https://www.kindai.ac.jp/agriculture/ ja Copyright 2026 http://www.sixapart.com/movabletype/ http://www.rssboard.org/rss-specification
【講演内容】
講演①：「人生まるごとアンチエイジング～食と生活習慣で未来の健康をつくる～」
講師　：近畿大学農学部食品栄養学科　教授　竹森久美子
内容　：お腹の中にいる赤ちゃんの環境や、生まれてからの日々の食事・生活習慣が、将来の健康や老化の進み方に影響することがわかってきています。本講演では、DoHaD（胎児期起源説）の視点から、食と生活習慣がどのように未来の健康づくりにつながるのか、科学的知見をもとにわかりやすく紹介します。今日から実践できるアンチエイジングのヒントもお伝えします。
講演②：「趣味の釣りで科学に貢献？」
講師　：近畿大学農学部環境管理学科　准教授　宮崎佑介
内容　：海に囲まれた日本列島では、釣りは国民的な余暇活動のひとつとなっています。魚類の研究者にも釣り好きは多いのですが、魚類調査の方法としては、あまり重視されてきませんでした。しかし近年では趣味の釣りから得られる生物の多様性情報を活用する取り組みが注目されつつあります。本講演では、その活用の実践事例をご紹介します。

【開催概要】
日時　　：令和8年（2026年）5月30日（土）
　　　　　＜午前の部＞9：50～12：15（受付開始　9：30）
　　　　　＜午後の部＞13：00～15：15（受付開始　12：30）
　　　　　※午前、午後の講演は同一内容
場所　　：道の駅「クロスウェイなかまち」
　　　　　（奈良県奈良市中町4694-1、近鉄学園前駅下車
　　　　　　奈良交通バス「28系統奈良県総合医療センター行き」乗車、「丸山橋」下車　徒歩約10分）
対象　　：中学生以上（定員：午前・午後　各回40人、参加無料、要事前申込）
申込方法：下記URLから申し込み
　　　　　https://michi-no-eki-crosswaynakamachi.pref.nara.jp/events/20260530
　　　　　※申し込み多数の場合は、『抽選』となります
申込期限：令和8年（2026年）5月22日（金）23：59
後援　　：奈良県、奈良市
お問合せ：道の駅「クロスウェイなかまち」管理事務所　TEL（0742）93－5440（10：00～17：00）
　　　　　※道の駅「クロスウェイなかまち」は、令和4年（2022年）に近畿大学（大阪府東大阪市）と包括連携協定を締結した、平城宮跡歴史公園などの管理業務を行う株式会社ネクスト・アクシス（大阪府東大阪市）が管理する施設です。

【プログラム】
＜午前の部＞
9：50～10：00 ：挨拶　近畿大学農学部長　森山達哉
10：00～11：00：講演①「人生まるごとアンチエイジング～食と生活習慣で未来の健康をつくる～」
11：00～11：15：休憩
11：15～12：15：講演②「趣味の釣りで科学に貢献？」

＜午後の部＞
13：00～14：00：講演①「人生まるごとアンチエイジング～食と生活習慣で未来の健康をつくる～」
14：00～14：15：休憩
14：15～15：15：講演②「趣味の釣りで科学に貢献？」

【講師プロフィール】
竹森久美子（たけもりくみこ）
所属　　：近畿大学農学部　食品栄養学科　教授
学位　　：博士（医学）
専門分野：栄養生理学、実験病理学

宮崎佑介（みやざきゆうすけ）
所属　　：近畿大学農学部　環境管理学科　准教授
学位　　：博士（農学）
専門分野：保全生態学

【関連リンク】
農学部　食品栄養学科　教授　竹森久美子（タケモリクミコ）
https://www.kindai.ac.jp/meikan/1205-takemori-kumiko.html
農学部　環境管理学科　准教授　宮崎佑介（ミヤザキユウスケ）
https://www.kindai.ac.jp/meikan/2734-miyazaki-yuusuke.html

農学部
https://www.kindai.ac.jp/agriculture/

]]> https://www.kindai.ac.jp/news-pr/news-release/2026/05/050268.html https://www.kindai.ac.jp/news-pr/news-release/2026/05/050268.html 農 アンチエイジング 公開講座 宮崎佑介 環境管理学科 竹森久美子 農学部 道の駅 釣り 食と生活習慣 食品栄養学科 Tue, 19 May 2026 14:00:00 +0900 Magnaporthe oryzae）が分泌する酵素「MoChia1」が新しいタイプの酵素であることを発見しました。これまで、糖鎖であるキチン※1 を加水分解する酵素キチナーゼには4つのタイプがあることが知られていましたが、「MoChia1」はそれらとは異なる様式でキチンを分解する酵素であることが、実験的に証明されました。このような様式で糖鎖を分解する酵素は大変珍しく、現在、国際生化学・分子生物学連合（IUBMB）に新規酵素として登録申請中です。また、本酵素は他にはない活性を示すことから、新たな機能を有するキチンオリゴ糖誘導体を合成する触媒として利用されることが見込まれます。さらに、「MoChia1」はキチナーゼ阻害剤であるアロサミジンで阻害されることから、いもち病菌の感染を抑制する新たな農薬の開発が今後期待されます。なお、本件に関する論文が、令和8年（2026年）4月17日（金）に、米国生化学分子生物学会が発行する"The Journal of Biological Chemistry（ザ　ジャーナル　オブ　バイオロジカル　ケミストリー）誌"にオンライン掲載されました。

【本件のポイント】
●近畿大学、帝京大学、福島大学らの研究グループが、キチンを分解する新しいタイプの酵素を発見
●新たな機能を有するキチンオリゴ糖誘導体を合成する触媒として利用されることが期待
●イネの重大な病害であるいもち病菌の感染を防ぐ新たな薬剤の開発に寄与

【本件の背景】
イネ（Oryza sativa L.）は、世界の人口の半分以上を養う重要な主食作物ですが、ウイルス、細菌、真菌など自然界に存在するさまざまな病原体が感染することにより、その収量が大幅に減少します。中でもいもち病菌によって引き起こされるいもち病は、現在でも多くの稲作国で年間10～30％の収量損失をもたらしています。イネはいもち病菌の感染攻撃を感知すると、その細胞壁主成分であるキチンを酵素で分解・溶菌することによって抵抗性を示すことが知られています。さらに、分解により生じたキチンオリゴ糖をエリシター※2 としてイネ細胞表面に存在する受容体PRR（Pattern Recognition Receptor）で認識して、パターン誘導免疫PTI（Pattern-Triggered Immunity）と呼ばれる免疫応答を誘導することにより、生体防御を強化します。一方、いもち病菌は菌体外にキチナーゼである「MoChia1」を分泌し、自らの細胞壁から生じたキチンオリゴ糖を捕捉することにより、PRRによるエリシター認識を防ぎ、PTIを回避することが報告されていました。しかし「MoChia1」の酵素としての性質が調べられておらず、本酵素の役割が明らかではありませんでした。

【本件の内容】
本研究グループは、キチンオリゴ糖や合成した特殊なキチンオリゴ糖誘導体を基質※3 に用いて分解実験を行いました。生成物を薄層クロマトグラフィー（TLC）および高速液体クロマトグラフィー（HPLC）で分析することによって、「MoChia1」が基質であるキチンオリゴ糖の最も還元末端側にあるグリコシド結合を加水分解し、N-アセチルグルコサミン（GlcNAc）を遊離することを証明しました。これまで報告されているキチナーゼには、キチン内部のグリコシド結合をランダムに加水分解するエンド型の酵素と、最も非還元末端側のグリコシド結合を加水分解しGlcNAcを遊離するエキソ型酵素、還元末端もしくは非還元末端から作用しキトビオース（GlcNAc）₂を遊離しながら連続分解を行うプロセッシブ型酵素が知られていました。「MoChia1」の分解様式はそれらとは異なることから、新規酵素である還元末端GlcNAc遊離キチンオリゴ糖加水分解酵素（Reducing-End GlcNAc-Releasing Chitin Oligosaccharide Hydrolase）であると結論づけられました。今回の発見により、「MoChia1」はエリシターであるキチンオリゴ糖を捕捉するだけでなく、分解によって低分子化し、植物の免疫を回避していることが示唆されました。

