特色

現実に起こる諸問題を解決へと導く
判断力を育成します

本研究科では、国際化・情報化社会に対応するため、理論研究に加えて実践的な応用力を養うことにも配慮して、商学、経営学、会計学、ITビジネス、キャリア・マネジメント学、スポーツマネジメントの各関係内および各関係間の有機的結合に重点を置いたカリキュラムが編成されています。

経営学、商学、会計学、情報システムの研究をさらに深めたい人のために、近畿大学大学院商学研究科では、博士前期課程と博士後期課程を設置しています。博士前期課程では学部での学びや研究を深めるだけでなく、職業会計人や国税専門官などに必要な能力を養成。さらに博士後期課程では、研究者として研究活動を進められる高度な専門能力と豊かな学識を養えるよう、充実した科目群を設置しています。

特別科目等履修生制度

経営学部に在籍する4年生の学生で近畿大学大学院商学研究科に進学を希望する成績優秀者に対し、大学院商学研究科博士前期(修士)課程の講義科目の履修を許可する「特別科目等履修生」の制度を設けています。これを大学院の早期履修制度とリンクすることで、学士と修士の両学位を5年間で取得することが可能です。

特長

現実を分析する鋭い洞察力を獲得し解決方策を探求・評価・選択できる判断力を育成します

商学関係の特色

商学関係では、現代のビジネス社会や企業に生起する現象を、さまざまな角度から総合的に研究しています。商学の研究分野には、企業の市場行動である「マーケティング戦略」と企業環境の「商学関連」があります。商学関係では、「市場的環境変化への企業の創造的かつ統合的行動」である「マーケティング研究」を中心に、「商学関連分野」の研究も積極的に進めています。開講科目のうち、マーケティング戦略に関わる科目として、マーケティング特論、観光マーケティング特論、国際マーケティング特論など、商学関連科目として、流通システム特論、貿易特論、保険特論などを挙げることができます。

経営学関係の特色

経営学関係は、「マネジメント」を共通の研究対象としています。しかしながら、マネジメント・ジャングルと呼ばれるように、現在では多様な取り組みができ、結果として、多彩な理論が展開されています。そこで、アプローチとして、(a)経営資源の管理原則を解明するためのものと、(b)企業・組織の行動原則を検討するものに大別しています。実際にマネジメントを研究するためには、2つのアプローチを適宜使い分ける必要があります。経営資源の管理原則を解明する科目は、人的資源管理特論、経営管理特論、財務管理特論など、企業・組織の行動原則を検討する科目は、経営戦略特論、非営利組織経営特論、企業行動特論などを挙げることができます。

会計学関係の特色

会計に関する研究領域は、財務会計論、管理会計論、監査論などに大きく分けることができます。会計学は、企業の内部・外部にいる情報利用者に提供される会計情報の認識、測定、伝達について研究することを目的とします。会計をとりまく社会環境は国際化・多様化し、会計基準、監査基準も国際化、IT化に対応したものが求められています。この先端的な会計研究について理論から実践までを修得できるよう配慮しています。そこで、財務会計特論、簿記特論、会計監査特論、企業分析特論などの科目が置かれています。

ITビジネス関係の特色

ITビジネス関係はビジネスにおける情報とその取り扱いを研究対象としています。研究の内容については、2つの領域があります。その一つは、ITビジネスのプロフェッショナルとしてI Tを前提とした新しいビジネスモデルの研究です。もう一つは、システム設計のプロフェッショナルとして戦略的情報システムの企画・設計・制作の実証的研究です。ITビジネスのプロフェッショナルをめざす主たる科目は、情報システム特論、経営情報特論、システム企画特論、eビジネス特論です。システム設計のプロフェッショナルをめざす主たる科目は、システム技術特論、プロジェクト管理特論、情報処理特論です。

キャリア・マネジメント学関係の特色

経営学分野の一つとして位置づけられるキャリア・マネジメント学関係は、経営資源の「ヒト」に特化し、人材の有効活用を図るにはどのようにすればよいかを研究します。それとともに、従来は「組織」の視点が強調されてきましたが、組織を構成する人材、個人の視点も加えて、人材マネジメント論、キャリア論の新たな領域の開発に努めます。深い人間理解に基づく新しい時代のビジネス研究といえるでしょう。開講科目のうち、キャリア開発特論、雇用政策特論、組織行動管理特論、ベンチャービジネス特論などを中心として、組織目標の達成、個人のキャリア形成の融合を図る理論・実証的研究を進めていきます。

スポーツマネジメント関係の特色

スポーツマネジメント関係は、スポーツに関連する産業・ビジネスの発展とスポーツ文化の振興を研究対象としています。またこれらの研究領域では、健康関連産業とも密接に関連し、健康寿命の延伸による国民医療費削減をめざす施策を背景とし、健康・スポーツ分野での高度なマネジメント能力を有する専門家の養成が期待されています。これらの要請に応えるために、運動行動・健康プロモーション特論、フィットネスマネジメント特論を中心に、スポーツ愛好者組織とクラブマネジメント、スポーツプロモーションおよびヘルスプロモーションについて研究を進めます。

進路イメージ

博士前期課程修了者の進路については、おおよそ2つの方向に分けることができます。その一つは、税法などの科目の置かれている法学研究科、商学研究科博士後期課程への進学です。もう一つは、一般企業、公務員などに就職するという進路です。博士後期課程修了者については、大学の教員など、研究者として活躍するという進路を挙げることができます。

学位

授与する学位

博士前期課程/修士(商学)
博士後期課程/博士(商学)