『経済セミナー』(日本評論社)　2026年8・9月号(通巻751号、7月27日発売)より、
山田克宣教授による連載「経済学のためのアンケート調査法」が始まりました。

近年、インターネット調査の普及により、大規模なアンケートデータを自ら作成し、それをもとに実証分析を行う機会が増えています。
アンケートデータの質、すなわち回答者の本当の姿をどの程度反映しているかは、質問票の質によって決まります。
対人実験・調査を主に扱う心理学分野とは異なり、経済学分野では質問票からデータを作成する歴史が比較的浅く、質問票の作成に関する統一的な解説書はこれまで存在しませんでした。
本連載では、経済学の視点から、アンケートデータを用いて仮説を検証する際に必要となる手続きについて、一通り解説します。
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