【論文掲載】
掲載誌：The Journal of Biological Chemistry（インパクトファクター：3.9＠2025）
論文名：MoChia1 is a GH18 Reducing-End GlcNAc?Releasing Chitin Oligosaccharide
　　　　Hydrolase from the Rice Blast Fungus Magnaporthe oryzae
　　　　（MoChia1はイネいもち病菌Magnaporthe oryzae由来のGH18還元末端
　　　　　GlcNAc遊離キチンオリゴ糖加水分解酵素である）
著者　：大沼貴之^※1、2、今岡駿¹、片岡親良¹、吉本光希¹、岡田龍大¹、武田徹¹、深溝慶¹、
　　　　作田庄平³、尾形慎^※4　※責任著者
所属　：1　近畿大学大学院農学研究科、2　近畿大学アグリ技術革新研究所、3　帝京大学理工学部、
　　　　4　福島大学農学群食農学類
URL　：https://www.jbc.org/article/S0021-9258(26)00334-0/fulltext
DOI　：10.1016/j.jbc.2026.111462

【本件の詳細】
糖鎖を分解する主な酵素は加水分解酵素であり、糖鎖の種類ごとにアミノ酸配列や立体構造が異なる専用の酵素が作用することが知られています。また、同一の糖鎖を分解する酵素でも分解様式が異なる場合は別の酵素として分類され、それらには個別に国際生化学・分子生物学連合（IUBMB）によって酵素番号（EC番号）が付与され管理されています。これまでキチンを加水分解する酵素には、EC3.2.1.14（エンド型酵素）、EC3.2.1.52（エキソ型酵素、非還元末端側）、EC3.2.1.200およびEC3.2.1.201（プロセッシブ型酵素）が登録されていましたが、今回「MoChia1」が新規のエキソ型酵素（還元末端側）であることが証明されました。「MoChia1」は基質であるキチンオリゴ糖の最も還元末端側のグリコシド結合を加水分解する酵素であることから、その糖転移活性を利用してさまざまな機能を有するキチンオリゴ糖誘導体が作製されることが見込まれます。また、本酵素の活性はキチナーゼ阻害剤であるアロサミジンによって阻害されることから、アロサミジンもしくはそのアロサミジンを基盤にした、いもち病菌に対する新たな農薬の開発につながることが期待されます。

【研究者のコメント】
大沼貴之（おおぬまたかゆき）
所属　　：近畿大学農学部生物機能科学科
　　　　　近畿大学大学院農学研究科
　　　　　近畿大学アグリ技術革新研究所
職位　　：教授
学位　　：博士（農学）
コメント：現時点（令和8年（2026年）5月18日）でEC番号が付与されている酵素は8,825種類あり、1年あたり約150種類のペースで増え続けています。酵素の研究者にとって新たなEC番号が付与される酵素を見つけることは大きな目標の一つであり、今回それを成し遂げることができました。酵素の新規性を証明するために、緻密に設計、合成された人工基質や強力なキチナーゼ阻害剤であるアロサミジンを用いた反応解析が不可欠でしたが、幸いにして国内の共同研究者からそれらを入手することができました。伝統ある日本のキチン・キトサン研究に蓄積された知とリソースの恩恵を大いに受け、達成することができた研究成果です。

【用語解説】
※1　キチン：糖の一種であるN-アセチルグルコサミンが結合した多糖類。
※2　エリシター：植物が病原菌や害虫などの外敵を認識し、自衛のための防御反応（免疫）を活性化させる引き金となる物質。
※3　基質：酵素の作用を受けて生成物に分解・変換される物質。

【関連リンク】
農学部　生物機能科学科　教授　大沼貴之（オオヌマタカユキ）
https://www.kindai.ac.jp/meikan/897-oonuma-takayuki.html
農学部　生物機能科学科　准教授　武田徹（タケダトオル）
https://www.kindai.ac.jp/meikan/812-takeda-tooru.html

農学部
https://www.kindai.ac.jp/agriculture/

]]> https://www.kindai.ac.jp/news-pr/news-release/2026/05/050257.html https://www.kindai.ac.jp/news-pr/news-release/2026/05/050257.html 農 いもち病菌 エリシター キチナーゼ キチン分解 大沼貴之 新規酵素 植物免疫 武田徹 農学部 酵素 Mon, 18 May 2026 14:00:00 +0900
【本件のポイント】
●近畿大学農学部、曽爾村、曽爾村農林業公社が連携し、CSA（地域支援型農業）の取り組みを継続して実施
●「そにのわCSA」を通じて、曽爾村産農産物を農学部の学生・教職員有志が定期購入
●国内の大学におけるCSAの先駆的取り組みとして、農村計画学会において実践賞を受賞

【本件の内容】
近畿大学と曽爾村は、令和元年（2019年）8月に包括連携協定を締結し、共同で地域活性化に向けた取り組みを推進しています。その一環として、近畿大学農学部農業生産科学科　農業経営経済学研究室（担当：教授　大石卓史）と曽爾村、曽爾村農林業公社が連携し、令和5年（2023年）から、「そにのわCSA」の名称で、CSA（Community Supported Agriculture：地域支援型農業）の取り組みを開始しました。
CSAとは前払いによる農産物の契約を通じて、農業者と消費者が相互に支え合う仕組みのことで、地域農業の振興やコミュニティ形成等に寄与する新たな農業モデルとして注目されています。この取り組みにより、近畿大学においては、農学教育の進展や地域連携に対する学生・教職員の認知・支持の向上が、曽爾村においては、農業者の経営安定や営農意欲の向上、地域住民の認知・支持の向上等が期待されます。
大学によるCSAの実践は日本国内では先駆的な取り組みで、関連学会等でも高く評価されており、「そにのわCSA」の担当教員である大石卓史は、「農村計画学会　2025年度　実践賞」を受賞しています（題名：大学・地域連携へのCSA（Community Supported Agriculture）の導入可能性の検証と実践）。また、農業経営経済学研究室の学生達は、令和7年度（2025年度）に開催された近畿農政局「第2回みどり戦略学生チャレンジ近畿大会」において「特別賞」を受賞しています（取組名：CSAの実践による大学・地域連携の推進と持続可能な消費の拡大　～奈良県曽爾村と近畿大学農学部によるCSA「そにのわCSA」を対象として～）。
このような取り組みの一環として、近畿大学農学部の学生・教職員有志が「そにのわCSA」の2026年前期分の会員となり、令和8年（2026年）5月15日から計5回、曽爾村産農産物の定期購入を行います。会員は事前に5回分の代金を支払い、指定日に曽爾村産農産物を奈良キャンパスで受け取ります。受け取るのは、旬の野菜等の青果物を中心とした曽爾村産農産物で、内容は曽爾村農林業公社に一任されます。
これらの定期購入に加え、令和8年（2026年）前期期間中に、農業経営経済学研究室の学生スタッフによる曽爾村産農産物を使ったおすすめレシピの作成や曽爾村の特産品を販売・PRするマルシェ等も実施します。

【曽爾村産農産物の受け渡し】
日時：令和8年（2026年）5月15日（金）・29日（金）、6月12日（金）・26日（金）、7月10日（金）
　　　※全5回、時間帯はいずれも12：10～12：40
場所：近畿大学奈良キャンパス　つながる館　いおり1
対象：そにのわCSA 2026年前期分の会員（農学部学生・教職員　13人）
内容：曽爾村産農産物（旬の野菜等の青果物が中心）
価格：小サイズ5回分（1回あたり農産物4～5品程度）計6,000円（税込）
　　　大サイズ5回分（1回あたり農産物8～10品程度）計10,000円（税込）

【CSA（Community Supported Agriculture：地域支援型農業）】
CSAとは、Community Supported Agricultureの略称で、一般的に「地域支援型農業」と訳されます。CSAは前払いによる農産物の契約を通じて、農業者と消費者が相互に支え合う仕組みのことで、地域農業の振興やコミュニティ形成等の効果をもたらす新たな農業モデルとして注目されています。CSAは農業者と消費者が農業や食についてのリスクを共有し、信頼に基づく対等な関係を築くことによって成立しています。また、農作業等を通じて農業者と消費者が交流したり、消費者が出荷作業等の農場運営に関わったりする場合もあります。

＜農業者のメリット＞
・計画的な営農（農産物の生産と販売）が可能となり、農業経営の安定化につながる。
・規格外の農産物や生産過剰となってしまった農産物の販路を開拓することができる。
・消費者との交流を行うことができる。

＜消費者のメリット＞
・顔の見える農業者が生産した農産物を受け取ることができる。
・豊作の際にはより多くの農産物を受け取ることができる。
・産地や農業者との交流を行うことができる。

