https://www.kindai.ac.jp/agriculture/ ja Copyright 2026 http://www.sixapart.com/movabletype/ http://www.rssboard.org/rss-specification 本研究成果により、摂取する脂肪酸の質や量に着目して食事内容を見直すことで、日々の食事を介した心房細動予防法の確立につながると期待されます。
本件に関する論文が、令和8年（2026年）3月31日（火）に、日本生理学会が発行する英文機関誌で"The Journal of Physiological Sciences（ザ　ジャーナル　オブ　フィジオロジカル　サイエンス）"に掲載されました。

【本件のポイント】
●食事から摂取できる程度の低用量のエイコサペンタエン酸で、心房細動を予防できることを解明
●エイコサペンタエン酸は、心房における酸化ストレスや線維化を予防することで、心房細動の発症を抑制
●脂肪酸の質や量に着目して食事内容を見直すことによる、心房細動の新たな予防法の確立に期待

【本件の背景】
不整脈の一種である心房細動は、心房が規則的に収縮できずに痙攣して脈が不規則になる疾患で、血栓形成や脳卒中のリスクが高まる原因となることがあります。心房細動は加齢のほか、高血圧、糖尿病などの患者に発症しやすく、特に血中の脂質の量が基準から外れる脂質異常症※3 の患者が発症しやすいと言われています。脂質異常症は、高脂肪食、運動不足、ストレスといった要因で増加することが知られており、日本人にも多くの患者がいます。
食事から摂取した脂肪酸やコレステロールは、糖質やアミノ酸と異なりリンパ系を介して吸収され、全身循環を通じて代謝されます。心臓は、血液中の脂質をエネルギーとして利用するため、全身を巡る食事由来の脂肪酸の影響を最も強く受ける臓器の一つです。
日常の食事に含まれる脂肪酸のうち、飽和脂肪酸※4 は虚血性心疾患や不整脈の発症リスクを高めることが明らかになっている一方、青魚などに含まれるエイコサペンタエン酸（EPA）といった多価不飽和脂肪酸は、心血管系にさまざまな良い効果をもたらすことが知られています。
研究グループは先行研究において、モデルマウスに高脂肪食とEPAを摂取させると、心房細動の持続時間を短縮できることを明らかにしました。しかし、この研究でマウスに与えたEPA量は、通常の食事摂取量を大きく上回っており、通常の食事から摂取できる量で抗不整脈効果を示すかは明らかになっていませんでした。

【本件の内容】
研究グループは、マウスに対して高脂肪食と一緒に、ヒトの1日摂取目安量（1.8g）に相当する「低用量」のエイコサペンタエン酸（EPA）と、その10倍となる「高用量」のEPAを8週間投与し、食事によって起こる身体的および心機能の変化を評価しました。その結果、低用量・高用量ともに、高脂肪食によって生じる心房細動の発生頻度や持続時間を大幅に抑制できることが明らかになりました。
また、EPAによる心房細動の抑制効果のメカニズムを検証した結果、長期間高脂肪食を摂取すると心房組織内では酸化ストレスが増加し、異常な電気活動が生じて心房の線維化が促進されることで、心房細動が起こりやすくなることがわかりました。つまり、低用量のEPAは高脂肪食による過体重や肥満、脂質異常症を改善することはありませんが、心房における酸化ストレスを抑えることで心房細動を抑制していることがわかりました。
本研究は、通常の食事から摂取できる濃度のEPAが、不整脈を十分に予防できる可能性を示しました。今後、日々の食事を通じた心房細動予防法の確立に役立つことが期待されます。

【論文掲載】
掲載誌：The Journal of Physiological Sciences（インパクトファクター：3.2@2025）
論文名：Physiological doses of eicosapentaenoic acid suppress high-fat diet-induced
　　　　atrial fibrillation in mice independent of lipid lowering.
　　　　（生理学的用量のエイコサペンタエン酸は脂質低下作用とは無関係に高脂肪食により
　　　　　誘発されたマウスの心房細動を予防する）
著者　：堀井鴻佑¹、小野克重²、増田誠司^1,3、森島真幸^1,3,4＊　＊責任著者
所属　：1　近畿大学大学院農学研究科応用生命化学専攻、2　大分下郡病院、
　　　　3　近畿大学農学部食品栄養学科、4　近畿大学地域創生農業研究所
URL　：https://doi.org/10.1016/j.jphyss.2026.100070
DOI　：10.1016/j.jphyss.2026.100070

【本件の詳細】
研究グループは、高脂肪食（脂質含量60%）を与えたマウスにおいて、エイコサペンタエン酸（EPA）の長期投与が心房細動のリスクを低減させることを、令和7年（2025年）に報告しています（令和7年（2025年）4月リリース）。しかし、心房の脆弱性を軽減するために必要なEPAの投与量は明らかになっておらず、研究グループは異なる量のEPAをマウスに毎日投与し、心房細動に対する予防効果があるかを検証しました。
まず、マウスに高脂肪食（HFD群）、高脂肪食＋EPA 30mg/kgBW/日（EPA30群）、高脂肪食＋EPA 300mg/kgBW/日（EPA300群）、もしくは通常食（対照群）を8週間与え、食事によって起こる身体的および心機能の変化を評価しました。対照群と比較して、HFD群は徐々に体重が増加し、4週間目以降有意に体重が重くなり、内臓脂肪量も有意に増加していました。8週間投与後の血液中の総コレステロール濃度はHFD群で有意に増加していましたが、EPA30群、EPA300群でもコレステロールは有意に低下していなかったことから、実験で使用したEPAはどちらの用量でも血漿コレステロール濃度に影響を及ぼさないことがわかりました。
次に、心臓の電気生理学的特性を評価するため、表面心電図によるP波※5 幅（右心房から左心房への興奮伝導時間）を測定しました。その結果、HFD群ではP波の持続時間（右心房から左心房への伝導時間）が有意に延長しましたが、EPA群ではEPA30群、EPA300群ともに改善されました。
次に、各群のマウスの心房を機械的に刺激して心房細動を誘発したところ、HFD群は対照群に比べて心房細動の発生頻度と持続時間が有意に増加しました。逆に、EPA群では濃度に関係なく心房細動の発生頻度や持続時間が大幅に抑制され、高脂肪食で引き起こされる心臓の病的変化を低用量、高用量ともにEPAの同時摂取により予防できることが示唆されました。
注目すべきは、低用量と高用量のEPAのいずれも、HFDによる過体重や肥満、脂質異常症を有意に改善せず、EPAの投与量によるコレステロール低下効果の差は認められなかった点です。このことから、全身的な脂質低下作用とは無関係に、低用量のEPAの摂取で心房細動に伴う心房伝導障害を改善できることが示唆されました。
一方、心房細動の原因の一つである脂質異常症は、心臓への酸化ストレスと関連していることが知られています。そこで、電気生理学的変化のメカニズムを解明するため、高脂肪食による酸化ストレスの産生と心房の伝導性について調べました。研究グループは、酸化ストレスによって炎症が引き起こされ心房の線維化が促進し、心房細動の誘発リスクが高まる可能性があると仮定しました。各群のマウスの酸化ストレスの程度を調査するために、酸化ストレスが高い時に発現が低下する抗酸化酵素「スーパーオキシドジムターゼ（SOD1）」のmRNA発現量を心房組織において定量したところ、HFD群ではSOD1のmRNA発現が対照群と比較して有意に低下し、心房の線維化を促進する因子であるコラーゲンタイプ1a1のmRNA発現量は有意に増加していました。このことから、長期間高脂肪食を摂取すると心房組織内では酸化ストレスが惹起され、心房筋を構成している心筋細胞から線維芽細胞への置き換わりが誘発され、異常な電気活動が生じて心房細動が起こりやすくなることが明らかになりました。さらに、この酸化ストレスや線維化による電気活動の異常の発生は、マウスにとっては非常に低用量のEPAを同時投与することで予防できることが初めて示されました。
これらの結果から、低用量のEPAは心房線維化の予防や電気生理学的安定性の維持、さらには心房細動の発症に対し予防的にはたらくといった新たな量的概念を提示し、食事管理による心房細動予防法の開発に貢献することが期待されます。

【研究者のコメント】
森島真幸（モリシママサキ）
所属　　：近畿大学農学部食品栄養学科
　　　　　近畿大学大学院農学研究科応用生命化学専攻
　　　　　近畿大学地域創生農業研究所
職位　　：准教授
学位　　：博士（栄養学）
コメント：本研究は、博士後期課程の堀井鴻佑さんが主体となり、濃度を変えたEPAをマウスに8週間毎日経口投与させるという地道な作業を成し遂げた努力の成果として得られたものです。堀井さんは、「脂肪酸の質的違いが心臓の興奮性や伝導性に影響を及ぼし、心房細動の病態を制御する」ことをいち早く見出し、日々精力的に研究に取り組みました。これまで、何十年にもわたり達成できなかった「人々の食習慣は簡単には変えられない」という頑固で困難な課題に対して、私達は脂肪酸の質と量に着目し、脂肪酸の摂取量と質的バランスを明確に示すことで、簡単な食事設計によって心房細動を予防できる可能性があると考えております。

