「薬を投与する群」「投与せず偽薬を与える」という2つに分け、一定期間後に治療効果を比較する。群差が統計的にあれば、薬の効果があると認められる。
これ以来、福岡は腫瘍内科学を系統だって教える部署を医学部に作らねばならないと思い続けていたのだ。
「日本は縦割り社会と言われるが、医療も同様で呼吸器、消化器、婦人科、泌尿器科などが、がん以外の疾患とがんを、併せて取り扱っている」
がんの特徴は多様性と不均一である。それぞれの臓器に異なった種類のがんができることもある。がんはすべて同じではない。生物学的に不均一なのだ。ただ、がんには共通の特徴もある。一つの臓器のがんに対しての検査、治療で新しい知見が出た場合、他の臓器のがんでも同じ性格のがんがあり、同じ薬を使える可能性もある。薬物治療に関して言えば、臓器別に分けるのは、がんの特性を考えれば非合理的で、臓器横断的治療が合理的だ。
ただし、である。
「それまでぼくは、一般病院で仕事をしていたので教育経験が殆どなかった。ただ、我が国で臨床腫瘍学を進めるためには、お前が大学に入り込むべきやと周囲から背中を押されたんです。」
そんなとき、近畿大学医学部の第4内科——呼吸器内科の教授公募があった。
「当時の近畿大学の学長だった野田起一郎先生は婦人科腫瘍学の大御所で、抗がん薬の開発にも造詣が深く、お話する機会も多かった。この先生が学長ならば、臨床腫瘍を専門とする内科教室を創ることができるのではないかという思いもあり、応募することにした」
1996年、福岡は近畿大学医学部第4内科教授に就任した。次は腫瘍内科をどのように近畿大学で展開していくか。そんなとき思わぬ後押しがあった。2001年に、大学設置基準の見直しがあったのだ、明治以来続いてきた講座制・学科目制の見直しであり、医学部の組織替えが行われることになった。——いわゆる縦割りの医局講座制から機能横断的組織への編成替えである。
ある日、福岡は野田学長から呼びだされた。
——確か、君は腫瘍内科を創りたいと言っていたな。この機会に新設したらどうか。
〝それ来た〟嬉しいと思う半面、学内の反発も予想された。医局講座制の壁である。
「がんの薬物治療は、他の内科、外科、婦人科、泌尿器科など多くの診療科で行っていた。腫瘍内科を作ると競合する。我々の分野を侵されると感じるはずです。そこで。これまで日本になかった腫瘍内科の設立を押し切ったのは野田学長の英断でした」
2002年4月、近畿大学医学部に内科学腫瘍内科部門が誕生し、福岡は初代教授に就任した。がんの内科的治療の教育・診療・研究を実践する本格的な体制をとって発足したのは、近畿大学医学部が全国で最初であった(実際には、その半年前に北海道大学大学院に腫瘍内科学ができていた)。
Given the characteristics of cancer, cross-organ treatment is the most rational approach.
“It was my first time presenting at an international conference. Then came the question: what was the basis for choosing 300 cases? In truth, I had simply assumed that 300 would be enough. I had no statistical justification. On top of that, my English wasn’t strong, so I was unable to answer and was left standing there, speechless. Looking back now, I realize that setting the sample size is the most basic requirement when conducting a clinical trial. But at that time, Japanese medical schools did not provide any education on clinical trials or clinical oncology, so we simply hadn’t been trained to do it,” FUKUOKA admits.A randomized controlled trial refers to a method in which subjects are randomly assigned to different groups for comparison. For example, in a clinical trial of a new drug, patients are divided into two groups: one receives the drug, the other is given a placebo. After a set period, the outcomes are compared. If the difference between groups is statistically significant, the drug is judged to be effective.
From that humbling experience, FUKUOKA Masahiro carried with him a lasting conviction: Japan’s medical schools must establish departments to systematically teach medical oncology.