このようなメリットがある一方で、消費者は農産物を受け取る場所や時間帯が指定されていることや、受け取る農産物の種類を自由に選べないこと、不作の際には受け取ることができる農産物の量が減る可能性があること等を理解したうえでCSAに参加する必要があります。日本国内でのCSAの活動事例はまだ少ないですが、近年は徐々に増加しています。また、職場単位で実施される「職場CSA」といった事例も見られます。

【近畿大学と曽爾村の包括連携協定】
近畿大学と曽爾村は、令和元年（2019年）8月に包括連携協定を締結しました。16学部50学科を有する近畿大学の知見と、曽爾村の有する豊かな自然環境、歴史、文化を生かして、農業の6次産業化（農業等の1次産業が、農産物の生産に加え農産物の加工や流通・販売等も手がけること）や、豊かな林業資源の活⽤等のさまざまな分野で連携を進めています。

【一般社団法人曽爾村農林業公社】
持続可能な農林業の実現を目指して、平成28年（2016年）6月に設立された官民共同組織です。村内で育った米や野菜のブランド化等を目指す農業分野と、製材所やモバイルキッチン等、木材加工による付加価値の創造を目指す林業分野、この両分野を中心に村内で展開する地域イノベーションによる創業を支援しながら持続可能な農林業の実現を目指して各プロジェクトを進めています。「そにのわCSA」では、曽爾村産農産物の集荷・発送等を担当します。

【関連リンク】
農学部　農業生産科学科　教授　大石卓史（オオイシタカフミ）
https://www.kindai.ac.jp/meikan/1245-oishi-takafumi.html

農学部
https://www.kindai.ac.jp/agriculture/

]]> https://www.kindai.ac.jp/news-pr/news-release/2026/05/050200.html https://www.kindai.ac.jp/news-pr/news-release/2026/05/050200.html 農 CSA 地域支援型農業 地域連携 大石卓史 定期購入 曽爾村 農学部 農林業公社 農業経営 農産物 Fri, 08 May 2026 14:00:00 +0900 本研究成果により、摂取する脂肪酸の質や量に着目して食事内容を見直すことで、日々の食事を介した心房細動予防法の確立につながると期待されます。
本件に関する論文が、令和8年（2026年）3月31日（火）に、日本生理学会が発行する英文機関誌で"The Journal of Physiological Sciences（ザ　ジャーナル　オブ　フィジオロジカル　サイエンス）"に掲載されました。

【本件のポイント】
●食事から摂取できる程度の低用量のエイコサペンタエン酸で、心房細動を予防できることを解明
●エイコサペンタエン酸は、心房における酸化ストレスや線維化を予防することで、心房細動の発症を抑制
●脂肪酸の質や量に着目して食事内容を見直すことによる、心房細動の新たな予防法の確立に期待

【本件の背景】
不整脈の一種である心房細動は、心房が規則的に収縮できずに痙攣して脈が不規則になる疾患で、血栓形成や脳卒中のリスクが高まる原因となることがあります。心房細動は加齢のほか、高血圧、糖尿病などの患者に発症しやすく、特に血中の脂質の量が基準から外れる脂質異常症※3 の患者が発症しやすいと言われています。脂質異常症は、高脂肪食、運動不足、ストレスといった要因で増加することが知られており、日本人にも多くの患者がいます。
食事から摂取した脂肪酸やコレステロールは、糖質やアミノ酸と異なりリンパ系を介して吸収され、全身循環を通じて代謝されます。心臓は、血液中の脂質をエネルギーとして利用するため、全身を巡る食事由来の脂肪酸の影響を最も強く受ける臓器の一つです。
日常の食事に含まれる脂肪酸のうち、飽和脂肪酸※4 は虚血性心疾患や不整脈の発症リスクを高めることが明らかになっている一方、青魚などに含まれるエイコサペンタエン酸（EPA）といった多価不飽和脂肪酸は、心血管系にさまざまな良い効果をもたらすことが知られています。
研究グループは先行研究において、モデルマウスに高脂肪食とEPAを摂取させると、心房細動の持続時間を短縮できることを明らかにしました。しかし、この研究でマウスに与えたEPA量は、通常の食事摂取量を大きく上回っており、通常の食事から摂取できる量で抗不整脈効果を示すかは明らかになっていませんでした。

【本件の内容】
研究グループは、マウスに対して高脂肪食と一緒に、ヒトの1日摂取目安量（1.8g）に相当する「低用量」のエイコサペンタエン酸（EPA）と、その10倍となる「高用量」のEPAを8週間投与し、食事によって起こる身体的および心機能の変化を評価しました。その結果、低用量・高用量ともに、高脂肪食によって生じる心房細動の発生頻度や持続時間を大幅に抑制できることが明らかになりました。
また、EPAによる心房細動の抑制効果のメカニズムを検証した結果、長期間高脂肪食を摂取すると心房組織内では酸化ストレスが増加し、異常な電気活動が生じて心房の線維化が促進されることで、心房細動が起こりやすくなることがわかりました。つまり、低用量のEPAは高脂肪食による過体重や肥満、脂質異常症を改善することはありませんが、心房における酸化ストレスを抑えることで心房細動を抑制していることがわかりました。
本研究は、通常の食事から摂取できる濃度のEPAが、不整脈を十分に予防できる可能性を示しました。今後、日々の食事を通じた心房細動予防法の確立に役立つことが期待されます。

【論文掲載】
掲載誌：The Journal of Physiological Sciences（インパクトファクター：3.2@2025）
論文名：Physiological doses of eicosapentaenoic acid suppress high-fat diet-induced
　　　　atrial fibrillation in mice independent of lipid lowering.
　　　　（生理学的用量のエイコサペンタエン酸は脂質低下作用とは無関係に高脂肪食により
　　　　　誘発されたマウスの心房細動を予防する）
著者　：堀井鴻佑¹、小野克重²、増田誠司^1,3、森島真幸^1,3,4＊　＊責任著者
所属　：1　近畿大学大学院農学研究科応用生命化学専攻、2　大分下郡病院、
　　　　3　近畿大学農学部食品栄養学科、4　近畿大学地域創生農業研究所
URL　：https://doi.org/10.1016/j.jphyss.2026.100070
DOI　：10.1016/j.jphyss.2026.100070

【本件の詳細】
研究グループは、高脂肪食（脂質含量60%）を与えたマウスにおいて、エイコサペンタエン酸（EPA）の長期投与が心房細動のリスクを低減させることを、令和7年（2025年）に報告しています（令和7年（2025年）4月リリース）。しかし、心房の脆弱性を軽減するために必要なEPAの投与量は明らかになっておらず、研究グループは異なる量のEPAをマウスに毎日投与し、心房細動に対する予防効果があるかを検証しました。
まず、マウスに高脂肪食（HFD群）、高脂肪食＋EPA 30mg/kgBW/日（EPA30群）、高脂肪食＋EPA 300mg/kgBW/日（EPA300群）、もしくは通常食（対照群）を8週間与え、食事によって起こる身体的および心機能の変化を評価しました。対照群と比較して、HFD群は徐々に体重が増加し、4週間目以降有意に体重が重くなり、内臓脂肪量も有意に増加していました。8週間投与後の血液中の総コレステロール濃度はHFD群で有意に増加していましたが、EPA30群、EPA300群でもコレステロールは有意に低下していなかったことから、実験で使用したEPAはどちらの用量でも血漿コレステロール濃度に影響を及ぼさないことがわかりました。
次に、心臓の電気生理学的特性を評価するため、表面心電図によるP波※5 幅（右心房から左心房への興奮伝導時間）を測定しました。その結果、HFD群ではP波の持続時間（右心房から左心房への伝導時間）が有意に延長しましたが、EPA群ではEPA30群、EPA300群ともに改善されました。
次に、各群のマウスの心房を機械的に刺激して心房細動を誘発したところ、HFD群は対照群に比べて心房細動の発生頻度と持続時間が有意に増加しました。逆に、EPA群では濃度に関係なく心房細動の発生頻度や持続時間が大幅に抑制され、高脂肪食で引き起こされる心臓の病的変化を低用量、高用量ともにEPAの同時摂取により予防できることが示唆されました。
注目すべきは、低用量と高用量のEPAのいずれも、HFDによる過体重や肥満、脂質異常症を有意に改善せず、EPAの投与量によるコレステロール低下効果の差は認められなかった点です。このことから、全身的な脂質低下作用とは無関係に、低用量のEPAの摂取で心房細動に伴う心房伝導障害を改善できることが示唆されました。
一方、心房細動の原因の一つである脂質異常症は、心臓への酸化ストレスと関連していることが知られています。そこで、電気生理学的変化のメカニズムを解明するため、高脂肪食による酸化ストレスの産生と心房の伝導性について調べました。研究グループは、酸化ストレスによって炎症が引き起こされ心房の線維化が促進し、心房細動の誘発リスクが高まる可能性があると仮定しました。各群のマウスの酸化ストレスの程度を調査するために、酸化ストレスが高い時に発現が低下する抗酸化酵素「スーパーオキシドジムターゼ（SOD1）」のmRNA発現量を心房組織において定量したところ、HFD群ではSOD1のmRNA発現が対照群と比較して有意に低下し、心房の線維化を促進する因子であるコラーゲンタイプ1a1のmRNA発現量は有意に増加していました。このことから、長期間高脂肪食を摂取すると心房組織内では酸化ストレスが惹起され、心房筋を構成している心筋細胞から線維芽細胞への置き換わりが誘発され、異常な電気活動が生じて心房細動が起こりやすくなることが明らかになりました。さらに、この酸化ストレスや線維化による電気活動の異常の発生は、マウスにとっては非常に低用量のEPAを同時投与することで予防できることが初めて示されました。
これらの結果から、低用量のEPAは心房線維化の予防や電気生理学的安定性の維持、さらには心房細動の発症に対し予防的にはたらくといった新たな量的概念を提示し、食事管理による心房細動予防法の開発に貢献することが期待されます。