【用語解説】
※1　多価不飽和脂肪酸：脂肪酸の炭素鎖中に二重結合（C＝C）を2つ以上もつ脂肪酸。
※2　エイコサペンタエン酸：体内で合成できない不飽和脂肪酸の一つで、とくに青魚に豊富に含まれる。血栓の生成を抑える作用があり、高血圧・動脈硬化・脂質異常症・脳卒中・心筋梗塞の予防と改善に効果があると知られている。
※3　脂質異常症：血液中の脂質（コレステロール、中性脂肪など）の濃度が高い、もしくはHDLコレステロールの濃度が低い状態。
※4　飽和脂肪酸：脂肪酸の炭素鎖中に二重結合（C＝C）をもたない脂肪酸。
※5　P波：心電図では、心房の興奮過程を示す。正常な場合は、まず右房が興奮した後に左房が興奮し、これが融合したものがＰ波として表現される。

【関連リンク】
農学部　食品栄養学科　准教授　森島真幸（モリシママサキ）
https://www.kindai.ac.jp/meikan/2297-morishima-masaki.html
農学部　食品栄養学科　教授　増田誠司（マスダセイジ）
https://www.kindai.ac.jp/meikan/2523-masuda-seiji.html

農学部
https://www.kindai.ac.jp/agriculture/

]]> https://www.kindai.ac.jp/news-pr/news-release/2026/04/050017.html https://www.kindai.ac.jp/news-pr/news-release/2026/04/050017.html 農 エイコサペンタエン酸 不整脈 予防医学 心房細動 森島真幸 脂肪酸 農学部 酸化ストレス 青魚 食事療法 Tue, 14 Apr 2026 14:00:00 +0900 本研究成果は、トランスポゾンが脳の進化をもたらした遺伝的要因であることを示唆するものであり、神経疾患等のメカニズム解明にも貢献が期待されます。
本研究の成果は、令和8年（2026年）4月9日（木）AM9：00（日本時間）に、英国のBioMed Central社が発行するゲノムに関する国際学術誌"Genome Biology（ゲノムバイオロジー）"にオンライン掲載されました。

【本件のポイント】
●ヒト神経細胞の形成に関与する2つのタンパク質が、トランスポゾンに結合して、遺伝子発現を活性化することを発見
●哺乳類、特に霊長類の進化の過程で、トランスポゾンの増幅により神経細胞の遺伝子発現制御ネットワークを拡大させてきたことを解明
●従来役割をもたないと言われてきたトランスポゾンが、脳の進化をもたらす要因となっていた可能性を示唆

【本件の背景】
ヒトは、哺乳類の祖先から今に至る進化の過程において、脳のサイズの増大と複雑化に伴い高度な認知機能を獲得してきました。このような進化は、神経細胞の形成機構の変化に起因すると考えられ、その背景には遺伝子配列そのものの変化だけでなく、遺伝子の発現を制御する仕組みの進化が重要であると考えられています。一般的に遺伝子発現の制御は、特定のDNA配列に転写を活性化するタンパク質が結合することで調節されます。
「トランスポゾン」はゲノム中で転移や増幅ができるDNA配列であり、「動くDNA」とも呼ばれます。ヒトゲノムには400万を超えるトランスポゾンが存在し、ゲノムの約半分の領域を占めています。かつてトランスポゾンは特別な機能を持たない「ジャンクDNA」と考えられていました。しかし近年の研究では、一部のトランスポゾンが遺伝子発現制御に重要な役割を担うという報告が相次いでおり、トランスポゾンが生物の進化に大きく貢献してきた可能性が示唆されています。
しかし、個々のトランスポゾンが実際にどのような組織や細胞の進化に寄与したのか、またそのゲノム変化が進化のどのタイミングで起こったのかについては、まだほとんど明らかにされていません。

【本件の内容】
研究グループは、トランスポゾンがヒトの進化に及ぼした影響を検証するため、哺乳類の神経細胞形成において重要な働きをする2つのタンパク質に着目しました。2つのタンパク質はさまざまなDNA配列に結合し、神経細胞で必要な遺伝子を発現させるのに重要な役割を担っています。これらのタンパク質がどのようなDNA配列に結合するのかを調べた結果、神経細胞の形成過程において、一方のタンパク質は1万7,000カ所、もう一方は1,500カ所のトランスポゾンに結合することが分かりました。さらに、このうち約9,000カ所は、近傍の遺伝子の発現を高める働きを持つ可能性が示されました。
また、これらのトランスポゾンは、生物の進化のうち、主要な哺乳類の祖先および主要な霊長類の祖先の段階で数が増加し、転写活性化タンパク質が結合できる配列がゲノム全体に広がり、結果的に神経細胞において多くの遺伝子発現が活性化されるようになったと考えられます。このことから、神経細胞が形成される際に必要な遺伝子発現制御ネットワークは、トランスポゾンによって大きく変化してきたことが明らかになりました。
本研究成果により、トランスポゾンが哺乳類、特に霊長類における神経細胞の進化に深く関与してきた可能性が示されました。脳進化の分子基盤を理解する上で、極めて重要な知見であると言えます。

【論文掲載】
掲載誌：Genome Biology（インパクトファクター：9.4@2024）
論文名：Transposable element-mediated evolutionary expansion of Sox2- and
　　　　Brn2-binding regulatory modules for mammalian neural-cell differentiation
　　　　（トランスポゾンがもたらした神経分化を制御するSox2・Brn2結合配列の進化）
著者　：西原秀典※、小宮篤　※責任著者
所属　：近畿大学農学部生物機能科学科
URL　：https://link.springer.com/article/10.1186/s13059-026-04050-w
DOI　：10.1186/s13059-026-04050-w

【本件の詳細】
Sox2とBrn2は、ヒトの胚性幹細胞※2 が神経前駆細胞※3 に分化する過程で重要な働きをする転写活性化タンパク質です。本研究では、Sox2とBrn2が結合するDNA領域の進化的起源を大規模ゲノム解析によって調べました。その結果、ヒトの神経前駆細胞においてSox2は1万7,000か所のトランスポゾンに結合し、そのうち8,000か所がエンハンサー※4 として機能する可能性が示されました。またBrn2は1,500か所のトランスポゾンに結合し、そのうち830か所がエンハンサーあるいはプロモーター※5 として機能する可能性が示されました。特にSox2に関しては、ヒトの胚性幹細胞が神経前駆細胞に分化する際、エンハンサー機能が動的に切り替わることが明らかになりました。
また、比較ゲノム解析の結果、これらのトランスポゾンは真獣類※6 と呼ばれる主要な哺乳類の祖先、および真猿類※7 と呼ばれる主要な霊長類の祖先で増幅したことが分かりました。例えば、Sox2が結合可能な配列を持つMER51、およびBrn2が結合可能な配列を持つMER49と呼ばれるトランスポゾンは、いずれもコピーを増幅させることのできるレトロトランスポゾンと呼ばれる種類で、真猿類の祖先の時期に活発に増幅しました。
このことから、哺乳類の進化の過程でSox2とBrn2の結合配列の増幅と拡散が段階的に起こり、のちにそれらが神経前駆細胞で働くエンハンサーとして機能したことで、その近傍にある遺伝子の発現制御を担うようになったと考えられます。実際にヒトの神経前駆細胞では、Sox2が結合するトランスポゾンの近傍にある遺伝子は、発現量が上昇していることも明らかになりました。
トランスポゾンの増幅は、ゲノム中にSox2やBrn2の結合配列の数を拡大させ、数多くのエンハンサーの創出に繋がりました。これは言い換えれば、哺乳類の進化の過程で徐々に多くの遺伝子がSox2やBrn2の制御下で発現するようになったということです。ヒトの神経細胞形成に関わる遺伝子発現制御ネットワークは、このようなゲノムの進化によって支えられてきたと考えられます。
今後、トランスポゾンが持つ機能の全容を解明することで、ヒトの脳機能進化の遺伝的要因を明らかにするだけでなく、再生医療や神経疾患研究への応用にも繋がると期待されます。