“In Japan, society is said to be vertically segmented, and the medical world is no different. Respiratory, gastroenterology, gynecology, urology—each specialty treats both cancers and non-cancer diseases. But cancer is defined by diversity and heterogeneity. Different organs can harbor very different cancers, and cancers are not all the same biologically. At the same time, they do share common traits. A new finding in the diagnosis or treatment of cancer in one organ can apply to cancers of another organ with the same biological profile, meaning the same drug can be effective. From the standpoint of drug therapy, dividing cancers strictly by organ is not rational. Cross-organ treatment is the more logical approach.”
There was, however, one major obstacle.
“Until then, I had been working in general hospitals and had very little teaching experience. But my colleagues kept urging me, saying: ‘If clinical oncology is to advance in Japan, you need to step into the university setting,” he recalls.
It was at that time that a professorship opened in the Fourth Department of Internal Medicine—the Department of Respiratory Medicine—at Kindai University Faculty of Medicine.
“At the time, the president of Kindai University was Dr. NODA Kiichiro, a leading figure in gynecologic oncology and a man deeply knowledgeable about anticancer drug development. I had spoken with him on several occasions, and I felt that under his leadership, it might be possible to establish an internal medicine department specializing in clinical oncology. That convinced me to apply,” FUKUOKA recalls.
In 1996, FUKUOKA Masahiro was appointed professor of the Fourth Department of Internal Medicine at Kindai University Faculty of Medicine. The question now was how to build and expand a true department of medical oncology at Kindai. Soon after, a major opportunity arose.
In 2001, the government revised university establishment standards, restructuring the long-standing chair- and discipline-based system that had been in place since the Meiji era. Medical schools across the nation were reorganized—from the rigid “vertical” structure of department-based chairs into more functionally integrated organizations.
One day, President NODA summoned FUKUOKA.
“If I recall correctly, you once said you wanted to create a department of medical oncology. Why not take this opportunity to establish it?”
FUKUOKA recalls the moment vividly: “This is it.” He felt excitement but also foresaw resistance. The walls of the entrenched chair system loomed large.