【研究者のコメント】
森島真幸（モリシママサキ）
所属　　：近畿大学農学部食品栄養学科
　　　　　近畿大学大学院農学研究科応用生命化学専攻
　　　　　近畿大学地域創生農業研究所
職位　　：准教授
学位　　：博士（栄養学）
コメント：本研究は、博士後期課程の堀井鴻佑さんが主体となり、濃度を変えたEPAをマウスに8週間毎日経口投与させるという地道な作業を成し遂げた努力の成果として得られたものです。堀井さんは、「脂肪酸の質的違いが心臓の興奮性や伝導性に影響を及ぼし、心房細動の病態を制御する」ことをいち早く見出し、日々精力的に研究に取り組みました。これまで、何十年にもわたり達成できなかった「人々の食習慣は簡単には変えられない」という頑固で困難な課題に対して、私達は脂肪酸の質と量に着目し、脂肪酸の摂取量と質的バランスを明確に示すことで、簡単な食事設計によって心房細動を予防できる可能性があると考えております。

【用語解説】
※1　多価不飽和脂肪酸：脂肪酸の炭素鎖中に二重結合（C＝C）を2つ以上もつ脂肪酸。
※2　エイコサペンタエン酸：体内で合成できない不飽和脂肪酸の一つで、とくに青魚に豊富に含まれる。血栓の生成を抑える作用があり、高血圧・動脈硬化・脂質異常症・脳卒中・心筋梗塞の予防と改善に効果があると知られている。
※3　脂質異常症：血液中の脂質（コレステロール、中性脂肪など）の濃度が高い、もしくはHDLコレステロールの濃度が低い状態。
※4　飽和脂肪酸：脂肪酸の炭素鎖中に二重結合（C＝C）をもたない脂肪酸。
※5　P波：心電図では、心房の興奮過程を示す。正常な場合は、まず右房が興奮した後に左房が興奮し、これが融合したものがＰ波として表現される。

【関連リンク】
農学部　食品栄養学科　准教授　森島真幸（モリシママサキ）
https://www.kindai.ac.jp/meikan/2297-morishima-masaki.html
農学部　食品栄養学科　教授　増田誠司（マスダセイジ）
https://www.kindai.ac.jp/meikan/2523-masuda-seiji.html

農学部
https://www.kindai.ac.jp/agriculture/

]]> https://www.kindai.ac.jp/news-pr/news-release/2026/04/050017.html https://www.kindai.ac.jp/news-pr/news-release/2026/04/050017.html 農 エイコサペンタエン酸 不整脈 予防医学 心房細動 森島真幸 脂肪酸 農学部 酸化ストレス 青魚 食事療法 Tue, 14 Apr 2026 14:00:00 +0900 本研究成果は、トランスポゾンが脳の進化をもたらした遺伝的要因であることを示唆するものであり、神経疾患等のメカニズム解明にも貢献が期待されます。
本研究の成果は、令和8年（2026年）4月9日（木）AM9：00（日本時間）に、英国のBioMed Central社が発行するゲノムに関する国際学術誌"Genome Biology（ゲノムバイオロジー）"にオンライン掲載されました。

【本件のポイント】
●ヒト神経細胞の形成に関与する2つのタンパク質が、トランスポゾンに結合して、遺伝子発現を活性化することを発見
●哺乳類、特に霊長類の進化の過程で、トランスポゾンの増幅により神経細胞の遺伝子発現制御ネットワークを拡大させてきたことを解明
●従来役割をもたないと言われてきたトランスポゾンが、脳の進化をもたらす要因となっていた可能性を示唆

【本件の背景】
ヒトは、哺乳類の祖先から今に至る進化の過程において、脳のサイズの増大と複雑化に伴い高度な認知機能を獲得してきました。このような進化は、神経細胞の形成機構の変化に起因すると考えられ、その背景には遺伝子配列そのものの変化だけでなく、遺伝子の発現を制御する仕組みの進化が重要であると考えられています。一般的に遺伝子発現の制御は、特定のDNA配列に転写を活性化するタンパク質が結合することで調節されます。
「トランスポゾン」はゲノム中で転移や増幅ができるDNA配列であり、「動くDNA」とも呼ばれます。ヒトゲノムには400万を超えるトランスポゾンが存在し、ゲノムの約半分の領域を占めています。かつてトランスポゾンは特別な機能を持たない「ジャンクDNA」と考えられていました。しかし近年の研究では、一部のトランスポゾンが遺伝子発現制御に重要な役割を担うという報告が相次いでおり、トランスポゾンが生物の進化に大きく貢献してきた可能性が示唆されています。
しかし、個々のトランスポゾンが実際にどのような組織や細胞の進化に寄与したのか、またそのゲノム変化が進化のどのタイミングで起こったのかについては、まだほとんど明らかにされていません。

【本件の内容】
研究グループは、トランスポゾンがヒトの進化に及ぼした影響を検証するため、哺乳類の神経細胞形成において重要な働きをする2つのタンパク質に着目しました。2つのタンパク質はさまざまなDNA配列に結合し、神経細胞で必要な遺伝子を発現させるのに重要な役割を担っています。これらのタンパク質がどのようなDNA配列に結合するのかを調べた結果、神経細胞の形成過程において、一方のタンパク質は1万7,000カ所、もう一方は1,500カ所のトランスポゾンに結合することが分かりました。さらに、このうち約9,000カ所は、近傍の遺伝子の発現を高める働きを持つ可能性が示されました。
また、これらのトランスポゾンは、生物の進化のうち、主要な哺乳類の祖先および主要な霊長類の祖先の段階で数が増加し、転写活性化タンパク質が結合できる配列がゲノム全体に広がり、結果的に神経細胞において多くの遺伝子発現が活性化されるようになったと考えられます。このことから、神経細胞が形成される際に必要な遺伝子発現制御ネットワークは、トランスポゾンによって大きく変化してきたことが明らかになりました。
本研究成果により、トランスポゾンが哺乳類、特に霊長類における神経細胞の進化に深く関与してきた可能性が示されました。脳進化の分子基盤を理解する上で、極めて重要な知見であると言えます。

【論文掲載】
掲載誌：Genome Biology（インパクトファクター：9.4@2024）
論文名：Transposable element-mediated evolutionary expansion of Sox2- and
　　　　Brn2-binding regulatory modules for mammalian neural-cell differentiation
　　　　（トランスポゾンがもたらした神経分化を制御するSox2・Brn2結合配列の進化）
著者　：西原秀典※、小宮篤　※責任著者
所属　：近畿大学農学部生物機能科学科
URL　：https://link.springer.com/article/10.1186/s13059-026-04050-w
DOI　：10.1186/s13059-026-04050-w

