商学研究科では、過去、とくに、税理士試験制度が改正される前には、修士の学位を取得した後、法学研究科や経済学研究科の財政学に進学する者が目立っていました。
しかし、最近の特徴として、会計学関連で研鑽する者では、公認会計士や税理士をめざして、専門学校で資格試験の勉強をする者が目立っています。
もちろん、資格を取得した後では、会計事務所などに就職していますが、2008年4月から実施された内部統制監査制度に応じ、社会人が商学研究科で研鑽する傾向が目立ち始めています。
また、経営学や商学の分野では、博士後期課程に進学して、教員をめざす者もいますが、社会人として、キャリア・アップをめざして、研鑽する者、定年退職者が、就業経験を基に、修士論文を作成して、学位を取得する傾向が目立ってきています。そして、留学生では、過去の就職経験を基に、高度な専門知識を獲得して、将来のライフ・ワークを充実させようとする傾向が目立っています。
なお、個人情報の保護もありますが、企業名を公表しても問題はありませんかとたずねると、卒業者から、「マネジメントに携わる者、プロの専門職業人が他人のマネをしてどうするのですか」、「要は、心の問題、品格を磨くことです」という頼もしい返事があったことを記しておきます。
