HISTORY

第1部 全体会
『近畿大学の今』～プレゼンテーション～

第2部 分科会 A
経済成長を切り拓く人材育成～ICT教育活用法～』

人工知能等の技術の進歩によって、仕事の内容や働き方は今後劇的に変化していく。そうした時代に日本が先頭に立つには、人材育成の教育システムを進化させることは必要不可欠である。文部科学省は2020年から小学校での「プログラミング教育の必修化」を検討すると発表した。今後の経済成長を切り拓くために必要な教育とは？

 

村田　晃嗣（近畿大学国際学部 客員教授・同志社大学法学部 教授）

森　健志郎（株式会社スクー 代表取締役社長・平成21年経営学部卒業）

乾　武司（近畿大学附属高等学校 ICT教育推進室長・昭和61年農学部卒）

モデレーター

藤原　和博（奈良市立一条高等学校 校長）

第2部 分科会 B
『高齢化社会から見る予防医学の可能性
～健康立国日本を支える～』

人口減少が顕在化し、高齢化が益々進展するなど、地域の経済社会の存在そのものが脅かされつつある。日本再興戦略2016ではIoT等の活用による個別化健康サービス、健康・予防に向けた保険外サービスの活用促進が挙げられている。すべての国民が経済社会で活躍するために健康立国として取り組むべき健康づくり・予防とは？

 

川端　克宜（アース製薬株式会社 代表取締役社長・平成6年商経学部卒

）

伊木　雅之（近畿大学医学部 学部長 公衆衛生学教室 主任教授）

池上　博司（近畿大学医学部内科学教室 主任教授）

モデレーター

西本　博嗣（ノーリツ鋼機株式会社 代表取締役社長CEO・平成5年商経学部卒）

第2部 分科会 C
『観光立国の実現
～”お笑い”大阪復活へ～』

今や日本ブランドとなった“お笑い。1962年頃～1969年頃、景気後退の中、お笑い第一世代の国民がテレビに笑いを求めた。そして1982年大阪・吉本興業が新人タレント養成所「吉本総合芸能学院」（通称：NSC）を開校し、“お笑い”で大阪を引っ張った。大阪人といえば“おもろい”。観光立国日本を実現するために、“お笑い”大阪を例として、メディアのプロ達が考える日本ブランド活用戦略とは。

 

村松　秀信（東映株式会社 取締役 企画調整部長・昭和59年法学部卒）

上窪　弘晃（株式会社ティー・ワイ・オー 常務取締役・平成4年商経学部卒）

片岡　秀介（株式会社よしもとクリエイティブ・エージェンシー 取締役 マネジメントセンター センター長・平成6年商経学部卒）

モデレーター

世耕　石弘（近畿大学広報部 部長）

第3部 分科会 E
『近大発スポーツ産業が目指すもの
～日本スポーツ収益性向上～』

「2020年東京オリンピック・パラリンピックが開催される。スポーツは、人々を夢中にさせ、夢を与え、感動させる魅力がある。これまでの日本は、その魅力に相応しい経済的な価値を生み出してきたのだろうか。世界ではすでにスポーツ産業で目覚ましい発展を遂げている例もある。日本スポーツの未来のために、スポーツを成長産業へと転換させることが重要である。スポーツ産業のプロが語る、日本スポーツの収益性を向上させる戦略とは。

 

三沢　英生（株式会社ドーム 取締役 兼 執行役員CFO）

藤井　純一（前株式会社北海道日本ハムファイターズ 代表取締役社長・池坊短期大学 学長・昭和48年農学部卒）

山本　貴司（近畿大学水上競技部 監督・アテネオリンピック 銀メダリスト・平成13年商経学部卒）

モデレーター

小澤　隆生（ヤフー株式会社 執行役員 ショッピングカンパニー長）

第3部 分科会 F
『遊休資産等積極的活用
～シェアリングエコノミーの攻め方と課題～』

人々の消費スタイルは単独所有から共同利用へと徐々に変化している。それは個々の生活を飛び越え、シェアすることが立ち上がりつつあることを意味する。欧米ではすでに、ソーシャルメディアの発達により可能になったモノ、お金、サービス等の交換・共有が凄まじい発展を遂げている。一方、日本には誰も住んでいない空き家は総住宅数の約15％、約10,000戸にのぼり、様々な遊休資産がある。自治体によって規制緩和が進んでいるところもあるが、まだまだ課題は残されている。遊休資産を活用し、豊かな社会を実現するために、今まさに第一線で活躍する産官学のトップがシェアリングエコノミーの可能性を語る。

 

重松　大輔（株式会社スペースマーケット 代表取締役CEO・一般社団法人シェアリングエコノミー協会 代表理事）

山下　智弘（リノべる株式会社 代表取締役・平成9年理工学部卒）

寺川　政司（近畿大学建築学部 准教授・CASEまちづくり研究所 顧問・平成3年理工学部卒）

モデレーター

高島　宗一郎（福岡県福岡市 市長）