【本件の詳細】
Sox2とBrn2は、ヒトの胚性幹細胞※2 が神経前駆細胞※3 に分化する過程で重要な働きをする転写活性化タンパク質です。本研究では、Sox2とBrn2が結合するDNA領域の進化的起源を大規模ゲノム解析によって調べました。その結果、ヒトの神経前駆細胞においてSox2は1万7,000か所のトランスポゾンに結合し、そのうち8,000か所がエンハンサー※4 として機能する可能性が示されました。またBrn2は1,500か所のトランスポゾンに結合し、そのうち830か所がエンハンサーあるいはプロモーター※5 として機能する可能性が示されました。特にSox2に関しては、ヒトの胚性幹細胞が神経前駆細胞に分化する際、エンハンサー機能が動的に切り替わることが明らかになりました。
また、比較ゲノム解析の結果、これらのトランスポゾンは真獣類※6 と呼ばれる主要な哺乳類の祖先、および真猿類※7 と呼ばれる主要な霊長類の祖先で増幅したことが分かりました。例えば、Sox2が結合可能な配列を持つMER51、およびBrn2が結合可能な配列を持つMER49と呼ばれるトランスポゾンは、いずれもコピーを増幅させることのできるレトロトランスポゾンと呼ばれる種類で、真猿類の祖先の時期に活発に増幅しました。
このことから、哺乳類の進化の過程でSox2とBrn2の結合配列の増幅と拡散が段階的に起こり、のちにそれらが神経前駆細胞で働くエンハンサーとして機能したことで、その近傍にある遺伝子の発現制御を担うようになったと考えられます。実際にヒトの神経前駆細胞では、Sox2が結合するトランスポゾンの近傍にある遺伝子は、発現量が上昇していることも明らかになりました。
トランスポゾンの増幅は、ゲノム中にSox2やBrn2の結合配列の数を拡大させ、数多くのエンハンサーの創出に繋がりました。これは言い換えれば、哺乳類の進化の過程で徐々に多くの遺伝子がSox2やBrn2の制御下で発現するようになったということです。ヒトの神経細胞形成に関わる遺伝子発現制御ネットワークは、このようなゲノムの進化によって支えられてきたと考えられます。
今後、トランスポゾンが持つ機能の全容を解明することで、ヒトの脳機能進化の遺伝的要因を明らかにするだけでなく、再生医療や神経疾患研究への応用にも繋がると期待されます。

【研究者のコメント】
西原秀典（ニシハラヒデノリ）
所属　　：近畿大学農学部生物機能科学科、近畿大学アグリ技術革新研究所
職位　　：准教授
学位　　：博士（理学）
コメント：ゲノム中に大量に存在するトランスポゾンは、従来は生物にとって特別な役割を持たない配列と見なされてきました。しかし本研究を含め、近年のゲノム研究の進展によってこの見方は大きく変化しつつあります。DNA配列の進化と遺伝子発現制御システムの進化の両輪に、トランスポゾンが深く関与してきた可能性が徐々に見えてきました。それでもその全体像、すなわちどのトランスポゾン配列が、どの細胞で、いつどのような機能を示すのかについては、まだ多くのことが分かっていません。ヒトゲノムの機能やヒトの進化の遺伝的要因を理解するには、今後トランスポゾンの実態を多角的に解明していくことが重要だと考えています。

【用語解説】
※1　トランスポゾン：ゲノム中を移動または増幅することのできるDNA配列。転移因子とも呼ばれる。このうちコピー配列を増幅させるタイプはレトロトランスポゾンと呼ばれる。ヒトを含む多くの生物のゲノムには大量のトランスポゾン配列が存在し、ヒトゲノム全体の約半分の領域を占める。
※2　胚性幹細胞：体を構成するほぼすべての細胞に分化できる能力（多能性）を持つ細胞。発生や再生医療の研究で広く利用されている。
※3　神経前駆細胞：さまざまな神経系細胞に分化する能力を持ち、脳や神経系の形成過程で必要な細胞。発生段階では盛んに増殖し各種の神経細胞へ分化する。
※4　エンハンサー：特定の遺伝子の発現を高める働きを持つDNA配列。転写因子と呼ばれるタンパク質が結合することで、近傍にある遺伝子の発現を活性化させる。遺伝子の働くタイミング、場所（細胞や組織）、発現量を決定する重要な役割を担っている。
※5　プロモーター：遺伝子の発現を開始させる働きを持つDNA配列。転写因子などが結合することで、その遺伝子が読み取られ始める。遺伝子が働き始める位置を決める、重要な役割を担っている。
※6　真獣類：胎盤を形成して胎内で子どもを育てる哺乳類のグループで、有胎盤類とも呼ばれる。ヒト、マウス、イヌ、ウシなど、大部分の哺乳類がこのグループに属する。
※7　真猿類：霊長類のうち、原始的な特徴を持つ原猿類とメガネザルを除いたグループ。類人猿（ヒトを含む）、旧世界ザル、新世界ザルが含まれる。大きな脳や比較的発達した視覚を持つことが特徴である。

【関連リンク】
農学部　生物機能科学科　准教授　西原秀典（ニシハラヒデノリ）
https://www.kindai.ac.jp/meikan/2955-nishihara-hidenori.html

農学部
https://www.kindai.ac.jp/agriculture/

]]> https://www.kindai.ac.jp/news-pr/news-release/2026/04/049979.html https://www.kindai.ac.jp/news-pr/news-release/2026/04/049979.html 農 Brn2 Sox2 エンハンサー ゲノム トランスポゾン 神経細胞 脳進化 西原秀典 農学部 遺伝子発現制御 Thu, 09 Apr 2026 09:00:00 +0900 ベゴモウイルスは460種類以上あり、分類されている全植物ウイルスの約1/5を占めます。作物がこのウイルスに感染すると農産物の収穫がほとんどできなくなるため、農業生産において世界的な脅威となっています。植物の中でもトマトはベゴモウイルス抵抗性に関する研究が最も進んでおり、4つのウイルス抵抗性遺伝子が特定されています。本研究では、4つのウイルス抵抗性遺伝子のうち2つを用いることで、トマトのウイルス抵抗性を大幅に強化できることを明らかにしました。本研究成果により、科学的知見に基づく育種の方向性を示すことができたため、世界的に問題となっているトマトのウイルス被害と農薬過剰投与の防止への貢献が期待されます。
本件に関する論文が、令和8年（2026年）3月30日（月）に、植物学分野の国際学術誌"Euphytica（ユーフィティカ）"にオンライン掲載されました。

【本件のポイント】
●農作物のウイルス病の原因の一つであるベゴモウイルスについて、抵抗性の大幅な強化法を発見
●抵抗性を持つ個体を判別できるDNAマーカー※3 を開発し、抵抗性品種の効率的な改良が可能に
●本研究成果は、世界的に問題となっているトマトのウイルス被害と、農薬の過剰投与を防ぐことに貢献

【本件の背景】
農業生産において、ベゴモウイルスが世界中で引き起こしている経済的被害は甚大で、解決が強く求められています。ウイルスの感染は、タバココナジラミとよばれる昆虫により媒介されて広まるため、生産現場では従来、殺虫剤の散布によって対策してきました。しかし、過剰な農薬の使用により、農薬が十分に効かないタバココナジラミが世界各地で発生しています。そのため、農業の現場ではウイルス抵抗性の品種改良が最も求められています。
トマトは植物の中でもベゴモウイルス抵抗性に関する研究が最も進んでおり、国際的な競争を経て4つのウイルス抵抗性遺伝子が特定されています。これまでは4つのうち主に利用されてきた1つのウイルス抵抗性遺伝子で病害を抑え込めていましたが、ウイルスの進化や地球温暖化の影響も重なり、近年では各国の生産地で抵抗性の崩壊が報告されています。これまでに特定されている4つのウイルス抵抗性遺伝子をすべて導入するとトマトの抵抗性は最大になると予想されますが、農業の実用面で問題があり、場合によってはウイルス抵抗性遺伝子導入の影響が、栽培トマトの生産性、果実品質を低下させてしまうこともあります。そのため、ウイルス抵抗性の強化と生産性・品質とのバランスを取る必要があります。このことから、4つある遺伝子の中からなるべく少ない数のウイルス抵抗性遺伝子を用いて、抵抗性を最大限に強化する方法の発見が強く求められていました。

【本件の内容】
トマトでは4つのウイルス抵抗性遺伝子が特性されています。本研究では、まずこれらのウイルス抵抗性遺伝子が存在することを100％の精度で確認できるDNAマーカーを開発しました。また、研究グループの先行研究によって、欧米や日本などで広く流行している1つのベゴモウイルスと、東南アジアで流行している3つのベゴモウイルスの接種法を確立し、トマトのウイルス抵抗性を効率的に評価することが可能となっています。
そこで、トマトにおいて最も強い抵抗性を確立するために、より病原性が強い東南アジアで流行している3つのベゴモウイルスを用いて検証を行いました。また、さまざまな組合せのウイルス抵抗性遺伝子を有するトマトにベゴモウイルスを接種することで、最大限に抵抗性を強化する遺伝子の組合せを探索しました。その結果、4つのウイルス抵抗性遺伝子のうち2つを用いることで大幅にウイルス抵抗性を強化でき、4つのウイルス抵抗性遺伝子をすべて導入した際と同等以上の高いウイルス抵抗性を有することを明らかにしました。