“Cancer drug therapy was already being carried out across many specialties—internal medicine, surgery, gynecology, urology. If we created a dedicated oncology department, it would inevitably be seen as competition. Others would feel their territory was being encroached upon. Establishing an oncology department in Japan for the first time was only possible because of President NODA’s bold decision.”
In April 2002, the Division of Medical Oncology within the Department of Internal Medicine was established at Kindai University Faculty of Medicine, with FUKUOKA Masahiro as its inaugural professor. It was the first medical faculty in Japan to launch a full-fledged academic framework dedicated to the education, clinical practice, and research of internal medicine-based cancer treatment.(Strictly speaking, Hokkaido University Graduate School had created a Department of Medical Oncology six months earlier, but Kindai was the first medical faculty in the nation to launch such a division.)
がんは、常に新薬が求められる疾患(=アンメット・メディカル・ニーズ)である。福岡は、西日本がん研究機構(WJOG)の先駆けとなる『臨床試験グループを立ち上げ、がん治療薬の臨床試験を積極的に実施した。「新薬が出てくると積極的に製薬企業の治験に参加しました。一時期はドラッグハンターと揶揄されましたが、そのうち、新薬が出来たら福岡先生のところに連絡しろ、という風になりました」と笑う。「とにかく、真剣に臨床試験に取り組んでいたのが評価されたのだと思う」と言う。
EGFR阻害薬(上皮成長因子受容体阻害薬)の「イレッサ(ゲフィチニブ)」の臨床試験で近畿大学が大きな役割を果たしたのも、この流れがあったからだ。
「イレッサでは、アメリカ、ヨーロッパ、そして日本で同時に治験を始めました。ぼくはアジアでの主任研究者として、日本では近畿大学、国立がんセンターなどが中心になって治験を始めました。1日に1回内服する薬で、毒性が強くない薬だったので、最初は〝こんなクスリ効くはずないよな?〟という感じでした。ところが、数週間すると腫瘍が消えていくのを目の当たりにし、わが目を疑うほどの驚きで、がん医療におけるパラダイム変革を実感した瞬間でした」
印象に残っているのは、京都府福知山市から通った患者だ。
「その患者さんは肺がんでしたが、バッと効いた。その人は毎月一回、福知山から5時間かけて薬を取りにこられていた。もう、宝くじに当たったような感覚だと仰っていた。この薬が日本人によく効くことを我々は見つけていたのですが、効果がみられるのは、EGFRという遺伝子の変異を持つ人であり、それが東アジア人に多いことが後になって明らかにされました。残念ながら、これを発見したのは米国の研究グループでした。その後、日本が中心になって東アジア各国の共同研究を行い、世界で日本が最初に承認されたんです」
ただ、反省もある——。
「ニュース、テレビ番組で、がんに効く夢の薬として取りあげられ、発売と同時に、猫も杓子もという感じで使い出した。日本の医療制度では、医者であれば誰でも、抗がん剤を処方することができる。すると間質性肺炎と言う重篤な副作用が出て、社会問題になった。私は裁判に証人として度々出廷しました。新薬の開発の重要性もむずかしさも経験しました」
腫瘍内科として、がんに対する専門知識を持った医師を育ててこなかったことが、わが国の大きな問題であると、福岡は首を振る。
だからこそ、福岡は後進の育成に力を注ぐ。わが国において、がんの臨床研究を主体とする学会には、60年以上の歴史のある「日本癌治療学会」があるが、その会員(16000人余り)の7割以上が外科医で、薬物治療を担うべき内科医は10%余りで、内科治療はおざなりになりがちだった。そこで、2003年に福岡らが発起人になって「日本臨床腫瘍学会」を立ち上げ、薬物治療を中心とした人材育成に乗り出した。
「国民の2人に1人ががんにかかる時代。がんの外科医が必要なことは当然だが、がんの治療を行う内科医や放射線科医が少ないことは重大な問題であり、バランスのとれた体制が非常に大事なんです」
そしてこの日本臨床腫瘍学会が認定する「がん薬物療法専門医(腫瘍内科専門医)」を育成するため、福岡は最初の専門医制度委員長になり、欧米のカリキュラムを取り入れて専門医制度を完成させた。
がんの薬物治療——抗がん剤の進歩は目覚ましい。
がん化やがん細胞の増殖に関わる遺伝子、タンパク質などの分子を「標的」として、その働きを抑える分子標的薬、そして、2014年になって免疫チェックポイント阻害薬が現れ、がん薬物治療は、大きく転換した。こうした抗がん剤治療を行うには専門的な知識を持った、腫瘍内科医が必須となったのだ。
さらに腫瘍内科医は、がん医療の司令塔となるべき存在であると福岡は考えている。患者一人ひとりにあった最適な治療法を提供するために、他の診療科や職種と連携し、チームとしてまとめていく。
