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現在の教育プログラムにある「実験・演習科目」などのモノづくり科目から産学連携教育をスタート。その中で明確になっていく教育プログラムの問題点を抽出、整理、検討して、産学連携教育を講義科目全体へと広げていきます。技術者育成教育にはさまざまな手法が考えられます。そのため、企業のモノづくり技術者からの意見も積極的に取り入れながら、広い視野で新しい教育プログラムを検討します。企業見学などを行い、大学での学びと実社会のつながりを実感できる体制を強化します。また東大阪モノづくり専攻の大学院生も学部学生の研究指導を担当でき、教育体制の充実を図るとともに、相乗的にレベルアップしていける環境も整えます。
東大阪モノづくり専攻では、多様な分野の産学連携研究に柔軟に対応するために『専門分野横断型』専攻の性格が強いと言えます。したがって、この教員組織により、ほぼ全ての分野・業種と連携することが出来ます。
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東大阪モノづくり専攻に在籍する大学院生が所属する企業との連携を学部学生の教育に広げ、4年次の「卒業研究」を軸に産学連携教育を行います。具体的には、東大阪モノづくり専攻に在籍する大学院生の所属する企業との連携を、学部学生の教育に拡げます。この実践を通して、教員はモノづくりの現場で必要な専門知識の調査・解析を行い、次年度の講義・実験・演習科目の種類や内容の見直しを実施。また、教員・職員および連携する企業との話し合いによって、技術者の協力支援を受ける体制と、学生を企業に受け入れてもらう体制を構築しています。さらに3年次の「卒業研究ゼミナール」では連携する企業への工場見学も実施。共同研究テーマの背景や意義への理解を深めます。
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モノづくりの現場で必要な専門技術に関する基礎的な事柄を「演習・実験科目」のテーマとして設定。企業のモノづくり技術者を非常勤講師として招き、現場体験に基づいた視点で学生を指導して頂きます。その際、実社会では重視されながらも現行教育では不十分だった「品質、コスト、納期」感覚の涵養を図るテーマ設定と実施方法を検討します。「基礎ゼミ」では連携する企業との共同研究テーマに関連した基礎的な専門知識の調査・取材において、企業に協力して頂きます。このとき、東大阪モノづくり専攻の大学院生や企業の研究指導者が担当教員と協同で指導にあたります。
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前年度に行った「演習・実験科目」を通じて明確になった講義科目の問題点を抽出し、整理、検討し、産学連携教育を講義科目群へと広げていきます。また、企業のモノづくり技術者を非常勤講師として招き、モノづくり現場で必要とされる基礎的な専門知識について講義を実施。「演習・実験科目」に直接関連した講義科目の見直しから始め、こうした手法を全学科、全科目に広げていくための教育システムを構築します。