【研究者のコメント】
西原秀典（ニシハラヒデノリ）
所属　　：近畿大学農学部生物機能科学科、近畿大学アグリ技術革新研究所
職位　　：准教授
学位　　：博士（理学）
コメント：ゲノム中に大量に存在するトランスポゾンは、従来は生物にとって特別な役割を持たない配列と見なされてきました。しかし本研究を含め、近年のゲノム研究の進展によってこの見方は大きく変化しつつあります。DNA配列の進化と遺伝子発現制御システムの進化の両輪に、トランスポゾンが深く関与してきた可能性が徐々に見えてきました。それでもその全体像、すなわちどのトランスポゾン配列が、どの細胞で、いつどのような機能を示すのかについては、まだ多くのことが分かっていません。ヒトゲノムの機能やヒトの進化の遺伝的要因を理解するには、今後トランスポゾンの実態を多角的に解明していくことが重要だと考えています。

【用語解説】
※1　トランスポゾン：ゲノム中を移動または増幅することのできるDNA配列。転移因子とも呼ばれる。このうちコピー配列を増幅させるタイプはレトロトランスポゾンと呼ばれる。ヒトを含む多くの生物のゲノムには大量のトランスポゾン配列が存在し、ヒトゲノム全体の約半分の領域を占める。
※2　胚性幹細胞：体を構成するほぼすべての細胞に分化できる能力（多能性）を持つ細胞。発生や再生医療の研究で広く利用されている。
※3　神経前駆細胞：さまざまな神経系細胞に分化する能力を持ち、脳や神経系の形成過程で必要な細胞。発生段階では盛んに増殖し各種の神経細胞へ分化する。
※4　エンハンサー：特定の遺伝子の発現を高める働きを持つDNA配列。転写因子と呼ばれるタンパク質が結合することで、近傍にある遺伝子の発現を活性化させる。遺伝子の働くタイミング、場所（細胞や組織）、発現量を決定する重要な役割を担っている。
※5　プロモーター：遺伝子の発現を開始させる働きを持つDNA配列。転写因子などが結合することで、その遺伝子が読み取られ始める。遺伝子が働き始める位置を決める、重要な役割を担っている。
※6　真獣類：胎盤を形成して胎内で子どもを育てる哺乳類のグループで、有胎盤類とも呼ばれる。ヒト、マウス、イヌ、ウシなど、大部分の哺乳類がこのグループに属する。
※7　真猿類：霊長類のうち、原始的な特徴を持つ原猿類とメガネザルを除いたグループ。類人猿（ヒトを含む）、旧世界ザル、新世界ザルが含まれる。大きな脳や比較的発達した視覚を持つことが特徴である。

【関連リンク】
農学部　生物機能科学科　准教授　西原秀典（ニシハラヒデノリ）
https://www.kindai.ac.jp/meikan/2955-nishihara-hidenori.html

農学部
https://www.kindai.ac.jp/agriculture/

]]> https://www.kindai.ac.jp/news-pr/news-release/2026/04/049979.html https://www.kindai.ac.jp/news-pr/news-release/2026/04/049979.html 農 Brn2 Sox2 エンハンサー ゲノム トランスポゾン 神経細胞 脳進化 西原秀典 農学部 遺伝子発現制御 Thu, 09 Apr 2026 09:00:00 +0900 ベゴモウイルスは460種類以上あり、分類されている全植物ウイルスの約1/5を占めます。作物がこのウイルスに感染すると農産物の収穫がほとんどできなくなるため、農業生産において世界的な脅威となっています。植物の中でもトマトはベゴモウイルス抵抗性に関する研究が最も進んでおり、4つのウイルス抵抗性遺伝子が特定されています。本研究では、4つのウイルス抵抗性遺伝子のうち2つを用いることで、トマトのウイルス抵抗性を大幅に強化できることを明らかにしました。本研究成果により、科学的知見に基づく育種の方向性を示すことができたため、世界的に問題となっているトマトのウイルス被害と農薬過剰投与の防止への貢献が期待されます。
本件に関する論文が、令和8年（2026年）3月30日（月）に、植物学分野の国際学術誌"Euphytica（ユーフィティカ）"にオンライン掲載されました。

【本件のポイント】
●農作物のウイルス病の原因の一つであるベゴモウイルスについて、抵抗性の大幅な強化法を発見
●抵抗性を持つ個体を判別できるDNAマーカー※3 を開発し、抵抗性品種の効率的な改良が可能に
●本研究成果は、世界的に問題となっているトマトのウイルス被害と、農薬の過剰投与を防ぐことに貢献

【本件の背景】
農業生産において、ベゴモウイルスが世界中で引き起こしている経済的被害は甚大で、解決が強く求められています。ウイルスの感染は、タバココナジラミとよばれる昆虫により媒介されて広まるため、生産現場では従来、殺虫剤の散布によって対策してきました。しかし、過剰な農薬の使用により、農薬が十分に効かないタバココナジラミが世界各地で発生しています。そのため、農業の現場ではウイルス抵抗性の品種改良が最も求められています。
トマトは植物の中でもベゴモウイルス抵抗性に関する研究が最も進んでおり、国際的な競争を経て4つのウイルス抵抗性遺伝子が特定されています。これまでは4つのうち主に利用されてきた1つのウイルス抵抗性遺伝子で病害を抑え込めていましたが、ウイルスの進化や地球温暖化の影響も重なり、近年では各国の生産地で抵抗性の崩壊が報告されています。これまでに特定されている4つのウイルス抵抗性遺伝子をすべて導入するとトマトの抵抗性は最大になると予想されますが、農業の実用面で問題があり、場合によってはウイルス抵抗性遺伝子導入の影響が、栽培トマトの生産性、果実品質を低下させてしまうこともあります。そのため、ウイルス抵抗性の強化と生産性・品質とのバランスを取る必要があります。このことから、4つある遺伝子の中からなるべく少ない数のウイルス抵抗性遺伝子を用いて、抵抗性を最大限に強化する方法の発見が強く求められていました。

【本件の内容】
トマトでは4つのウイルス抵抗性遺伝子が特性されています。本研究では、まずこれらのウイルス抵抗性遺伝子が存在することを100％の精度で確認できるDNAマーカーを開発しました。また、研究グループの先行研究によって、欧米や日本などで広く流行している1つのベゴモウイルスと、東南アジアで流行している3つのベゴモウイルスの接種法を確立し、トマトのウイルス抵抗性を効率的に評価することが可能となっています。
そこで、トマトにおいて最も強い抵抗性を確立するために、より病原性が強い東南アジアで流行している3つのベゴモウイルスを用いて検証を行いました。また、さまざまな組合せのウイルス抵抗性遺伝子を有するトマトにベゴモウイルスを接種することで、最大限に抵抗性を強化する遺伝子の組合せを探索しました。その結果、4つのウイルス抵抗性遺伝子のうち2つを用いることで大幅にウイルス抵抗性を強化でき、4つのウイルス抵抗性遺伝子をすべて導入した際と同等以上の高いウイルス抵抗性を有することを明らかにしました。

【論文掲載】
掲載誌：Euphytica（インパクトファクター：1.7@2024）
論文名：Integration of Ty-1/Ty-3 and Ty-6 confers improved and durable resistance to
　　　　highly pathogenic begomoviruses in tomato
　　　　（Ty-1/Ty-3とTy-6の導入はトマトの強病原性ベゴモウイルスに対する抵抗性を強化する）
著者　：霜出萌乃¹、中島望咲¹、ナディアシャフィラポハン¹、エリーケスマワティ²、小枝壮太^1*
　　　　＊責任著者
所属　：1　近畿大学大学院農学研究科、2　インドネシア国立シアクアラ大学農学部
URL　：https://doi.org/10.1007/s10681-026-03711-y
DOI　：10.1007/s10681-026-03711-y