近畿大学医学部の腫瘍内科は開設してから23年が経つ。現在は、3代目となる林秀敏教授が引き継いでいる。すでに多くの同門の腫瘍内科医が日本全国に散らばっている。近畿大学が腫瘍内科のメッカになったという手応えがある。しかし、まだ不十分であると福岡は言う。「自分は腫瘍内科を作るのには努力したけれど、まだ、道半ば。若い先生方に引き継いで頑張ってほしい」
がんと真摯に向きあい、チームを率いる腫瘍内科医をこれからも輩出していくのが、近畿大学の責務であると考えているのだ。
EGFR阻害薬(上皮成長因子受容体阻害薬)の「イレッサ(ゲフィチニブ)」の臨床試験で近畿大学が大きな役割を果たしたのも、この流れがあったからだ。
「イレッサでは、アメリカ、ヨーロッパ、そして日本で同時に治験を始めました。ぼくはアジアでの主任研究者として、日本では近畿大学、国立がんセンターなどが中心になって治験を始めました。1日に1回内服する薬で、毒性が強くない薬だったので、最初は〝こんなクスリ効くはずないよな?〟という感じでした。ところが、数週間すると腫瘍が消えていくのを目の当たりにし、わが目を疑うほどの驚きで、がん医療におけるパラダイム変革を実感した瞬間でした」
印象に残っているのは、京都府福知山市から通った患者だ。
「その患者さんは肺がんでしたが、バッと効いた。その人は毎月一回、福知山から5時間かけて薬を取りにこられていた。もう、宝くじに当たったような感覚だと仰っていた。この薬が日本人によく効くことを我々は見つけていたのですが、効果がみられるのは、EGFRという遺伝子の変異を持つ人であり、それが東アジア人に多いことが後になって明らかにされました。残念ながら、これを発見したのは米国の研究グループでした。その後、日本が中心になって東アジア各国の共同研究を行い、世界で日本が最初に承認されたんです」
ただ、反省もある——。
「ニュース、テレビ番組で、がんに効く夢の薬として取りあげられ、発売と同時に、猫も杓子もという感じで使い出した。日本の医療制度では、医者であれば誰でも、抗がん剤を処方することができる。すると間質性肺炎と言う重篤な副作用が出て、社会問題になった。私は裁判に証人として度々出廷しました。新薬の開発の重要性もむずかしさも経験しました」
腫瘍内科として、がんに対する専門知識を持った医師を育ててこなかったことが、わが国の大きな問題であると、福岡は首を振る。
だからこそ、福岡は後進の育成に力を注ぐ。わが国において、がんの臨床研究を主体とする学会には、60年以上の歴史のある「日本癌治療学会」があるが、その会員(16000人余り)の7割以上が外科医で、薬物治療を担うべき内科医は10%余りで、内科治療はおざなりになりがちだった。そこで、2003年に福岡らが発起人になって「日本臨床腫瘍学会」を立ち上げ、薬物治療を中心とした人材育成に乗り出した。
「国民の2人に1人ががんにかかる時代。がんの外科医が必要なことは当然だが、がんの治療を行う内科医や放射線科医が少ないことは重大な問題であり、バランスのとれた体制が非常に大事なんです」
そしてこの日本臨床腫瘍学会が認定する「がん薬物療法専門医(腫瘍内科専門医)」を育成するため、福岡は最初の専門医制度委員長になり、欧米のカリキュラムを取り入れて専門医制度を完成させた。
がんの薬物治療——抗がん剤の進歩は目覚ましい。
がん化やがん細胞の増殖に関わる遺伝子、タンパク質などの分子を「標的」として、その働きを抑える分子標的薬、そして、2014年になって免疫チェックポイント阻害薬が現れ、がん薬物治療は、大きく転換した。こうした抗がん剤治療を行うには専門的な知識を持った、腫瘍内科医が必須となったのだ。
さらに腫瘍内科医は、がん医療の司令塔となるべき存在であると福岡は考えている。患者一人ひとりにあった最適な治療法を提供するために、他の診療科や職種と連携し、チームとしてまとめていく。
近畿大学医学部の腫瘍内科は開設してから23年が経つ。現在は、3代目となる林秀敏教授が引き継いでいる。すでに多くの同門の腫瘍内科医が日本全国に散らばっている。近畿大学が腫瘍内科のメッカになったという手応えがある。しかし、まだ不十分であると福岡は言う。「自分は腫瘍内科を作るのには努力したけれど、まだ、道半ば。若い先生方に引き継いで頑張ってほしい」
がんと真摯に向きあい、チームを率いる腫瘍内科医をこれからも輩出していくのが、近畿大学の責務であると考えているのだ。
Oncologists should serve as the command center of cancer care.
Cancer is a disease where new drugs are always in demand—an area defined by unmet medical needs. FUKUOKA Masahiro took the initiative by launching one of the earliest clinical trial groups, the forerunner of the West Japan Oncology Group (WJOG), and actively carried out clinical trials of new anticancer drugs.“Whenever a new drug appeared, we proactively joined industry-led trials,” he recalls. “At one point, people even mocked me as a drug hunter. But soon enough, it became, ‘If there’s a new drug, call Dr. FUKUOKA first.’ I suppose it was because people recognized how seriously I devoted myself to clinical trials.” He chuckles at the memory.
