建築学研究科の教育方針

建築工学専攻

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）

建築工学専攻では、本学が掲げる「建学の精神」と「教育の目的」に基づき、建築工学の各分野（環境・材料工学、建築構造工学、都市・建築計画学）の研究活動を行っています。これら分野における学修と先端的研究を通して、高度な専門知識・技能と思考力・判断力・表現力を持った専門技術者・研究者を育成することを目的としています。
この目的を達成するために設定した科目を履修し、厳格な成績評価のもとで所定の単位を修得し、以下の資質・能力を身に付けた学生に対して修了を認定し、修士（工学）の学位を授与します。

1.
建築工学の各分野の高度な専門知識・技能を修得していること。
2.
建築工学における技術者・研究者として、国内外の論文を読解し、専門的課題を発見し、研究により問題解決できる優れた思考力・判断力を修得していること。また、研究成果をまとめ、論文を執筆する表現力を有していること。
3.
主体性を持って多様な人々と協働する態度を持ち、建築工学に関する自らの研究成果と考えを学会等にて口頭発表できるコミュニケーション能力を修得していること。

カリキュラム・ポリシー（教育課程の編成方針）

建築工学専攻では、ディプロマ・ポリシーに定める学修成果の目標達成に向けて、以下に示す科目群に分け、カリキュラムを編成します。各授業科目とディプロマ・ポリシーの対応の詳細はカリキュラムマップで、カリキュラムの順次性についてはカリキュラムツリーで別途示します。また学修成果の達成度については、各授業科目はシラバスに掲げる評価手法により評価し、修了時の学修成果は別に定めるアセスメント・プランで示す方法によって評価を行います。
「環境・材料工学分野」「都市・建築計画学分野」「建築構造工学分野」は本専攻の主要な授業科目に位置付けられるもので、ディプロマ・ポリシー1と2の到達を主な目的とし、専任教員の専門分野に基づく特論によって高度な専門知識の修得を目指します。
「建築デザイン学分野」はディプロマ・ポリシー1と3の到達を主な目的に、広い視野で柔軟に思考できる資質・能力を身に付けるため、関連分野である建築デザイン専攻の科目をカリキュラムに組み込み、選択科目とします。さらに他専攻履修として、他の研究科・専攻の授業科目を8単位まで履修可能として、より広範な専門知識の修得を促します。
「建築実務演習（インターンシップ科目）分野」は実学教育を重視する建築工学専攻の特徴を示す科目で、ディプロマ・ポリシー2と3の到達を主な目的に、民間企業等での「インターンシップ」と、建築設計実務に携わる教員が指導する「建築実務演習」によって構成されます。実社会に近い条件のもと、他者や他分野と共同して実践的な課題に取り組むことで、高い倫理観やコミュニケーション能力を身に付けるとともに、国際的な課題にも取り組むことで、国際感覚を身に付けます。
「共通分野」は「実践科学技術英語演習」によって構成され、ディプロマ・ポリシー3の到達を主な目的に、国際的な視野の獲得の前提となる、専門分野における言語能力の向上を図ります。
「特別研究」は、修士論文に取り組み、全てのディプロマ・ポリシーに対応する学修の最終成果として、建築工学分野と関連分野に関する高度な知識と技能を身に付けた、修士（工学）に相応しい専門技術者・研究者としての資質と能力の獲得を目指します。
建築工学専攻では指導教員が担当する「環境・材料工学分野」「都市・建築計画学分野」「建築構造工学分野」の特論2単位を選択必修（専修科目）とし、特別研究12単位と組み合わせることで研究指導を効果的なものとすると共に、第1・2セメスターの1年に配置した選択科目16単位以上の履修を課すことで体系的なコースワークの修得を充実させ、第3・4セメスターは研究活動に重点を置いた編成とします。

アドミッション・ポリシー（入学者受入れの方針）

建築工学専攻では、以下のような学生を受け入れます。

1.
建築工学の各分野（環境・材料工学、建築構造工学、都市・建築計画学）の学士に相応しい専門知識を有する人。
2.
高度な専門知識を理解するための基本的な言語能力を有する人。
3.
学問・研究に対する積極的な意欲を有し、建築工学分野における専門的課題に対して研究計画を立て、研究を実行できる人。
4.
研究者倫理・技術者倫理を有し、産学官における技術者・研究者として活躍したい人。
上記に挙げられた人物像を備えた人材を国内外から広く受け入れるため、学内推薦入学選考、学内入学選考、一般入学選考、社会人入学選考を実施します。
各選考では、外国語と専門科目の成績確認あるいは筆記試験に加え、口頭試問を実施し、これらの結果を総合的に評価した入学者選考を行います。外国語では、2の能力を、専門科目では1と3の能力を確認します。口頭試問では、研究計画および卒業後の進路についての質疑を行い3および4に関わる意欲と意思を確認します。