【本件の詳細】
トマトでは「Ty-1/Ty-3」、「Ty-2」、「ty-5」、「Ty-6」の異なる4つのウイルス抵抗性遺伝子が特性されています。本研究では、最初にこれらの遺伝子がゲノムDNAに存在することを簡便かつ確実に確認できるように複数のDNAマーカーを開発しました。過去にもウイルス抵抗性遺伝子の組合せ効果を検証した研究は複数ありますが、それらの研究で用いられているDNAマーカーは精度が低く、間違った判定をしてしまうことがありました。そこで、本研究では100%の精度で各ウイルス抵抗性遺伝子の存在を確認できるDNAマーカーを開発しました。続いて、World vegetable center（Worldveg）※4 で改良されたトマト品種を取り寄せて、上記のウイルス抵抗性遺伝子の存在を正確に確認して研究に用いました。
ベゴモウイルスには現在460種以上が分類されており、国内や欧米で流行しているのは「tomato yellow leaf curl virus（TYLCV）※5」です。TYLCVも大きな問題ですが、世界的に見るとTYLCVよりも病原性が随分強いウイルスが沢山存在します。本研究で用いた東南アジア由来の「tomato yellow leaf curl Kanchanaburi virus（TYLCKaV）※6」、「pepper yellow leaf curl Indonesia virus（PepYLCIV）※7」、「pepper yellow leaf curl Aceh virus（PepYLCAV）※8」は強病原ウイルスの代表であり、これらを用いて抵抗性を評価すれば、自ずとTYLCVにも十分な抵抗性を示すことが期待されます。そこで、上記のWorldvegのトマト品種に3種の強病原性ウイルスを個別に接種して、病徴※9 の強弱や、植物体内でのウイルス量を指標とすることで抵抗性を評価しました。予想通り、4つのウイルス抵抗性遺伝子をすべて有するトマトAVTO1701（Ty-2、Ty-3、ty-5、Ty-6）は高い抵抗性を示しました。しかし、驚くべきことにウイルス抵抗性遺伝子を2つだけ持つAVTO1919（Ty-1、Ty-6）とAVTO1920（Ty-3、Ty-6）もAVTO1701と同等以上の高いウイルス抵抗性を有することが明らかになりました。また、AVTO1919あるいはAVTO1920とウイルス感受性品種の交雑第一世代F1を作出してウイルス抵抗性を評価したところ、ヘテロ接合※10 で有するF1トマトの抵抗性よりも、2つの抵抗性遺伝子をホモ接合※11 で有する親品種の抵抗性が強いことも明らかになりました。
世界のベゴモウイルスの被害状況はさまざまです。日本のようにTYLCVのみが流行する地域では現状Ty-1をヘテロ接合で導入していますが、そこにTy-6をヘテロ接合で追加することで抵抗性を強化できる可能性が十分にあります。一方、強病原性ウイルスが流行している地域では、2つの遺伝子をホモ接合で導入することが推奨されます。なお、実用化に際しては、トマトの生育や果実品質に求める各国の社会・文化を考慮しての判断が必要であると考えられます。

【研究者のコメント】
小枝壮太（コエダソウタ）
所属　　：近畿大学農学部農業生産科学科
　　　　　近畿大学大学院農学研究科
職位　　：教授
学位　　：博士（農学）
コメント：私たちの研究グループには2つ強みがあります。品種改良を担っている国内外の民間種苗会社との繋がりと、生産現場での実情を把握していることです。「農業」の英訳は「Agriculture」ですが、この単語が意味する通り、農業とは各地のculture（文化・様式）が非常に色濃く現れる営みです。各国には独自の自然・社会環境や食文化があり、トマト品種に求められる特徴もさまざまです。私たちは多様な人々との交流をすることで初めて見えてくる、世界で共通して求められている課題を洗い出し、世界の農業が共通して抱える実際的な課題を解決することをめざしています。今回の研究で行っていることは非常に単純です。しかし、単純な研究からでも世界を動かせることを示した一例だと自負しています。今後も、国内外の公的研究機関や民間種苗会社との連携をさらに強化して、安定した食料生産、生産者の所得向上に貢献したいと考えています。また、大学の若い人材と一緒に取り組むことで、世界の農業を支える人材を育成していければと思います。

【研究支援】
本研究は、日本学術振興会　科学研究費補助金　基盤研究B（19H02950、23K26900）および国際共同研究加速基金（21KK0109）（研究代表者：小枝壮太）の支援を一部受けて実施しました。

【用語解説】
※1　黄化葉巻病：ベゴモウイルスが感染することで発症する。感染すると、葉が黄色くなり、巻くような症状を生じる。症状が進むと、開花しても実がつかなくなる場合が多い。日本のトマト生産でも重大な問題になっている。
※2　ベゴモウイルス：一本鎖環状DNAをゲノムに持つウイルスで、世界各地での農業生産に大きな経済的被害を与えているウイルス属。
※3　DNAマーカー：生物が持つ特徴を決めているDNAの塩基の違いを、さまざまな遺伝子解析手法で簡便に検出するツール。今回の研究ではDNAを増幅するポリメラーゼ連鎖反応（PCR）とゲル電気泳動を用いる最もシンプルな手法を採用しており、発展途上国を含めて利用ができるようにしている。
※4　World vegetable center（Worldveg）：台湾・台南市に拠点を置く野菜の国際研究機関。アジア、アフリカ、中米などの農業を支援する目的で日本を含む多国籍が出資して運営されている。トマト、トウガラシ、ウリ科作物などの育種グループが存在し、今回の研究ではWorldvegで育成・改良されたトマトを研究に用いた。民間種苗会社との強い連携関係もあり、世界の農業の発展に貢献している。
※5　tomato yellow leaf curl virus（TYLCV）：中東で初めてトマトへの感染・発病が確認され、平成8年（1996年）に日本でも初めて侵入が確認された。世界各地のトマト産地で被害を拡大してきたベゴモウイルスの一種。
※6　tomato yellow leaf curl Kanchanaburi virus（TYLCKaV）：タイのカンチャナブリ県で初めて単離されたベゴモウイルスであり、現在は東南アジア全域に分布を拡大している。主にナス科のトマト、ナス、トウガラシなどに被害を与えている。
※7　pepper yellow leaf curl Indonesia virus（PepYLCIV）：インドネシアでトウガラシから単離されたベゴモウイルスであり、現在はタイなどでも感染が確認され、東南アジア全域への分布の拡大が懸念されている。主にナス科のトウガラシやトマトなどに被害を与えている。
※8　pepper yellow leaf curl Aceh virus（PepYLCAV）：近畿大学大学院農学研究科教授　小枝壮太らの研究グループが、インドネシアで栽培されているトウガラシ、トマト、タバコから初めて単離したベゴモウイルス。PepYLCIVと他のベゴモウイルスとの組換えにより生じた強病原性ウイルスであり、PepYLCIVよりも重篤な病徴を引き起こす。ナス科のトウガラシ、トマト、タバコを主な宿主とし、ウリ科のメロンやカボチャにも感染することがある。
※9　病徴：ウイルスの感染などによって植物が病気にかかり、局部あるいは全体に異常を生ずること。病徴には黄化、葉巻、モザイク，モットル、えそ、萎縮など、さまざまな異常がある。
※10　ヘテロ接合：一対の遺伝子について、異なる遺伝子をもつこと。たとえば、Aa、Bbのような遺伝子の組み合わせになっているケース。
※11　ホモ接合：一対の遺伝子について、同じ遺伝子をもつこと。

【関連リンク】
農学部　農業生産科学科　教授　小枝壮太（コエダソウタ）
https://www.kindai.ac.jp/meikan/1360-koeda-sota.html

農学部
https://www.kindai.ac.jp/agriculture/

]]> https://www.kindai.ac.jp/news-pr/news-release/2026/04/049940.html https://www.kindai.ac.jp/news-pr/news-release/2026/04/049940.html 農 DNAマーカー ウイルス抵抗性 トマト ベゴモウイルス 品種改良 小枝壮太 育種 農学部 遺伝子 黄化葉巻病 Fri, 03 Apr 2026 14:00:00 +0900
【本件のポイント】
●農学部生と京都離宮が共同開発して半年間で1万個を売り上げた、だし茶漬けの第2弾を販売
●アンケート調査で要望が多かった「減塩」や「野菜の摂取」を意識し、「おだしとごはん～やさい～」を開発
●日本人の野菜摂取不足の改善や海外観光客の手土産にふさわしい、100%植物素材にこだわった一品

【本件の内容】
本商品は、近畿大学と産学連携包括協定を締結している京都信用金庫（京都府京都市）の仲介で、近大農学部と京都離宮による共同開発がスタートしました。森島ゼミでは、朝食摂取率や野菜摂取量の向上をめざして、食事摂取による健康問題の改善について研究しています。
第一弾商品である「おだしとごはん」は、忙しい朝でもごはんの上にかけてお湯を注ぐだけで手軽に食べられ、美味しく栄養を摂取できるだし茶漬けとして開発されました。令和7年（2025年）2月10日（月）から販売を開始し、わずか半年間で1万個を売り上げる大人気商品となりました。
今回、「おだしとごはん」の第二弾を開発するにあたり、学生たちは、「おだしとごはん」の購入者に嗜好調査を実施し、47名から回答を得ました。その結果、購入者は20代から70代と幅広く、男女比はほぼ同じで、全員がこの商品に満足しているという回答でした。また、普段の食事において、「減塩」や「野菜の摂取」を意識している方が多く、健康志向の高さが伺えました。この他にも、海外からの観光客の手土産としての需要の高さを再認識する結果が得られました。
一方で、「令和5年度国民健康・栄養調査」（厚生労働省発表）によると、日本人の野菜摂取量は低下が著しく、栄養バランスのとれた食事を摂取している者の割合は低いまま推移しています。また、食習慣改善については、主食・主菜・副菜を組み合わせた食事を1日2回以上摂っている日が週に1日もない人や、週に1日の人の中でも、｢改善することに関心がない｣、｢関心はあるが改善するつもりはない｣、｢食習慣に問題はないため改善する必要はない｣に回答した割合が、男性で約8割、女性でも6割を超えているという、深刻な状況にあります。
このような背景から、「おだしとごはん」の手軽さ、持ち運びやすさ、手土産需要に加えて、無添加・減塩で野菜たっぷり、なおかつ食の安全性や健康志向の高い人に向けて動物性食品素材を一切使用しない100%植物性素材のやさいのおだしをベースに、乾燥野菜がたっぷり入った新しいだし茶漬けを開発することになりました。
だし専門店である京都離宮のだし粉末や乾燥野菜などを用いて、五味（甘味、塩味、酸味、苦味、うま味）に、香り、色、食感といった嗜好的な要素を加え、試行錯誤の結果、「おだしとごはん～やさい～」を完成させました。1食の野菜量は乾燥野菜5.6g（生野菜換算時重量40.8g）。野菜とみかんの皮の粉末を加えることで風味をアップさせ、減塩も実現しました（推定塩分量実測値1.3g：市販品と比較して41％塩分カット）。さらに、動物性食品を一切使用していないため、ベジタリアンやヴィーガンの方も食べられることから、海外からの観光客への販売促進も視野に入れています。
学生はパッケージデザインにも参加し、あらゆる世代の方が手に取りたくなるようなシンプルなデザインに仕上げました。本商品の開発により、手軽に野菜を摂取し、健康増進につながる食環境づくりの普及につなげることをめざします。

