近畿大学大学院

教育プログラム

高度な専門職をめざす「教育プログラム」が始動！

近畿大学大学院の総合力を生かし、
高度な専門性を有する職業に必要な能力を養成する4つの教育プログラム。

研究科の枠を超えて展開する4つのプログラム

POINT1

研究科の枠を超え、
横断的に他研究科科目を履修

目標とする職業や、修得を望む高い専門性に応じて、研究科を越え体系的にプログラムされた科目を履修します

POINT2

プログラムで修得した
他研究科の単位は互換可能

4つの教育プログラムで設置されている科目を修了すると、所属する研究科の単位として認定されます

4つのプログラム

（A）現代都市政策プログラム：

複雑化が進む政策提言ができる専門性を養います。
行政職などで必要とされる地方分権や都市経営、少子高齢化、まちづくりなどのテーマを学びます。

（B）税務会計プログラム：

税務会計の視点から事業や会社のコンサルティングおよび経営サポートができる能力を養うために、簿記会計や財政学、多様な税法に関する科目を履修します。

（C）教員養成プログラム：

他研究科において開講されている、専修免許状に関わる単位を一部修得することで、より高度な社会科系教員を養成します。取得できる専修免許状は、各研究科によってことなり、該当する一種免許状の取得が条件になります。

（D）知的財産管理プログラム：

現在、企業活動の生命線ともなる知的財産についてのマネジメント力を養います。
そのために法律や技術監理など、多角的な視点から学びます。

令和8年度 大学院「教育プログラム」各研究科設置科目

            

法学研究科

現代都市政策プログラム
  • 行政法特論A
    （前期：水曜4限）
  • 行政法特論B
    （後期：水曜4限）
  • 行政学特論A
    （前期：土曜2限）
  • 行政学特論B
    （後期：土曜2限）
税務会計プログラム
  • 租税法特論A
    （前期：木曜3限）
  • 租税法特論B
    （後期：木曜3限）
  • 法人税法研究
    （後期：水曜2限）
  • 所得税法研究
    （前期：木曜4限）
  • 相続税法研究
    （前期：火曜2限）
  • 消費税法研究
    （後期：木曜4限）
専修教員養成プログラム
  • 憲法特論IA
    （前期：水曜2限）
  • 憲法特論IB
    （後期：水曜2限）
知的財産管理プログラム
  • 知的財産法特論IA
    （前期：火曜6限）
  • 知的財産法特論IB
    （後期：火曜6限）
  • 民法特論IIIA
    （前期：木曜6限）
  • 民法特論IIIB
    （後期：木曜6限）
            

商学研究科

現代都市政策プログラム
税務会計プログラム
  • 簿記特論
    （前期：月曜2限）
  • 財務諸表特論
    （後期：火曜3限）
  • 原価計算特論
    （前期：火曜3限）
  • 管理会計特論
    （後期：火曜3限）
専修教員養成プログラム
  • 日本経営史特論
    （前期：火曜4限）
知的財産管理プログラム
            

経済学研究科

現代都市政策プログラム
  • 都市政策論特論
    （不開講）
税務会計プログラム
  • 財政学特論
    （前期：水曜4限）
  • 地方財政学特論
    （後期：木曜4限）
専修教員養成プログラム
  • 経済地理学特論
    （前期：火曜2限）
知的財産管理プログラム
            

総合理工学研究科

現代都市政策プログラム
  • 景観論特論
    （後期：火曜2限）
税務会計プログラム
専修教員養成プログラム
知的財産管理プログラム
  • 知的財産権
    （夏期集中：予定）
  • 総合技術監理I
    （前期：金曜5限）
  • 総合技術監理II
    （後期：金曜4限）
            

総合文化研究科

現代都市政策プログラム
  • 都市学特論A
    （前期：木曜2限）
  • 都市学特論B
    （後期：水曜2限）
税務会計プログラム
専修教員養成プログラム
  • 日本古代史特論A
    （前期：金曜2限）
  • 日本古代史特論B
    （後期：金曜2限）
  • 哲学・倫理学研究A
    （前期：火曜5限）
  • 哲学・倫理学研究B
    （後期：火曜5限）
  • 地域社会特論A
    （前期：月曜3限）
  • 地域社会特論B
    （後期：月曜3限）
知的財産管理プログラム

（注）「教育プログラム」受講について

近畿大学大学院法学研究科・経済学研究科・商学研究科・総合理工学研究科・総合文化研究科の上記「教育プログラム（A）～（D）」に列挙される授業科目を受講する場合は、必ず当該大学院生が所属する指導教員及び研究科長の承認（許可）を得なければならない。なお、受講の際は、別紙「他研究科開講科目受講申請書」の手順にしたがって手続きをおこなう。

  • （1）このプログラムの設置科目は当該研究科の履修希望者がいなくても、他研究科からの履修希望があれば開講して下さい。また研究科を問わず、人数による不開講はしないで下さい。（履修希望者0名を除く）
  • （2）ひとつの設置科目に履修希望者が多い場合は、分割して授業するなど各研究科で工夫して開講して下さい。
法学研究科 商学研究科 経済学研究科 総合理工学研究科 建築学研究科 情報学研究科
4単位 4単位 4単位 8単位 8単位 8単位
総合文化研究科 農学研究科 生物理工学研究科 システム工学研究科 産業理工学研究科 －
10単位 6単位 4単位 10単位 8単位 －

本プログラムにおける受講申請・許可など詳細につきましては、指導教員・各研究科事務部にご相談下さい。