優れた経営者・管理者に必須の会計スキルを学ぶ。
会計学というと単に数字を扱うものとイメージしがちですが、会計基準の変更が企業経営に大きな影響を与えることもあり、会計学は経営者、管理者にとって必須のスキルです。また、経営者は経営方針に基づいて経営計画を立てますが、この基となるのが財務諸表等の会計情報であり、計画や戦略の進捗情報を把握するためには「カネ」の動きを把握することが不可欠です。さらに、日本では現在、「国際会計基準」への移行が進められるなど、企業にとって会計のエキスパートはますます重要な存在となっています。会計学科では、企業の財政（財務）状態や経営成績を示す会計報告書を作成し、分析することができるよう、企業会計の理論と実践力を身につけ、税理士や公認会計士など職業会計人や会計に精通した経営者、管理者などの会計のエキスパートをめざします。一部の講義では少人数クラスを導入し、企業会計の2つの側面「財務会計」と「管理会計」を徹底的に学習。知識を伝えるだけではなく、学生が積極的に参加する講義で、学生のやる気と興味を引き出し、公認会計士、税理士として活躍したり、企業会計実務を担ったりする専門的人材を育成します。
資格取得や夢の実現のために、学生一人ひとりをきめ細かくサポート。
会計学科では、公認会計士や税理士をめざすための教育を体系的に実施するため、公認会計士試験・税理士試験にも対応したカリキュラムを用意しています。また、2年生からの会計学演習では、3年生・4年生の演習㈵・㈼への準備段階として、担当教員が会計に関する専門的知識をわかりやすく説明し、少人数クラスによる相互コミュニケーションを重視した専門教育を実施。担当教員が学生一人ひとりの夢をきめ細かくサポートします。さらに、会計学科独自に学習相談室を設け、自習の場として開放しているほか、曜日ごとの担当教員が学習上の相談を受けつけるなど、学生と教員の距離が近いことも本学科の特長です。
会計の手法に基づいて、企業の財政（財務）状態や経営成績を示す会計報告書を作成し、分析する、企業会計の理論と実践力を身につけられるのが会計学科。企業人に必要とされる会計を体系的に学び、会計のエキスパートをめざします。2年生からの会計学演習A・Bによる少人数教育の導入や学習相談室の設置などにより、学生一人ひとりをきめ細かくサポートしているのも本学科の特長です。
会計学科科目一覧
| 1年生 | 2年生 | 3・4年生 | |
|---|---|---|---|
| 基幹科目 ・ 基礎科目 |
初級簿記 中級簿記 会計学基礎論 工業簿記 経営学 A 経営学 B 商学 A 商学 B ミクロ経済学 マクロ経済学 統計学 マーケティング キャリア形成基礎 |
上級簿記 I 上級簿記 II 財務会計 I 財務会計 II 原価計算 I 原価計算 II 英文会計 I 英文会計 II 会計史 会計学説史 監査基準論 監査報告書論 |
会計職業倫理 経営内部統制論 株式会社会計 連結会計 意思決定会計 業績管理会計 税務会計 I 税務会計 II 企業分析 I 企業分析 II キャッシュフロー会計 租税法 国際会計 I 国際会計 II 会計情報システム論 I 会計情報システム論 II |
| 関連科目 | 特殊講義 A※ 特殊講義 B※ 特殊講義 C※ 特殊講義 D※ 特殊講義 E※ 特殊講義 F※ |
ビジネスエコノミクス 日本経済論 民法 I 民法 II 秘書学 I 秘書学 II 特殊講義 G※ 特殊講義 H※ 特殊講義 I※ 特殊講義 J※ 特殊講義 K※ 特殊講義 L※ TOEFL 特修 |
商法総則・商行為 会社法 外国文献研究 A 外国文献研究 B 国際経済論 地域経済論 特殊講義 M※ 特殊講義 N※ 特殊講義 O※ 特殊講義 P※ 特殊講義 Q※ 特殊講義 R※ |
| 情報科目 | コンピュータ概論 情報倫理 コンピュータ実習A コンピュータ実習B |
情報管理論 経営情報論 コンピュータ特修実習A コンピュータ特修実習B データ分析論 情報分析論 |
|
| 基礎ゼミ I・ II（共通教養科目） | 会計学演習 A（基幹科目） 会計学演習 B（基幹科目） |
演習 I・ II（総合科目） |
※特殊講義は、その開講年の学生に有効と思われる内容を盛り込んだ講義です。