【論文掲載】
掲載誌：Euphytica（インパクトファクター：1.7@2024）
論文名：Integration of Ty-1/Ty-3 and Ty-6 confers improved and durable resistance to
　　　　highly pathogenic begomoviruses in tomato
　　　　（Ty-1/Ty-3とTy-6の導入はトマトの強病原性ベゴモウイルスに対する抵抗性を強化する）
著者　：霜出萌乃¹、中島望咲¹、ナディアシャフィラポハン¹、エリーケスマワティ²、小枝壮太^1*
　　　　＊責任著者
所属　：1　近畿大学大学院農学研究科、2　インドネシア国立シアクアラ大学農学部
URL　：https://doi.org/10.1007/s10681-026-03711-y
DOI　：10.1007/s10681-026-03711-y

【本件の詳細】
トマトでは「Ty-1/Ty-3」、「Ty-2」、「ty-5」、「Ty-6」の異なる4つのウイルス抵抗性遺伝子が特性されています。本研究では、最初にこれらの遺伝子がゲノムDNAに存在することを簡便かつ確実に確認できるように複数のDNAマーカーを開発しました。過去にもウイルス抵抗性遺伝子の組合せ効果を検証した研究は複数ありますが、それらの研究で用いられているDNAマーカーは精度が低く、間違った判定をしてしまうことがありました。そこで、本研究では100%の精度で各ウイルス抵抗性遺伝子の存在を確認できるDNAマーカーを開発しました。続いて、World vegetable center（Worldveg）※4 で改良されたトマト品種を取り寄せて、上記のウイルス抵抗性遺伝子の存在を正確に確認して研究に用いました。
ベゴモウイルスには現在460種以上が分類されており、国内や欧米で流行しているのは「tomato yellow leaf curl virus（TYLCV）※5」です。TYLCVも大きな問題ですが、世界的に見るとTYLCVよりも病原性が随分強いウイルスが沢山存在します。本研究で用いた東南アジア由来の「tomato yellow leaf curl Kanchanaburi virus（TYLCKaV）※6」、「pepper yellow leaf curl Indonesia virus（PepYLCIV）※7」、「pepper yellow leaf curl Aceh virus（PepYLCAV）※8」は強病原ウイルスの代表であり、これらを用いて抵抗性を評価すれば、自ずとTYLCVにも十分な抵抗性を示すことが期待されます。そこで、上記のWorldvegのトマト品種に3種の強病原性ウイルスを個別に接種して、病徴※9 の強弱や、植物体内でのウイルス量を指標とすることで抵抗性を評価しました。予想通り、4つのウイルス抵抗性遺伝子をすべて有するトマトAVTO1701（Ty-2、Ty-3、ty-5、Ty-6）は高い抵抗性を示しました。しかし、驚くべきことにウイルス抵抗性遺伝子を2つだけ持つAVTO1919（Ty-1、Ty-6）とAVTO1920（Ty-3、Ty-6）もAVTO1701と同等以上の高いウイルス抵抗性を有することが明らかになりました。また、AVTO1919あるいはAVTO1920とウイルス感受性品種の交雑第一世代F1を作出してウイルス抵抗性を評価したところ、ヘテロ接合※10 で有するF1トマトの抵抗性よりも、2つの抵抗性遺伝子をホモ接合※11 で有する親品種の抵抗性が強いことも明らかになりました。
世界のベゴモウイルスの被害状況はさまざまです。日本のようにTYLCVのみが流行する地域では現状Ty-1をヘテロ接合で導入していますが、そこにTy-6をヘテロ接合で追加することで抵抗性を強化できる可能性が十分にあります。一方、強病原性ウイルスが流行している地域では、2つの遺伝子をホモ接合で導入することが推奨されます。なお、実用化に際しては、トマトの生育や果実品質に求める各国の社会・文化を考慮しての判断が必要であると考えられます。

【研究者のコメント】
小枝壮太（コエダソウタ）
所属　　：近畿大学農学部農業生産科学科
　　　　　近畿大学大学院農学研究科
職位　　：教授
学位　　：博士（農学）
コメント：私たちの研究グループには2つ強みがあります。品種改良を担っている国内外の民間種苗会社との繋がりと、生産現場での実情を把握していることです。「農業」の英訳は「Agriculture」ですが、この単語が意味する通り、農業とは各地のculture（文化・様式）が非常に色濃く現れる営みです。各国には独自の自然・社会環境や食文化があり、トマト品種に求められる特徴もさまざまです。私たちは多様な人々との交流をすることで初めて見えてくる、世界で共通して求められている課題を洗い出し、世界の農業が共通して抱える実際的な課題を解決することをめざしています。今回の研究で行っていることは非常に単純です。しかし、単純な研究からでも世界を動かせることを示した一例だと自負しています。今後も、国内外の公的研究機関や民間種苗会社との連携をさらに強化して、安定した食料生産、生産者の所得向上に貢献したいと考えています。また、大学の若い人材と一緒に取り組むことで、世界の農業を支える人材を育成していければと思います。

【研究支援】
本研究は、日本学術振興会　科学研究費補助金　基盤研究B（19H02950、23K26900）および国際共同研究加速基金（21KK0109）（研究代表者：小枝壮太）の支援を一部受けて実施しました。

【用語解説】
※1　黄化葉巻病：ベゴモウイルスが感染することで発症する。感染すると、葉が黄色くなり、巻くような症状を生じる。症状が進むと、開花しても実がつかなくなる場合が多い。日本のトマト生産でも重大な問題になっている。
※2　ベゴモウイルス：一本鎖環状DNAをゲノムに持つウイルスで、世界各地での農業生産に大きな経済的被害を与えているウイルス属。
※3　DNAマーカー：生物が持つ特徴を決めているDNAの塩基の違いを、さまざまな遺伝子解析手法で簡便に検出するツール。今回の研究ではDNAを増幅するポリメラーゼ連鎖反応（PCR）とゲル電気泳動を用いる最もシンプルな手法を採用しており、発展途上国を含めて利用ができるようにしている。
※4　World vegetable center（Worldveg）：台湾・台南市に拠点を置く野菜の国際研究機関。アジア、アフリカ、中米などの農業を支援する目的で日本を含む多国籍が出資して運営されている。トマト、トウガラシ、ウリ科作物などの育種グループが存在し、今回の研究ではWorldvegで育成・改良されたトマトを研究に用いた。民間種苗会社との強い連携関係もあり、世界の農業の発展に貢献している。
※5　tomato yellow leaf curl virus（TYLCV）：中東で初めてトマトへの感染・発病が確認され、平成8年（1996年）に日本でも初めて侵入が確認された。世界各地のトマト産地で被害を拡大してきたベゴモウイルスの一種。
※6　tomato yellow leaf curl Kanchanaburi virus（TYLCKaV）：タイのカンチャナブリ県で初めて単離されたベゴモウイルスであり、現在は東南アジア全域に分布を拡大している。主にナス科のトマト、ナス、トウガラシなどに被害を与えている。
※7　pepper yellow leaf curl Indonesia virus（PepYLCIV）：インドネシアでトウガラシから単離されたベゴモウイルスであり、現在はタイなどでも感染が確認され、東南アジア全域への分布の拡大が懸念されている。主にナス科のトウガラシやトマトなどに被害を与えている。
※8　pepper yellow leaf curl Aceh virus（PepYLCAV）：近畿大学大学院農学研究科教授　小枝壮太らの研究グループが、インドネシアで栽培されているトウガラシ、トマト、タバコから初めて単離したベゴモウイルス。PepYLCIVと他のベゴモウイルスとの組換えにより生じた強病原性ウイルスであり、PepYLCIVよりも重篤な病徴を引き起こす。ナス科のトウガラシ、トマト、タバコを主な宿主とし、ウリ科のメロンやカボチャにも感染することがある。
※9　病徴：ウイルスの感染などによって植物が病気にかかり、局部あるいは全体に異常を生ずること。病徴には黄化、葉巻、モザイク，モットル、えそ、萎縮など、さまざまな異常がある。
※10　ヘテロ接合：一対の遺伝子について、異なる遺伝子をもつこと。たとえば、Aa、Bbのような遺伝子の組み合わせになっているケース。
※11　ホモ接合：一対の遺伝子について、同じ遺伝子をもつこと。