【販売概要】
日時　　：令和8年（2026年）4月8日（水）～14日（火）10：00～20：00
販売場所：阪急うめだ本店　地下1階ツリーテラス
　　　　　（大阪府大阪市北区角田町8-7、JR「大阪」駅御堂筋改札口・南改札口から徒歩約3分）
販売商品：「おだしとごはん～やさい～」324円（税込）
　　　　　原材料名：野菜だし粉末、しいたけだし粉末、キャベツ、たまねぎ、人参、小松菜、ごぼう、
　　　　　　　　　　みかんの皮粉末、食塩、黒人参粉末、やさいだしスパイス、あられ、花麩
　　　　　「おだしとごはん～かつお～」324円（税込）
　　　　　原材料名：だし粉末、だしスパイス、食塩、ゆず、山椒、小松菜、ねぎ、人参、ごぼう、
　　　　　　　　　　あられ、花麩、鰹節
　　　　　※あわせて、第1弾商品「おだしとごはん」の商品名を変更し「おだしとごはん～かつお～」
　　　　　　として販売します。
お問合せ：株式会社プレメーズ　担当：宮永　TEL（075）622-8811

【株式会社プレメーズ】
所在地　　　：京都市伏見区中島鳥羽離宮町72
代表者　　　：代表取締役　加藤拓也
設立　　　　：平成27年（2015年）8月3日
事業内容　　：飲食事業、町屋ステイ事業、物販事業、教育事業
資本金　　　：1,000万円
ホームページ：https://plameries.co.jp/

【関連リンク】
農学部　食品栄養学科　准教授　森島真幸（モリシママサキ）
https://www.kindai.ac.jp/meikan/2297-morishima-masaki.html

農学部
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]]> https://www.kindai.ac.jp/news-pr/news-release/2026/04/049912.html https://www.kindai.ac.jp/news-pr/news-release/2026/04/049912.html 農 だし茶漬け 京都離宮 健康食 森島真幸 植物性素材 減塩 産学連携 農学部 野菜摂取 食品開発 Thu, 02 Apr 2026 15:00:00 +0900 そのなかで、農薬に耐性があるメロンうどんこ病菌に菌寄生菌の胞子液を噴霧することで、メロンうどんこ病菌の生育と胞子放出を抑制できることを、世界で初めて明らかにしました。本研究成果は、菌寄生菌を用いたうどんこ病防除法の開発につながり、農薬使用量の低減に役立つと期待されます。
本件に関する論文が、令和8年（2026年）3月19日（木）に、英国の出版社が発行する世界的な植物病理学専門誌"Plant Pathology（プラント　パソロジー）"に掲載されました。

【本件のポイント】
●農薬耐性のあるメロンうどんこ病菌に対する、菌寄生菌の感染行動を観察・解析
●メロンうどんこ病菌に菌寄生菌の胞子液を噴霧することで、うどんこ病菌の生育と胞子放出を抑制し、感染拡大を防止できることを世界で初めて確認
●新たな病害防除法の開発と、それによる農薬使用量の低減につながる研究成果

【本件の背景】
うどんこ病は、農作物、雑草、樹木など多種多様な植物で発生する身近な植物の病気で、農業分野では、本病が発症すると良質な果実ができなくなり、収量にも影響を与えるため、重大な植物病害の一つとされています。うどんこ病が発症すると、うどんの粉を振りかけたような白い斑点が発生することから、この名が付きました。うどんこ病菌（カビ）の胞子が植物に付着後、侵入・感染することで白い斑点（菌叢※3）を形成し、菌叢内に多くの分生子柄※4 がつくられます。この分生子柄上には子孫となる胞子がつくられ、その胞子が放出・飛散することで周りの健全な植物に感染します。一般的に、うどんこ病の防除には農薬（殺菌剤）が使われますが、環境に負荷を与えるうえ、農薬が効かない農薬耐性菌の出現も国内外で報告されていることから、農薬に耐性を示すうどんこ病菌の生育や胞子放出を抑制する新たな防除法の開発が求められています。

【本件の内容】
研究グループは、これまでウリ科植物に発生するうどんこ病に注目し、病害の防除に関する研究を進めてきました。本研究では、農薬に耐性があるメロンうどんこ病菌に対して、うどんこ病菌に寄生する菌がもたらす防除効果を検証しました。
まず、メロンうどんこ病菌に37種類の市販の農薬（36種類の化学農薬と1種類の生物農薬）をそれぞれ噴霧して培養し、胞子を回収・計測して農薬への耐性を評価しました。その結果、メロンうどんこ病菌は14種類の農薬に対して耐性があることを確認しました。
次に、メロンうどんこ病菌に菌寄生菌の胞子液を噴霧したところ、噴霧後約10日目以降にメロンうどんこ病菌からの胞子放出、および菌の生育が抑制されました。さらに、うどんこ病菌に効きづらい14種類の農薬を処理したメロンうどんこ病菌に菌寄生菌を噴霧処理したところ、処理後7日目にメロンうどんこ病菌の菌糸が萎縮・崩壊し、胞子放出は確認できませんでした。
以上のことから、農薬存在下でも、菌寄生菌は農薬耐性のあるメロンうどんこ病菌に寄生し、胞子放出を抑制することを、世界で初めて明らかにしました。
なお、今回使用した菌寄生菌は、うどんこ病の防除に実績があり、農作物に影響がないことを先行研究で確認済みのものです。

【論文掲載】
掲載誌：Plant Pathology（インパクトファクター：2.4@2024）
論文名：Biotrophic interactions between mycoparasitic Ampelomyces fungi and
　　　　Podosphaera xanthii on fungicide-treated melon leaves
　　　　（殺菌剤処理メロン葉上でのアンペロマイセス属菌とメロンうどんこ病菌の相互作用）
著者　：佐藤唯都¹、生駒華菜²、Mark Z Nemeth³、津村莉沙²、Diana Seress³、
　　　　Levente Kiss^3,4、野々村照雄^1,2,5,＊　＊責任著者
所属　：1　近畿大学大学院農学研究科、2　近畿大学農学部、
　　　　3　ハンガリー研究ネットワーク　農業研究センター、4　クイーンズランド大学、
　　　　5　近畿大学アグリ技術革新研究所
URL　：https://doi.org/10.1111/ppa.70149
DOI　：10.1111/ppa.70149