建築デザイン専攻

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）

建築デザイン専攻では、本学が掲げる「建学の精神」と「教育目的」に基づき、建築デザイン分野の高度な専門知識と技能の修得によって、現代社会の課題に対して創造的に貢献することのできる、優れた専門技術者の育成を目的としています。
この目的を達成するために設定した科目を履修し、厳格な成績評価のもとで所定の単位を修得し、以下の資質・能力を身に付けた学生に対して修了を認定し、修士（建築学）の学位を授与します。

1.
建築デザイン分野における課題を自ら見出し、解決へと導くことのできる高度な専門知識を修得していること。
2.
建築デザイン分野の専門技術者として、現代社会の課題に対して創造的に貢献することのできる、優れたデザイン能力とプレゼンテーション能力を修得していること。
3.
現代の技術者に求められる国際感覚と高い倫理観を持ち、他分野と協働しながら主体的かつ計画的に建築デザインを実践する能力を修得していること。

カリキュラム・ポリシー（教育課程の編成方針）

建築デザイン専攻では、ディプロマ・ポリシーに定める学修成果の目標達成に向けて、以下に示す科目群に分け、カリキュラムを編成します。各授業科目とディプロマ・ポリシーの対応の詳細はカリキュラムマップで、カリキュラムの順次性についてはカリキュラムツリーで別途示します。また学修成果の達成度については、各授業科目はシラバスに掲げる評価手法により評価し、修了時の学修成果は別に定めるアセスメント・プランで示す方法によって評価を行います。
「建築デザイン学分野」は本専攻の主要な授業科目に位置付けられるもので、ディプロマ・ポリシー1と2の到達を主な目的とし、専任教員の専門分野に基づく特論によって高度な専門知識の修得を目指します。さらに各特論に関連づけられた演習科目によって、専門的課題を発見し、解決へと導く優れたデザイン能力とプレゼンテーション能力を身につけます。
「都市・建築計画学分野」はディプロマ・ポリシー1と3の到達を主な目的に、広い視野で柔軟に思考できる資質・能力を身に付けるため、関連分野である建築工学専攻の都市計画及び建築計画学関連の科目をカリキュラムに組み込み、選択科目とします。さらに他専攻履修として、他の研究科・専攻の授業科目を8単位まで履修可能として、より広範な専門知識の修得を促します。
「建築実務演習（インターンシップ科目）分野」は実務教育を重視する建築デザイン専攻の特徴を示す科目で、ディプロマ・ポリシー2と3の到達を主な目的に、民間企業等での「インターンシップ」と、建築設計実務に携わる教員が指導する「建築実務演習」によって構成されます。実社会に近い条件のもと、他者や他分野と共同して実践的な課題に取り組むことで、高い倫理観やコミュニケーション能力を身に付けるとともに、国際的な課題にも取り組むことで、国際感覚を身に付けます。
「共通分野」は「実践科学技術英語演習」によって構成され、ディプロマ・ポリシー3の到達を主な目的に、国際的な視野の獲得の前提となる、専門分野における言語能力の向上を図ります。
「特別研究」は、修士論文または特定の課題についての研究成果として修士設計を選択して取り組み、全てのディプロマ・ポリシーに対応する学修の最終成果として、建築デザイン分野と関連分野に関する高度な知識と技能を身に付けた、修士（建築学）に相応しい専門技術者としての資質と能力の獲得を目指します。
建築デザイン専攻では指導教員が担当する建築デザイン学分野の特論2単位を選択必修（専修科目）とし、特別研究12単位と組み合わせることで研究指導を効果的なものとすると共に、第1・2セメスターの1年に配置した選択科目16単位以上の履修を課すことで体系的なコースワークの修得を充実させ、第3・4セメスターは研究活動に重点を置いた編成とします。

アドミッション・ポリシー（入学者受入れの方針）

建築デザイン専攻では、以下のような学生を受け入れます。

1.
建築デザインと関連領域分野に関する学士に相応しい専門知識を有する人。
2.
高度な専門知識を理解するための基本的な言語能力を有する人。
3.
領域横断的な思考力を身に付け、技術者倫理を有し、総合的かつ創造的な判断力と表現力をもって、国際社会や地域社会に貢献する意欲を持つ人。
4.
建築デザイン分野における知識と技能を活かして、新たな建築や都市を構想する能力を発揮できる人。
上記に挙げられた人物像を備えた人材を国内外から広く受け入れるため、学内推薦入学選考、学内入学選考、一般入学選考を実施します。
各選考では、外国語と専門科目の成績確認あるいは筆記試験に加え、口頭試問を実施し、これらの結果を総合的に評価した入学者選考を行います。外国語では、2の能力を、専門科目では1と4の能力を確認します。口頭試問では、研究計画および卒業後の進路についての質疑を行い3にある意欲を確認します。

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