【関連リンク】
農学部　農業生産科学科　教授　小枝壮太（コエダソウタ）
https://www.kindai.ac.jp/meikan/1360-koeda-sota.html

農学部
https://www.kindai.ac.jp/agriculture/

]]> https://www.kindai.ac.jp/news-pr/news-release/2026/04/049940.html https://www.kindai.ac.jp/news-pr/news-release/2026/04/049940.html 農 DNAマーカー ウイルス抵抗性 トマト ベゴモウイルス 品種改良 小枝壮太 育種 農学部 遺伝子 黄化葉巻病 Fri, 03 Apr 2026 14:00:00 +0900
【本件のポイント】
●農学部生と京都離宮が共同開発して半年間で1万個を売り上げた、だし茶漬けの第2弾を販売
●アンケート調査で要望が多かった「減塩」や「野菜の摂取」を意識し、「おだしとごはん～やさい～」を開発
●日本人の野菜摂取不足の改善や海外観光客の手土産にふさわしい、100%植物素材にこだわった一品

【本件の内容】
本商品は、近畿大学と産学連携包括協定を締結している京都信用金庫（京都府京都市）の仲介で、近大農学部と京都離宮による共同開発がスタートしました。森島ゼミでは、朝食摂取率や野菜摂取量の向上をめざして、食事摂取による健康問題の改善について研究しています。
第一弾商品である「おだしとごはん」は、忙しい朝でもごはんの上にかけてお湯を注ぐだけで手軽に食べられ、美味しく栄養を摂取できるだし茶漬けとして開発されました。令和7年（2025年）2月10日（月）から販売を開始し、わずか半年間で1万個を売り上げる大人気商品となりました。
今回、「おだしとごはん」の第二弾を開発するにあたり、学生たちは、「おだしとごはん」の購入者に嗜好調査を実施し、47名から回答を得ました。その結果、購入者は20代から70代と幅広く、男女比はほぼ同じで、全員がこの商品に満足しているという回答でした。また、普段の食事において、「減塩」や「野菜の摂取」を意識している方が多く、健康志向の高さが伺えました。この他にも、海外からの観光客の手土産としての需要の高さを再認識する結果が得られました。
一方で、「令和5年度国民健康・栄養調査」（厚生労働省発表）によると、日本人の野菜摂取量は低下が著しく、栄養バランスのとれた食事を摂取している者の割合は低いまま推移しています。また、食習慣改善については、主食・主菜・副菜を組み合わせた食事を1日2回以上摂っている日が週に1日もない人や、週に1日の人の中でも、｢改善することに関心がない｣、｢関心はあるが改善するつもりはない｣、｢食習慣に問題はないため改善する必要はない｣に回答した割合が、男性で約8割、女性でも6割を超えているという、深刻な状況にあります。
このような背景から、「おだしとごはん」の手軽さ、持ち運びやすさ、手土産需要に加えて、無添加・減塩で野菜たっぷり、なおかつ食の安全性や健康志向の高い人に向けて動物性食品素材を一切使用しない100%植物性素材のやさいのおだしをベースに、乾燥野菜がたっぷり入った新しいだし茶漬けを開発することになりました。
だし専門店である京都離宮のだし粉末や乾燥野菜などを用いて、五味（甘味、塩味、酸味、苦味、うま味）に、香り、色、食感といった嗜好的な要素を加え、試行錯誤の結果、「おだしとごはん～やさい～」を完成させました。1食の野菜量は乾燥野菜5.6g（生野菜換算時重量40.8g）。野菜とみかんの皮の粉末を加えることで風味をアップさせ、減塩も実現しました（推定塩分量実測値1.3g：市販品と比較して41％塩分カット）。さらに、動物性食品を一切使用していないため、ベジタリアンやヴィーガンの方も食べられることから、海外からの観光客への販売促進も視野に入れています。
学生はパッケージデザインにも参加し、あらゆる世代の方が手に取りたくなるようなシンプルなデザインに仕上げました。本商品の開発により、手軽に野菜を摂取し、健康増進につながる食環境づくりの普及につなげることをめざします。

【販売概要】
日時　　：令和8年（2026年）4月8日（水）～14日（火）10：00～20：00
販売場所：阪急うめだ本店　地下1階ツリーテラス
　　　　　（大阪府大阪市北区角田町8-7、JR「大阪」駅御堂筋改札口・南改札口から徒歩約3分）
販売商品：「おだしとごはん～やさい～」324円（税込）
　　　　　原材料名：野菜だし粉末、しいたけだし粉末、キャベツ、たまねぎ、人参、小松菜、ごぼう、
　　　　　　　　　　みかんの皮粉末、食塩、黒人参粉末、やさいだしスパイス、あられ、花麩
　　　　　「おだしとごはん～かつお～」324円（税込）
　　　　　原材料名：だし粉末、だしスパイス、食塩、ゆず、山椒、小松菜、ねぎ、人参、ごぼう、
　　　　　　　　　　あられ、花麩、鰹節
　　　　　※あわせて、第1弾商品「おだしとごはん」の商品名を変更し「おだしとごはん～かつお～」
　　　　　　として販売します。
お問合せ：株式会社プレメーズ　担当：宮永　TEL（075）622-8811

【株式会社プレメーズ】
所在地　　　：京都市伏見区中島鳥羽離宮町72
代表者　　　：代表取締役　加藤拓也
設立　　　　：平成27年（2015年）8月3日
事業内容　　：飲食事業、町屋ステイ事業、物販事業、教育事業
資本金　　　：1,000万円
ホームページ：https://plameries.co.jp/

【関連リンク】
農学部　食品栄養学科　准教授　森島真幸（モリシママサキ）
https://www.kindai.ac.jp/meikan/2297-morishima-masaki.html

農学部
https://www.kindai.ac.jp/agriculture/

]]> https://www.kindai.ac.jp/news-pr/news-release/2026/04/049912.html https://www.kindai.ac.jp/news-pr/news-release/2026/04/049912.html 農 だし茶漬け 京都離宮 健康食 森島真幸 植物性素材 減塩 産学連携 農学部 野菜摂取 食品開発 Thu, 02 Apr 2026 15:00:00 +0900 そのなかで、農薬に耐性があるメロンうどんこ病菌に菌寄生菌の胞子液を噴霧することで、メロンうどんこ病菌の生育と胞子放出を抑制できることを、世界で初めて明らかにしました。本研究成果は、菌寄生菌を用いたうどんこ病防除法の開発につながり、農薬使用量の低減に役立つと期待されます。
本件に関する論文が、令和8年（2026年）3月19日（木）に、英国の出版社が発行する世界的な植物病理学専門誌"Plant Pathology（プラント　パソロジー）"に掲載されました。

【本件のポイント】
●農薬耐性のあるメロンうどんこ病菌に対する、菌寄生菌の感染行動を観察・解析
●メロンうどんこ病菌に菌寄生菌の胞子液を噴霧することで、うどんこ病菌の生育と胞子放出を抑制し、感染拡大を防止できることを世界で初めて確認
●新たな病害防除法の開発と、それによる農薬使用量の低減につながる研究成果

【本件の背景】
うどんこ病は、農作物、雑草、樹木など多種多様な植物で発生する身近な植物の病気で、農業分野では、本病が発症すると良質な果実ができなくなり、収量にも影響を与えるため、重大な植物病害の一つとされています。うどんこ病が発症すると、うどんの粉を振りかけたような白い斑点が発生することから、この名が付きました。うどんこ病菌（カビ）の胞子が植物に付着後、侵入・感染することで白い斑点（菌叢※3）を形成し、菌叢内に多くの分生子柄※4 がつくられます。この分生子柄上には子孫となる胞子がつくられ、その胞子が放出・飛散することで周りの健全な植物に感染します。一般的に、うどんこ病の防除には農薬（殺菌剤）が使われますが、環境に負荷を与えるうえ、農薬が効かない農薬耐性菌の出現も国内外で報告されていることから、農薬に耐性を示すうどんこ病菌の生育や胞子放出を抑制する新たな防除法の開発が求められています。