【本件の詳細】
研究グループは、農薬の残留性や農薬耐性菌の出現という問題から、化学農薬のみに依存しないうどんこ病に対する新たな防除法の確立に取り組んでいます。先行研究において、メロンうどんこ病菌を単離して分類・同定し、形態的な特徴や感染可能な植物種（宿主範囲）について報告しています。また、うどんこ病菌に寄生する菌寄生菌についても分類・同定し、形態的および遺伝学的特徴について報告しています。近年は、メロンうどんこ病菌の単一菌叢※5 から生涯にわたり放出される胞子数を量的に解析するとともに、静電気技術を用いてメロンうどんこ病菌の農薬に対する感受性を量的に評価し、5種類の殺菌剤（クレソキシムメチル、メパニピリム、フェナリモル、トリフォリンおよびチオファネートメチル）に対して農薬感受性が低い（農薬耐性がある）ことを報告しています。
本研究では、菌寄生菌である「アンペロマイセス属菌」を利用して農薬感受性が低いメロンうどんこ病菌に対する生育抑制効果を量的に評価するため、農薬存在下で生育したメロンうどんこ病菌の単一菌叢に菌寄生菌を噴霧接種した後に、静電気技術※6 と顕微鏡技術を用いて、メロンうどんこ病菌の単一菌叢から放出される子孫胞子数を測定するとともに、分生子柄の形態を観察しました。
まず、1個のメロンうどんこ病菌の胞子をメロン葉に接種・感染させた後、7日間培養して菌叢を形成させました。その後、メロンうどんこ病菌の単一菌叢全体に37種類の市販の農薬をそれぞれ噴霧した後、3日間培養し、静電気技術を用いて胞子を回収・計測することで、本菌の農薬感受性を評価しました。その結果、メロンうどんこ病菌は14種類の農薬に対して感受性が低いことを確認しました。
一方で、市販農薬に対する菌寄生菌の感受性も評価しました。37種類の市販農薬をそれぞれ添加した栄養培地上での菌寄生菌の生育効果を検討したところ、全体的に生育が抑制されましたが、ピリオフェノンまたはメパニピリムの2種類を添加した場合には生育が確認されました。
次に、メロン（Cucumis melo）の葉上に、高解像能デジタル顕微鏡※7 下で微小ガラス針を用いてメロンうどんこ病菌の単一胞子を接種した後、7日間培養して菌叢を形成させました。そのメロンうどんこ病菌の単一菌叢に、感受性が低い14種類の農薬をそれぞれ噴霧処理してから3日間培養し、菌寄生菌の胞子液を菌叢全体（接種後10日目の菌叢）に噴霧しました。その後、研究グループが考案した静電気胞子回収装置※8（静電気板）を用いて、菌寄生菌を噴霧した農薬感受性が低いメロンうどんこ病菌の単一菌叢から胞子の回収を行い、静電気板に捕捉された胞子の数を顕微鏡下で計測しました。その結果、菌寄生菌を噴霧した単一菌叢からは、噴霧接種後10日で胞子が回収されず、菌叢生育も抑制されました（図1、抜粋した農薬5種を記載）。さらに、クレソキシムメチルを処理したメロンうどんこ病菌の菌叢に菌寄生菌を噴霧した後、その寄生行動を観察したところ、処理後7日目にメロンうどんこ病菌の菌糸が萎縮・崩壊しました。次に、胞子回収が終了した10日目の単一菌叢をもつ感染葉を脱色・固定した後、生体染色し、光学顕微鏡を用いて菌叢面積を測定するとともに、菌叢内に形成されたメロンうどんこ病菌の正常な分生子柄数を計測しました。その結果、生育抑制効果が見られ、かつ正常な分生子柄は確認されませんでした（図1）。
以上のことから、農薬存在下でも菌寄生菌はうどんこ病菌に感染・寄生することができ、防除効果が得られることが明らかとなりました。

【研究者のコメント】
野々村照雄（ノノムラテルオ）
所属　　：近畿大学農学部農業生産科学科、近畿大学大学院農学研究科、
　　　　　近畿大学アグリ技術革新研究所
職位　　：教授
学位　　：博士（農学）
コメント：うどんこ病は身近な植物病害として知られています。農作物にうどんこ病が発生すると化学農薬を使用して防除しますが、農薬耐性菌の出現や環境負荷の問題を考慮すると、化学農薬のみに依存しない新たな防除法の開発が必要となります。防除戦略を講じるためにも、病気を引き起こす原因となるうどんこ病菌の形態学的、生理学的および生態学的特性を明らかにしておく必要があります。

【用語解説】
※1　メロンうどんこ病菌：Podosphaera xanthii KMP-6N。ウリ科植物のみに感染する植物病原菌で、カビの一種。うどんこ病菌は栄養培地では培養できないカビ菌であり、生きた植物のみに感染し、増殖する。このような菌を絶対寄生菌と呼ぶ。
※2　菌寄生菌：Ampelomyces sp. Xs-q。オナモミ（Xanthium stramonium）に感染していたうどんこ病菌（Podosphaera xanthii）から分離した菌で、カビの一種。栄養培地で培養できるカビ菌であり、うどんこ病菌に寄生し、増殖する。
※3　菌叢（きんそう）：カビ胞子から菌糸が伸びて、菌糸が密集したもの。例えば、1個のカビ胞子から菌糸が伸びて、菌糸が密集すると肉眼では同心円状にみえる。
※4　分生子柄（ぶんせいしへい）：うどんこ病菌が子孫の胞子を生産・形成する感染構造体。
※5　単一菌叢：1個のカビ胞子から菌糸が伸びて、菌糸が密集したもの。
※6　静電気技術：静電気のクーロン力を利用して、カビ胞子を捕捉・回収する技術。
※7　高解像能デジタル顕微鏡：高倍率で観察できる落射型の実体顕微鏡。サンプルを生きた（自然な）状態で観察できるため、葉の表面で生育するうどんこ病菌の観察に適している。
※8　静電気胞子回収装置：透明な絶縁性の板（回収板）を静電気で帯電させ、菌叢から放出される胞子を捕捉・回収する装置。

【関連リンク】
農学部　農業生産科学科　教授　野々村照雄（ノノムラテルオ）
https://www.kindai.ac.jp/meikan/162-nonomura-teruo.html

農学部
https://www.kindai.ac.jp/agriculture/

]]> https://www.kindai.ac.jp/news-pr/news-release/2026/03/049792.html https://www.kindai.ac.jp/news-pr/news-release/2026/03/049792.html 農 研究所 うどんこ病 アグリ技術革新研究所 植物病害 生物農薬 菌寄生菌 農学部 農業 農薬 農薬耐性 防除 Wed, 25 Mar 2026 13:00:00 +0900
【本件のポイント】
●国の天然記念物であるアユモドキの凍結精子からの人工繁殖、成育に成功
●環境省事業で過去に凍結保存された貴重なアユモドキの凍結精子を有効に活用できることを証明
●環境省近畿地方環境事務所から農学研究科の大学院生2名に感謝状を贈呈

【本件の内容】
環境省近畿地方環境事務所は、国の天然記念物で種の保存法により国内希少野生動植物種に指定されている日本固有種のアユモドキの保護増殖事業を実施しており、その一環で淀川水系のアユモドキの生息域外保全事業に取り組んでいます。近畿大学農学部は、環境省とアユモドキの系統保存に関する連携協力協定を締結し、同種の繁殖や精子の凍結保存に取り組んできました。
アユモドキの生息域外保全事業においては、野生個体の遺伝情報を確実に残し、系統保存個体の遺伝的多様性を維持することを目的に、精子の凍結保存が実施されてきました。しかし、凍結保存した精子がどの程度の受精能力を保持しているかは十分に判明しておらず、また、凍結保存された精子からどの程度の個体を産出できるのかも、全くわかっていませんでした。
近畿大学農学部では、令和4年（2022年）4月以降、複数の水族館で長期飼育されたアユモドキの個体を受け入れて成熟させ、ホルモン投与と人工絞出法による人工授精に成功しています。今回、受精実験が可能な人工繁殖個体の確保と飼育条件での成熟が可能になったことを背景に、2名の大学院生を中心とした学生らの取り組みによって、いくつかの条件下における凍結精子を用いた人工繁殖実験を行い、子世代を誕生させ、多数個体を正常に生育させることに成功しました。
その過程で、安定的な精子凍結の条件や凍結精子を用いた人工授精法を確立し、アユモドキにおける精子凍結保存技術を、保護における実用化のレベルまで高めました。さらに、これらの結果から過去に凍結保存された精子も、おおよそ実用できる状態にあることを証明し、今後のアユモドキの保護増殖事業における重要な柱の一つを構築しました。なお、繁殖個体の一部は近畿大学で継続飼育するとともに、東山動植物園（愛知県名古屋市）にも移され継続飼育されています。

【感謝状贈呈式　概要】
日時　：令和8年（2028年）3月24日（火）14：00～15：30
　　　　※令和7年度近畿大学大学院農学研究科学位記授与式内で実施。
　　　　　贈呈は14：20頃から5分程度を予定。
場所　：近畿大学奈良キャンパス　教室棟1階102教室
　　　　（奈良県奈良市中町3327-204、近鉄奈良線「富雄駅」からバス約10分）
贈呈者：環境省近畿地方環境事務所長　伊藤賢利氏（代理として野生生物課長 櫻又涼子氏より贈呈）
対象者：野﨑大誠さん　近畿大学大学院農学研究科環境管理学専攻　博士前期課程2年
　　　　岡隼斗さん　　近畿大学大学院農学研究科環境管理学専攻　博士前期課程2年