It was this very groundwork that enabled Kindai University Faculty of Medicine to play a central role in the clinical trials of the EGFR inhibitor Iressa (gefitinib).
“For Iressa, trials were launched simultaneously in the United States, Europe, and Japan. I served as the lead investigator for Asia. In Japan, Kindai University and the National Cancer Center took the lead. It was a once-daily oral drug with relatively mild toxicity, so at first, we were skeptical. ‘Surely a drug like this can’t work,’ we thought. But within weeks, we saw tumors vanish before our eyes. I was astonished. It was a moment when I truly felt we were witnessing a paradigm shift in cancer care,” he recalls.
One patient in particular stands out in his memory: a man from Fukuchiyama in Kyoto Prefecture.
“He had lung cancer, and the drug worked dramatically well for him. He would travel five hours each month from Fukuchiyama just to collect his medication. He told me it felt like winning the lottery. We had already noticed that this drug worked particularly well in Japanese patients, but it later became clear that the real reason was the presence of mutations in the EGFR gene—mutations found more frequently in East Asians. Unfortunately, it was an American research group that made this discovery. Still, Japan soon took the lead in conducting joint studies with other East Asian countries, and we became the first country in the world to approve the drug.”
There were, however, painful lessons.
“The media began calling it a miracle drug for cancer, and when it was released, everyone and anyone started prescribing it. In Japan’s medical system, any physician can prescribe anticancer drugs. Then we began to see severe cases of interstitial pneumonia as a side effect. It became a social issue, and I was often called to testify in court. Through this experience, I learned firsthand both the importance and the difficulty of developing new drugs.”
For FUKUOKA, the deeper problem lay in Japan’s failure to train physicians with specialized knowledge of medical oncology. That is precisely why he poured his energy into nurturing the next generation. The country’s largest cancer research society, the Japan Society of Clinical Oncology (JSCO), had more than 16,000 members, but over 70 percent were surgeons; internists accounted for barely 10 percent. As a result, systemic drug treatment was often neglected. To address this imbalance, in 2003, FUKUOKA and his colleagues took decisive action: they founded the Japanese Society of Medical Oncology (JSMO), with the clear mission of fostering expertise in drug-based cancer therapy.
“In an era when one in every two Japanese will develop cancer, of course surgical oncologists are essential. But the shortage of internists and radiation oncologists involved in cancer treatment is a critical issue. What we need is a balanced, well-structured system,” he insists.
To achieve that balance, JSMO established a new board certification system for specialists in cancer drug therapy (medical oncologists). FUKUOKA became the first chairman of the board responsible for the system. Drawing on curricula from Europe and the United States, he completed Japan’s own framework for training specialists in cancer drug therapy, laying the foundation for a new generation of medical oncologists.
The progress of cancer drug therapy—chemotherapy—has been nothing short of remarkable.
Where once medicine could only strike blindly, today researchers identify the very genes and proteins that drive cancer’s growth and target them with precision medicines known as molecularly targeted therapies. Then, in 2014, came a revolution: immune checkpoint inhibitors, which unleashed the body’s own defenses against the disease. To deliver such treatments safely and effectively, physicians with specialized expertise—medical oncologists—became indispensable.
FUKUOKA Masahiro also believes medical oncologists must serve as the commanders of cancer care, coordinating across departments and professions to provide each patient with the most appropriate treatment.
It has now been 23 years since the Department of Medical Oncology was founded at Kindai University Faculty of Medicine. Today, under the leadership of its third chair, Professor HAYASHI Hidetoshi, the department continues to train specialists, and its alumni can be found practicing across Japan. FUKUOKA feels a real sense that Kindai University has become a hub—a “Mecca”—for medical oncology. Yet he remains modest. “I worked hard to establish medical oncology, but the journey is only halfway complete. I want the younger doctors to carry it forward and build on it,” he says.
For him, the responsibility of Kindai University is clear: to continue producing medical oncologists who face cancer with sincerity, lead their teams with conviction, and advance the field for the benefit of patients everywhere.