【本件の内容】
研究グループは、これまでウリ科植物に発生するうどんこ病に注目し、病害の防除に関する研究を進めてきました。本研究では、農薬に耐性があるメロンうどんこ病菌に対して、うどんこ病菌に寄生する菌がもたらす防除効果を検証しました。
まず、メロンうどんこ病菌に37種類の市販の農薬（36種類の化学農薬と1種類の生物農薬）をそれぞれ噴霧して培養し、胞子を回収・計測して農薬への耐性を評価しました。その結果、メロンうどんこ病菌は14種類の農薬に対して耐性があることを確認しました。
次に、メロンうどんこ病菌に菌寄生菌の胞子液を噴霧したところ、噴霧後約10日目以降にメロンうどんこ病菌からの胞子放出、および菌の生育が抑制されました。さらに、うどんこ病菌に効きづらい14種類の農薬を処理したメロンうどんこ病菌に菌寄生菌を噴霧処理したところ、処理後7日目にメロンうどんこ病菌の菌糸が萎縮・崩壊し、胞子放出は確認できませんでした。
以上のことから、農薬存在下でも、菌寄生菌は農薬耐性のあるメロンうどんこ病菌に寄生し、胞子放出を抑制することを、世界で初めて明らかにしました。
なお、今回使用した菌寄生菌は、うどんこ病の防除に実績があり、農作物に影響がないことを先行研究で確認済みのものです。

【論文掲載】
掲載誌：Plant Pathology（インパクトファクター：2.4@2024）
論文名：Biotrophic interactions between mycoparasitic Ampelomyces fungi and
　　　　Podosphaera xanthii on fungicide-treated melon leaves
　　　　（殺菌剤処理メロン葉上でのアンペロマイセス属菌とメロンうどんこ病菌の相互作用）
著者　：佐藤唯都¹、生駒華菜²、Mark Z Nemeth³、津村莉沙²、Diana Seress³、
　　　　Levente Kiss^3,4、野々村照雄^1,2,5,＊　＊責任著者
所属　：1　近畿大学大学院農学研究科、2　近畿大学農学部、
　　　　3　ハンガリー研究ネットワーク　農業研究センター、4　クイーンズランド大学、
　　　　5　近畿大学アグリ技術革新研究所
URL　：https://doi.org/10.1111/ppa.70149
DOI　：10.1111/ppa.70149

【本件の詳細】
研究グループは、農薬の残留性や農薬耐性菌の出現という問題から、化学農薬のみに依存しないうどんこ病に対する新たな防除法の確立に取り組んでいます。先行研究において、メロンうどんこ病菌を単離して分類・同定し、形態的な特徴や感染可能な植物種（宿主範囲）について報告しています。また、うどんこ病菌に寄生する菌寄生菌についても分類・同定し、形態的および遺伝学的特徴について報告しています。近年は、メロンうどんこ病菌の単一菌叢※5 から生涯にわたり放出される胞子数を量的に解析するとともに、静電気技術を用いてメロンうどんこ病菌の農薬に対する感受性を量的に評価し、5種類の殺菌剤（クレソキシムメチル、メパニピリム、フェナリモル、トリフォリンおよびチオファネートメチル）に対して農薬感受性が低い（農薬耐性がある）ことを報告しています。
本研究では、菌寄生菌である「アンペロマイセス属菌」を利用して農薬感受性が低いメロンうどんこ病菌に対する生育抑制効果を量的に評価するため、農薬存在下で生育したメロンうどんこ病菌の単一菌叢に菌寄生菌を噴霧接種した後に、静電気技術※6 と顕微鏡技術を用いて、メロンうどんこ病菌の単一菌叢から放出される子孫胞子数を測定するとともに、分生子柄の形態を観察しました。
まず、1個のメロンうどんこ病菌の胞子をメロン葉に接種・感染させた後、7日間培養して菌叢を形成させました。その後、メロンうどんこ病菌の単一菌叢全体に37種類の市販の農薬をそれぞれ噴霧した後、3日間培養し、静電気技術を用いて胞子を回収・計測することで、本菌の農薬感受性を評価しました。その結果、メロンうどんこ病菌は14種類の農薬に対して感受性が低いことを確認しました。
一方で、市販農薬に対する菌寄生菌の感受性も評価しました。37種類の市販農薬をそれぞれ添加した栄養培地上での菌寄生菌の生育効果を検討したところ、全体的に生育が抑制されましたが、ピリオフェノンまたはメパニピリムの2種類を添加した場合には生育が確認されました。
次に、メロン（Cucumis melo）の葉上に、高解像能デジタル顕微鏡※7 下で微小ガラス針を用いてメロンうどんこ病菌の単一胞子を接種した後、7日間培養して菌叢を形成させました。そのメロンうどんこ病菌の単一菌叢に、感受性が低い14種類の農薬をそれぞれ噴霧処理してから3日間培養し、菌寄生菌の胞子液を菌叢全体（接種後10日目の菌叢）に噴霧しました。その後、研究グループが考案した静電気胞子回収装置※8（静電気板）を用いて、菌寄生菌を噴霧した農薬感受性が低いメロンうどんこ病菌の単一菌叢から胞子の回収を行い、静電気板に捕捉された胞子の数を顕微鏡下で計測しました。その結果、菌寄生菌を噴霧した単一菌叢からは、噴霧接種後10日で胞子が回収されず、菌叢生育も抑制されました（図1、抜粋した農薬5種を記載）。さらに、クレソキシムメチルを処理したメロンうどんこ病菌の菌叢に菌寄生菌を噴霧した後、その寄生行動を観察したところ、処理後7日目にメロンうどんこ病菌の菌糸が萎縮・崩壊しました。次に、胞子回収が終了した10日目の単一菌叢をもつ感染葉を脱色・固定した後、生体染色し、光学顕微鏡を用いて菌叢面積を測定するとともに、菌叢内に形成されたメロンうどんこ病菌の正常な分生子柄数を計測しました。その結果、生育抑制効果が見られ、かつ正常な分生子柄は確認されませんでした（図1）。
以上のことから、農薬存在下でも菌寄生菌はうどんこ病菌に感染・寄生することができ、防除効果が得られることが明らかとなりました。

【研究者のコメント】
野々村照雄（ノノムラテルオ）
所属　　：近畿大学農学部農業生産科学科、近畿大学大学院農学研究科、
　　　　　近畿大学アグリ技術革新研究所
職位　　：教授
学位　　：博士（農学）
コメント：うどんこ病は身近な植物病害として知られています。農作物にうどんこ病が発生すると化学農薬を使用して防除しますが、農薬耐性菌の出現や環境負荷の問題を考慮すると、化学農薬のみに依存しない新たな防除法の開発が必要となります。防除戦略を講じるためにも、病気を引き起こす原因となるうどんこ病菌の形態学的、生理学的および生態学的特性を明らかにしておく必要があります。

【用語解説】
※1　メロンうどんこ病菌：Podosphaera xanthii KMP-6N。ウリ科植物のみに感染する植物病原菌で、カビの一種。うどんこ病菌は栄養培地では培養できないカビ菌であり、生きた植物のみに感染し、増殖する。このような菌を絶対寄生菌と呼ぶ。
※2　菌寄生菌：Ampelomyces sp. Xs-q。オナモミ（Xanthium stramonium）に感染していたうどんこ病菌（Podosphaera xanthii）から分離した菌で、カビの一種。栄養培地で培養できるカビ菌であり、うどんこ病菌に寄生し、増殖する。
※3　菌叢（きんそう）：カビ胞子から菌糸が伸びて、菌糸が密集したもの。例えば、1個のカビ胞子から菌糸が伸びて、菌糸が密集すると肉眼では同心円状にみえる。
※4　分生子柄（ぶんせいしへい）：うどんこ病菌が子孫の胞子を生産・形成する感染構造体。
※5　単一菌叢：1個のカビ胞子から菌糸が伸びて、菌糸が密集したもの。
※6　静電気技術：静電気のクーロン力を利用して、カビ胞子を捕捉・回収する技術。
※7　高解像能デジタル顕微鏡：高倍率で観察できる落射型の実体顕微鏡。サンプルを生きた（自然な）状態で観察できるため、葉の表面で生育するうどんこ病菌の観察に適している。
※8　静電気胞子回収装置：透明な絶縁性の板（回収板）を静電気で帯電させ、菌叢から放出される胞子を捕捉・回収する装置。

【関連リンク】
農学部　農業生産科学科　教授　野々村照雄（ノノムラテルオ）
https://www.kindai.ac.jp/meikan/162-nonomura-teruo.html

農学部
https://www.kindai.ac.jp/agriculture/

]]> https://www.kindai.ac.jp/news-pr/news-release/2026/03/049792.html https://www.kindai.ac.jp/news-pr/news-release/2026/03/049792.html 農 研究所 うどんこ病 アグリ技術革新研究所 植物病害 生物農薬 菌寄生菌 農学部 農業 農薬 農薬耐性 防除 Wed, 25 Mar 2026 13:00:00 +0900