【用語説明】
※1　種の保存法：国内外の絶滅のおそれのある野生生物の種を保存するため、平成5年（1993年）4月に「絶滅のおそれのある野生動植物の種の保存に関する法律」（種の保存法）が施行されました。種の保存法では、国内に生息・生育、または外国産の希少な野生生物を保全するために必要な措置を定めています。国内に生息・生育する希少野生生物については、レッドリストに掲載されている絶滅のおそれのある種（絶滅危惧I類、II類）のうち、人為の影響により生息・生育状況に支障をきたしているものの中から、国内希少野生動植物種を指定し、個体の取り扱い規制、生息地の保護、保護増殖事業の実施など保全のために必要な措置を講じています。個体の繁殖の促進、生息地等の整備等の事業の推進をする必要があると認める場合は、「保護増殖事業計画」を策定して、保護増殖のための取組を行っています。
（環境省HP　https://www.env.go.jp/nature/kisho/hozen/hozonho.html）

※2　アユモドキ：アユモドキはドジョウの仲間ですが、泳いでいる姿がアユに似ていることから、この名前がつきました。滋賀県、京都府、大阪府にまたがる琵琶湖淀川水系と岡山県の旭川・吉井川・高梁川水系、広島県の芦田川水系に分布しています。しかし、昭和52年（1977年）に国の天然記念物に指定され、琵琶湖では昭和54年（1979年）を最後に確認報告がなく、京都府南丹市の生息場所では過去約10年、確認例がありません。大きさは約15cm、ドジョウ類では例外的に体がたてに扁平で、ほかのドジョウの仲間にくらべて体高が高いことも特徴の一つです。体色は乳白色で、暗褐色の幅広いしま模様が入り、とくに未成熟な個体ではそれが顕著に見られます。自然護岸の残った河川や池、水路の石垣などに隠れる性質が強く、おもに朝、晩に活動します。動物食で、ユスリカ、トビケラなどの水生昆虫、イトミミズや陸生貝類を食べます。アユモドキは、6～8月に河川の増水や水田の灌漑によって一時的に生じる水たまりで産卵します。ふ化した稚魚はしばらくその水たまりにとどまり、灌水後に大量に発生するプランクトンを食べて成長します。しかし、アユモドキの生息域では、河川の改修や水田の土地改変によって生息場所が年々狭められています。特に、河川とつながる水田で産卵が行われるため、河川・用水路・水田の間を魚が自由に行き来できる環境を維持することが重要です。また、生息域の各所では、オオクチバスやカムルチーなどの外来魚による捕食の脅威にも直面しています。環境省では保護増殖事業を実施しており、淀川水系の桂川や岡山県において、生息域外保全のほか生息状況調査や密漁対策パトロールなどを行っています。
（環境省　いきものログ　https://ikilog.biodic.go.jp/Rdb/zukan?_action=rn040）

※3　精子凍結保存：液体窒素（マイナス196℃）を用いて精子や生殖細胞を半永久的に凍結し、必要に応じて人工授精にもちいる方法です。絶滅危惧種の保護において精子凍結保存は、将来的な種の再生や遺伝的多様性の維持を目的とした重要な「生息域外保全」技術となります。

【関連リンク】
農学部　環境管理学科　教授　北川忠生（キタガワタダオ）
https://www.kindai.ac.jp/meikan/890-kitagawa-tadao.html

大学院農学研究科
https://www.kindai.ac.jp/agriculture/

]]> https://www.kindai.ac.jp/news-pr/news-release/2026/03/049711.html https://www.kindai.ac.jp/news-pr/news-release/2026/03/049711.html 農 アユモドキ 人工繁殖 北川忠生 大学院農学研究科 天然記念物 淀川水系 環境省 生息域外保全 精子凍結 遺伝的多様性 Tue, 17 Mar 2026 13:30:00 +0900 本件に関する論文が、令和8年（2026年）3月16日（月）に、海洋哺乳類に関する国際学術誌"Aquatic Mammals（アクアティック ママルズ）"に掲載されました。

【本件のポイント】
●上顎の大部分を欠損したミナミハンドウイルカを、約2年間にわたり水中で継続観察
●負傷後も生理機能を維持し、自力で採餌をして体型を維持していることを確認
●野生動物が身体的欠損を負った後も健康を維持し、環境へ柔軟に適応することを示す重要な記録

【本件の背景】
イルカの「吻（ふん）」と呼ばれる上顎の部分は、採餌において重要な役割を果たしており、その損傷は野生下では致命的であると考えられてきました。これまで、吻部に損傷を負った野生個体の目撃例はありましたが、多くは水面上からの観察に留まっており、負傷した個体が水中でどのような行動をとり、どの程度の生活の質（QOL）を維持できているのかについては、詳細な記録がほとんどありませんでした。

【本件の内容】
伊豆諸島の利島周辺の海域は、平成7年（1995年）から断続的にイルカの個体識別調査※2 が実施されています。この海域はミナミハンドウイルカの行動圏の一部となっており、より南に位置する御蔵島から移住した個体や、その子孫が生息しています。令和元年（2019年）には、利島周辺の海域で野生のイルカ20頭が個体識別されました。
研究グループは、利島周辺にて令和2年（2020年）6月に上顎の大部分を失ったミナミハンドウイルカの雄の成体を確認しました。その後、令和4年（2022年）6月までの約2年間にわたり、水中での継続的なビデオモニタリング調査を実施しました。
最初の確認から約9カ月後の令和3年（2021年）3月、この個体の勃起および排糞行動が確認され、生理機能および代謝を維持していることが示されました。また、令和3年（2021年）6月には、残された上下の顎で大きな魚（推定50～70cm）を保持する様子が撮影されました。ここから、上顎を失っても健康状態を維持するのに十分な量の魚を捕らえることができている可能性が示されました。
さらに、2年間の観察期間を通じて、この個体の体格には大きな衰えが見られず、周辺に生息する他の健康な雄個体と比較しても、筋肉や脂肪の付き具合に著しい差は認められませんでした。ここから、体型の維持もできていることが示唆されました。
本研究成果は、上顎を失った後もミナミハンドウイルカが野生下で長期間生存し、環境へ柔軟に適応して健康を維持できることを示す重要な記録です。

【論文掲載】
掲載誌：Aquatic Mammals（インパクトファクター：1.09@2022）
論文名：Observations on the Long-term Survival of an Injured Indo-Pacific Bottlenose Dolphin
　　　　(Tursiops aduncus) without an Upper Rostrum in Toshima Island, Japan
　　　　（利島（日本）における、上顎（吻部）を失った負傷したミナミハンドウイルカの
　　　　　長期生存に関する観察記録）
著者　：渡辺容子1、小木万布2,3、酒井麻衣4
所属　：1 御蔵島イルカ調査チーム、2 御蔵島観光協会、3 合同会社みくラボ、
　　　　4 近畿大学農学部水産学科
URL  ：https://doi.org/10.1578/AM.52.2.2026.136
DOI  ：10.1578/AM.52.2.2026.136

【研究者のコメント】
酒井麻衣（サカイマイ）
所属　　：近畿大学農学部水産学科
職位　　：准教授
学位　　：博士（理学）
コメント：今回の研究のポイントは、吻部に重傷を負った個体が、排糞や勃起・採餌といった、生きていく上で不可欠かつ日常的な行動を行っている姿を、水中での観察によって確認できたことです。深刻な傷を負いながらも驚異的な生命力で、たくましく生きる姿を捉えることができました。

【用語解説】
※1　ミナミハンドウイルカ：伊豆諸島や小笠原諸島などの沿岸域に生息するイルカ。いくつかの個体群では個体識別による長期的な生態調査が行われている。
※2　個体識別調査：背ビレの傷跡や体の特徴をもとに、個々のイルカを特定して追跡する調査手法。

【関連リンク】
農学部　水産学科　准教授　酒井麻衣（サカイマイ）
https://www.kindai.ac.jp/meikan/1358-sakai-mai.html

農学部
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]]> https://www.kindai.ac.jp/news-pr/news-release/2026/03/049714.html https://www.kindai.ac.jp/news-pr/news-release/2026/03/049714.html 農 ミナミハンドウイルカ 伊豆諸島 個体識別調査 御蔵島 採餌行動 水中観察 生命力 農学部 適応能力 酒井麻衣 野生動物 Tue, 17 Mar 2026 13:00:00 +0900 本件に関する論文が、令和8年（2026年）3月3日（火）に、日本水産学会の国際誌である"FISHERIES SCIENCE（フィッシャリーズ　サイエンス）"にオンライン掲載されました。

【本件のポイント】
●ダム上流域に位置する琵琶湖へ養殖ウナギを放流するとよく育ち、大きくなることを明らかに
●出荷サイズに到達しなかった小型の養殖ウナギが放流後にメスに分化し、3～4年で漁獲サイズまで成長
●本研究成果は、ダムなどの河川横断構造物の上流に位置する湖沼が養殖ウナギの放流場所として適している可能性を提示

