近畿大学 経済学部・大学院 経済学研究科

教員紹介

角野 浩
教授
所属 経済学部 経済学科
経済学研究科
学位 経済学（修士）
専門 財政学
ジャンル 経済/財政予算
コメント 租税理論の研究をしています。特に、最適課税理論および租税帰着分析等を用いて、主に所得税・法人税・消費税の経済効果について理論分析をしています。
リサーチマップ https://researchmap.jp/read0157013

学歴/経歴

経歴

  • 2011年4月 - 現在
    近畿大学 経済学部 教授
  • 2014年10月 - 2016年9月
    経済学部長補佐 経済学部 執行部
  • 2012年10月 - 2014年9月
    国際経済学科長 経済学部 執行部

  • -近畿大学 教授

研究活動情報

研究分野

  • 人文・社会, 経済政策
  • 人文・社会, 地理学
  • 人文・社会, 地理学
  • 人文・社会, 金融、ファイナンス
  • 人文・社会, 公共経済、労働経済
  • 人文・社会, 理論経済学

研究キーワード

地理情報科学, 経済地理学, 公共政策, 環境政策, 失業問題, 租税理論, 財政学, Public Economics, Micro economics, Public Finance

論文

  1. Counter-Intuitive Effects of Unemployment Benefits: Balanced - Budget Incidence
    Ko Sumino; Salim Rashid
    Economics of Unemployment, Mary I. Marshalle edition  80-106  2006年  [査読有り]

書籍等出版物

  1. 新版 財政学 , 角野 浩 , 同友館 , 2016年10月
  2. 失業と環境政策の租税分析 , 角野 浩 , 同友館 , 2014年6月
  3. 格差社会と公共政策 , 角野 浩 , 第１章 , 第１章 , 勁草書房 , 2013年9月

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講演・口頭発表等

  1. 二重配当仮説の最適課税ルールに従った再評価 , 日本財政学会 , 2006年

MISC

  1. 名古屋市内の高級スーパー・激安スーパーの集客圏分析―GIS による昼夜間人口に基づく市場規模の推定― , 角野 浩 , 生駒経済論叢 , 21 , 1 , 13 , 47 , 2023年7月31日
    概要：本研究は，GIS を用いて名古屋市における高級スーパーおよび激安スーパーの集客圏分析を行った。スーパーマーケットの集客圏は，名古屋市内在住の昼夜間人口を基準として市場規模を推定した。高級スーパーの集客圏は昼間人口を基準とし，激安スーパーは夜間人口（常住人口）を基準とした。さらに，本分析の評価基準の一つとして，集客圏内に名古屋市内の主な JR や地下鉄などの最寄り駅を含むことを考慮した。
  2. GISによる名古屋市におけるスーパーマーケットの立地分析 , 角野 浩 , 生駒経済論叢 , 20 , 2 , 53 , 82 , 2022年11月30日
    概要：本研究では，名古屋市におけるスーパーマーケットの立地条件について，GISを用いて分析した。スーパーマーケットの立地評価は，名古屋市内在住の世帯数を基準とした。まず名古屋市の最高地価点からの距離帯を考慮して立地条件を検証した。スーパーマーケットの集客圏は車などで利用する３km 圏内の世帯数として立地評価した。さらに名古屋市内の主なJRや地下鉄などの駅からの５km 圏内のスーパーマーケットの店舗数により立地分析した。
  3. 新型コロナウイルス(COVID-19)感染下での名古屋市内救急医療の立地状況と地価の地理空間情報分析 , 角野 浩 , 生駒経済論叢 , 19 , 2 , 63 , 82 , 2021年11月30日
    概要：本研究では，現在の新型コロナウイルス(COVID-19)感染下での愛知県名古屋市内 の救急告知病院および保健センターの救急医療施設の立地状況と地価との関係について地理空間情報分析を行う。まず2020年度鉄道時系列データと愛知県の2021年地価公示データから名古屋市内主要駅と各地価ポイントの距離を計算する。次に救急医療施設への徒歩30分 (2km/h)到達圏人口を2015年国勢調査(小地域)と地図で見る統計(jSTAT MAP)から算出する。そして， 各施設への到達圏内人口と地価との関係を最小二乗法 (OLS:Ordinary Least Square) の回帰結果から分析し， 残差の空間的自己相関 (Global Moran's I 統計量)およびホットスポット(Getis-Ord Gi*統計量)を検証する。

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共同研究・競争的資金等の研究課題

  1. 近畿大学 学術研究支援部, 平成25年度学内研究助成金事業（研究成果刊行助成金）, 失業と環境政策の租税分析
  2. 日本学術振興会, 科学研究費補助金 基盤研究(C) No. 19530265, 国際財政政策の中での環境・失業問題の提言と経済分析
  3. 日本学術振興会, 科学研究費補助金 基盤研究(C) No. 17530234, 国際的な財政政策としての失業・環境問題の融合による財政政策の提言と政策効果の理論的・実証的研究

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