高度な専門職をめざす「教育プログラム」が始動！
☆近畿大学大学院の総合力を生かし、高度な専門性を有する職業に必要な能力を養成する４つの教育プログラム。
POINT1：研究科の枠を超え、横断的に他研究科科目を履修
（目標とする職業や、修得を望む高い専門性に応じて、研究科を越え体系的にプログラムされた科目を履修します）
POINT2：プログラムで修得した他研究科の単位は互換可能
（4つの教育プログラムで設置されている科目を修了すると、所属する研究科の単位として認定されます）
（A）現代都市政策プログラム：
複雑化が進む政策提言ができる専門性を養います。
行政職などで必要とされる地方分権や都市経営、少子高齢化、まちづくりなどのテーマを学びます。
（B）税務会計プログラム：
税務会計の視点から事業や会社のコンサルティングおよび経営サポートができる能力を養うために、簿記会計や財政学、多様な税法に関する科目を履修します。
（C）教員養成プログラム：
他研究科において開講されている、専修免許状に関わる単位を一部修得することで、より高度な社会科系教員を養成します。取得できる専修免許状は、各研究科によってことなり、該当する一種免許状の取得が条件になります。
（D）知的財産管理プログラム：
現在、企業活動の生命線ともなる知的財産についてのマネジメント力を養います。
そのために法律や技術監理など、多角的な視点から学びます。
| （A）現代都市政策 プログラム |
（B）税務会計 プログラム |
（C）教員養成 プログラム |
（D）知的財産管理 プログラム |
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|---|---|---|---|---|
| 法学研究科 | 行政法特論A・B 公共政策特論A・B |
租税法特論A・B 法人税法研究 所得税法研究 相続税法研究 消費税法研究 |
憲法特論 IA・B 西洋法制史特論A・B 政治学特論A・B 日本法制史特論A・B |
知的財産法特論A・B 民法特論 IA・ IB |
| 商学研究科 | 簿記特論 会計理論特論 財務会計特論 原価計算特論 管理会計特論 |
マクロ経済特論 環境経営特論 日本経営史特論 |
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| 経済学研究科 | 都市政策論特論 | 財政学特論 地方財政学特論 |
経済地理学特論 | |
| 総合理工学研究科 | 地域まちづくり特論 都市計画学特論 社会環境システム特論 交通まちづくり特論（交通） 現代ハウジング特論（住宅） 景観論特論（景観 |
知的所有権 総合技術監理 I 総合技術監理 II |
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| 文芸学研究科 | 現代倫理学研究A・B | 哲学研究A・B 理論社会学研究A・B 宗教学研究A・B 西洋近代史研究A・B 日本近現代史研究A・B |
指導教員が特に必要と認めたとき、本学大学院他研究科・専攻において修得できる単位認定の上限です。
| 法学研究科 | 商学研究科 | 経済学研究科 | 総合理工学研究科 | 文芸学研究科 |
|---|---|---|---|---|
| 4単位 | 4単位 | 4単位 | 8単位 | 8単位 |
| 農学研究科 | 生物理工学研究科 | システム工学研究科 | 産業技術研究科 | － |
| 6単位 | 4単位 | 10単位 | 8単位 | － |
☆本プログラムにおける受講申請・許可など詳細につきましては、指導教員・各研究科事務部にご相談下さい。