【本件の背景】
ニホンウナギは、古くから日本をはじめとする東アジア諸国で重要な食料資源として親しまれています。しかし、シラスウナギ（稚魚）の乱獲や生息環境の悪化などにより資源量が減少したことで国際自然保護連合（IUCN）によって絶滅危惧種（絶滅危惧IB類（EN））に指定され、資源を回復させる取り組みが求められています。その取り組みの一環として、全国各地で養殖ウナギの放流が実施されていますが、近年の研究から、天然ウナギが豊富に生息する河川では養殖ウナギと天然ウナギが競合し、放流後の養殖ウナギの生存や成長は好ましくないことがわかってきました。そこで、養殖ウナギの効果的な放流場所として、天然ウナギがほとんどいないダムなどの河川横断構造物の上流域が注目されています。
本研究の調査地である琵琶湖は、元々天然ウナギが海から淀川を通じて遡上していました。そして、琵琶湖の下流部に位置する瀬田川（図1）では、琵琶湖で成長したのちに海へ降るウナギを捕獲する漁業が行われ、20世紀中旬頃には年間20～55トンほど漁獲されていたという記録があります。しかし、昭和39年（1964年）に淀川中流域に天ヶ瀬ダムが設置されたことで、天然ウナギの遡上が困難になりました。そこで、琵琶湖では現在に至るまで、漁業者による小型の養殖ウナギの放流が実施されており、商品価値の高い大型ウナギが継続的に漁獲されて市場へ流通し、地域経済の活性化に貢献しています。このことから、琵琶湖へ放流後の養殖ウナギの成長は良好であることが予想されていましたが、科学的には明らかにされていませんでした。さらに、琵琶湖へ放流後、何年で漁獲サイズに達するかなどもわかっていませんでした。

【本件の内容】
研究グループは、琵琶湖へ放流前の養殖ウナギと、主に春から夏に琵琶湖で漁獲されたウナギを入手し、性別や年齢、体サイズ、生殖腺の発達段階を調べました。その結果、放流前の養殖ウナギの年齢は1～2歳で、多くの個体が30cm未満の小型であり、（ウナギの雌雄は成長段階で決まるため）雌雄はまだ決まっていませんでした。一方で、30cm以上の個体は概ねオスになっていることが明らかになりました。次に、琵琶湖で漁獲されたウナギは4～6歳の個体が主群で全長40～80cmであり、すべてメスに分化していました。これらの結果から、放流時に性別が決定していない小型の養殖ウナギが琵琶湖へ放流後にメスに分化し、琵琶湖で大きく成長して、放流後3～4年で漁獲サイズに達することが示されました。さらに、琵琶湖へ放流後の養殖ウナギの成長速度は他水域の天然ウナギと比較しても良好であり、養殖場では成長が好ましくなかった養殖ウナギが、琵琶湖へ放流後に大きく成長することがわかりました。また、琵琶湖で漁獲された一部の個体では、体色や生殖腺の発達段階において、産卵親魚である銀ウナギに類似した特徴が確認されました。これは、琵琶湖のような湖沼が養殖ウナギを大型のメスに育成できる場となり、資源回復や完全養殖に必要な良質な卵確保にもつながる可能性を示唆しています。
本研究は、河川横断構造物の上流域に位置する湖沼へ小型の養殖ウナギを放流することで、各地域のウナギ資源を効果的に増やすことができる可能性を示しており、資源回復を目的とした今後の放流施策の立案に貢献できると考えます。

【論文掲載】
掲載誌：FISHERIES SCIENCE（インパクトファクター：1.4@2024）
論文名：High growth and silvering status of cultured Japanese eels （Anguilla japonica）
　　　　stocked into Lake Biwa, Japan
　　　　（琵琶湖に放流後の養殖ウナギの高成長と銀化実態）
著者　：髙作圭汰^1＊、花木基子²、加澤渚²、小田康平²、石崎大介³、田辺祥子⁴、光永靖²、
　　　　小林徹²、亀甲武志^2※
　　　　＊筆頭著者　※責任著者
所属　：1　近畿大学大学院農学研究科、2　近畿大学農学部、3　滋賀県水産試験場、4　滋賀県立大学
URL　 ：https://doi.org/10.1007/s12562-026-01966-x
DOI　 ：10.1007/s12562-026-01966-x

【本件の詳細】
琵琶湖へ放流前の養殖ウナギと、主な漁期である春から夏にかけて琵琶湖で漁獲されたウナギを入手し、性別や年齢、体サイズ、生殖腺の発達段階を調べました。その結果、放流前の養殖ウナギは、年齢は1～2歳で、多くの個体が30cm未満の小型であり、生殖腺が未分化でした。一方で、30cm以上の大型個体については概ねオスになっていることがわかりました。次に、琵琶湖で漁獲されたウナギは4～6歳の個体が主群で全長40～80cmであり、すべてメスに分化していました。このことから、放流時に性別が決定していない小型の養殖ウナギが琵琶湖へ放流後にメスに分化し、琵琶湖で高成長を示して放流後3～4年で漁獲サイズに達することがわかりました。
また、琵琶湖へ放流後の養殖ウナギの1年間あたりの成長速度を調べたところ、他水域の天然ウナギと比較して良好であることが示されました。加えて、琵琶湖で漁獲されたウナギの一部の個体では、体色の黒化や生殖腺の発達段階など、産卵回遊（西マリアナ海嶺南端部へ向かう約3000kmの回遊）を行う銀ウナギと類似した特徴を持つ個体が確認されました。これらのウナギが実際に産卵回遊を行うのかは不明ですが、資源回復に向けて、養殖ウナギを活用して琵琶湖で効率的に銀ウナギを育成できる可能性があります。
日本各地で実施されている養殖ウナギの放流は、天然ウナギが豊富に生息する河川で実施されています。しかし、これらの河川では、先住の天然ウナギとの競合や捕食者による捕食により、生存や成長が好ましくないことが指摘されています。一方で、湖沼は餌資源が豊富で多様な生息環境が存在するため、放流された養殖ウナギが成長する場所として適している可能性があります。本研究成果を踏まえ、今後は、天然ウナギが遡上できなくなった河川横断構造物の上流域に位置する湖沼での放流を促進することで、ウナギの資源回復への貢献が期待されます。

【研究者のコメント】
亀甲武志（きっこうたけし）
所属　　：近畿大学農学部水産学科、近畿大学大学院農学研究科
職位　　：准教授
学位　　：博士（農学）
コメント：滋賀県庁水産課に在職していた平成27年（2015年）4月から平成30年（2018年）3月までの3年間、琵琶湖におけるウナギの放流事業を担当していました。在籍当時、ウナギの放流現場に立ち会うと、鉛筆サイズの小型個体から40cm程度の大きな個体まで、放流される養殖ウナギにはさまざまな大きさが混入している様子を見ていました。そのため、琵琶湖では、放流種苗のうちどのような個体が漁獲に貢献し、放流後何年で漁獲サイズに成長するのか、大変興味を持っていました。しかし、当時は琵琶湖のウナギの生態については十分に研究が進んでいなかったため、近畿大学に着任後、私の研究室に所属した最初の学生である髙作さんたちと滋賀県水産試験場とともに研究を始めました。学生たちが頑張ってくれたおかげで、小型の養殖ウナギが琵琶湖で大きく成長することが確認でき、しかも産卵親魚である銀ウナギに匹敵する個体も確認できました。今回の結果は、琵琶湖のウナギ放流事業を効果的に進めるうえで貴重な情報になると思います。さらに、大きく成長した産卵親魚も産卵させることができれば、ウナギ資源の回復につながるのではないかと期待しております。

【用語解説】
※1　養殖ウナギ：ニホンウナギの完全養殖技術は確立されているが、商業レベルでは途上である。そのため、国内で流通する養殖ウナギは、天然のシラスウナギを捕獲し、養殖池で「土用の丑の日」に向けた出荷を目指して、半年から1年かけて出荷サイズに成長させる。
※2　ニホンウナギ：日本をはじめとする東アジア諸国に生息するウナギ属魚類で、日本で漁獲や養殖されるほとんどがこのニホンウナギである。ニホンウナギは、西マリアナ海嶺南端部で生まれ、海流に乗って東アジア諸国の沿岸に来遊する。その後、稚魚（シラスウナギ）になり遊泳力がつくと、河川や湖沼などに遡上し成長期を過ごす。そして、5～10年ほど成長すると、銀ウナギになり産卵場へ回遊を行うという生活史を持つ。
※3　天然ウナギ：産卵場から日本などの沿岸域に来遊し、自力で河川や湖沼へ遡上して生息しているウナギ。

【関連リンク】
農学部　水産学科　教授　小林徹（コバヤシトオル）
https://www.kindai.ac.jp/meikan/174-kobayashi-tooru.html
農学部　水産学科　准教授　光永靖（ミツナガヤスシ）
https://www.kindai.ac.jp/meikan/185-mitsunaga-yasushi.html
農学部　水産学科　准教授　亀甲武志（キッコウタケシ）
https://www.kindai.ac.jp/meikan/2466-kikko-takeshi.html

農学部
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