経済学科

広い視野で日本経済・世界経済を見通せる経済人を育成します。本学科では2014年度から経済学コースと経済心理学コースが新たに開設され、学びの幅が大きく広がります。2年次から勉強をしたいテーマに合わせてコース・分野を選択し、段階的に専門性を高めることができます。)

→経済学科におけるコース分属の流れはこちら →学部要項(進級・卒業要件)はこちら

理論・計量分野

経済政策の効果をデータで推計していく
経済学の理論と統計データなどを用いる計量経済学を学ぶことで、価格のメカニズムや経済成長、失業発生のメカニズムなどさまざまな経済現象の本質を理解します。

財政・金融分野

国や地方の財政、金融の理論と実際を考える
財政と企業活動や国民生活の関係、歳出構造を考えていく財政学。金融制度のしくみと国民経済、国際経済の関係などを理解していく金融論。2つの視点から経済を読み解いていきます。

産業・情報分野

変化する現代産業の本質をとらえる
日本経済の発展と産業構造の関係、日本経済を支える中小企業や寡占企業の存在にかかわるさまざまな問題点を分析します。また、現在および将来の産業の在り方と進化する情報化社会やコンピュータのかかわりを追究する現代産業論や、近年注目されている知的財産権についても学びます。

歴史・社会分野

経済発展の歴史から、現在の経済問題を考察
日本を含むアジアやヨーロッパの国々の経済社会の発展と経済思想を学びます。そこから現代の経済社会が抱える諸問題を考察し、将来のあり方を考えていきます。

「経済心理学」(「行動経済学」とも呼ばれます)は、心理学や神経科学(脳科学)の成果を経済学に応用する分野であり、現在注目を集めています。経済心理学では特に、「衝動買いをして、後から後悔する」「当たる確率がほとんどゼロなのに、宝くじを買ってしまう」「ダイエットを誓ったのに、甘い物に手を出してしまう」などといった人間の不合理な行動や意思決定のメカニズム、その神経基盤に光を当てていきます。
近畿大学経済学部では、この新しい経済学の重要性をいち早く認識し、この度、経済心理学(行動経済学)を専門に学ぶコースを全国に先駆けて開設しました。

 業 種  知識・サービス創造部門   生産部門   ネットワーク部門
●情報サービス
●公的機関
●調査・シンクタンク
●レジャー関連サービス (旅行・観光業)
●教育サービス
●製造業
●建設業
●通信業
●金融・保険・証券業
●運輸業
●流通・小売業
●商社・貿易業
●マスコミ など
職 種 ●企画職
●営業職
●販売職
●調査・研究職
●商社・海外駐在員
●銀行員
●経理事務員
●貿易事務員
●国家公務員
●地方公務員
●教員
●税理士
●公認会計士
●証券アナリスト
●ファイナンシャル・ プランナー
●秘書(上級秘書士)
●国税専門官 など

  • ● 国家公務員
  • ● 地方公務員
  • ● 日商簿記2級・3級
  • ● 税理士
  • ● 公認会計士
  • ● 旅行業務取扱管理者
  • ● 販売士
  • ● 社会保険労務士/労働・社会保険法令を専門的に扱う国家資格
  • ● TOEFLR/英語圏の大学・大学院留学に必要な英語能力試験
  • ● TOEICR/英語によるコミュニケーション能力を評価する世界共通のテスト
  • ● ファイナンシャル・プランナー/金融機関、証券会社への資産運用や個人へ財産形成計画を提案する職業
  • ● 秘書検定準1級・2級/就職にも役立つ社会人の常識の基礎知識を身につける資格 など
  • ● マイクロソフト オフィス スペシャリスト(MOS)/マイクロソフト社が認定するオフィスアプリケーションの利用スキルを証明する資格
  • ● 日商PC検定(データ活用3級)/業務データの活用スキルを問う資格
  • ● VBAエキスパート/オフィスアプリケーションのプログラミング言語(VBA)のスキルを評価する資格
  • ●I Tパスポート/職業人が共通に備えておくべき情報技術に関する基礎的な知識を評価する国家資格
  • ● 基本情報技術者試験/高度IT人材となるための必要な基本的知識・技能と実践的な活用能力を評価する国家資格
  • ● 日商電子会計実務検定/電子会計の利用スキルを証明する資格
  • 〈所定の単位を修得すると取得できる資格〉
  • ● 中学校教諭1種/(社会・英語)
  • ● 高等学校教諭1種/(地理歴史・公民・英語・商業)※地理歴史は経済学科のみ取得可能
  • ● 上級秘書士
  • ● 司書