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「大学再生」 対話できる国際人に

5月11日(金) 読売新聞に掲載

 連載記事「大学再生」で、「外国人と対話ができる『グローバル人材』の育成」をテーマとして取り上げる中で、近畿大学英語村E3[e-cube](イーキューブ)が、英、加、豪と様々な国籍のネイティブを採用していると紹介されました。
  「国際人としての教養や柔軟性を身に着けられる教育を我々がきちんと考えていかないといけない」という英語村村長の北爪佐知子先生のコメントが掲載されています。

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5/14(月)朝日放送【おはようコールABC】5:00〜6:45

近畿大学医学部皮膚科学教室 医学部助教 平尾文香先生

「That's New」コーナー内の紫外線(UV)対策グッズ特集にインタビュー出演します。

番組ホームページ


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「溶射技術入門 (改訂版)」 理工学部教授 沖 幸男(監修・著)

書籍名 : 溶射技術入門 (改訂版)

       近畿大学理工学部教授 沖 幸男(監修・著)

      A4判 255頁 定価15,000円(税別)

      日本溶射学会 平成24年5月1日発行

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情報サイトに頼るな

4月28日(土) 毎日新聞に掲載

近畿大学北爪佐知子キャリアセンター長のインタビューが掲載されました。

その中で北爪センター長は、有名企業だけでなく、名前は知られていないが良い企業がたくさんあること。
就職サイトばかりに頼らず、大学が薦める企業にも目を向けてほしい。インターンシップに参加して企業とのミスマッチを防ぐこと。
キャリアセンターでは、模擬面接やスタッフが気付いたところを指導できると話しています。
 

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5/4(金・祝)毎日放送(JNN系列8局共同制作)【鳥越俊太郎のがん医療最前線 『生きる』を支える人々】9:55〜10:50

近畿大学医学部 岡本 渉助教、田中 薫助教、谷崎 潤子助教


がん闘病経験のある鳥越氏を進行役に、がん医療の現状や課題、検診率の実態など各地の取り組を紹介する。その中で毎日放送が、最新治療を紹介する形で医学部腫瘍内科の若い医師に密着しています。

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近大英語村 視察の行列

4月21日(土) 朝日新聞に掲載

 近畿大学英語村E3[e-cube](イーキューブ)に、他大学や企業からの視察が相次ぎ、大阪府の教育委員会が実施する小中学校の英語担当教諭の研修にも使われたことが紹介されました。
 近畿大学英語村は、米国、豪州、英国などの出身スタッフが常駐し、訪れる学生たちが英語のみで会話を楽しむ施設で、カフェも併設されています。ここでは料理教室や科学実験などのイベントが英語で行われ、ギターやゲームで遊ぶこともできるため、英語が苦手な学生も気軽に訪れ、これまでのべ約50万人が利用しました。
 他大学にも英会話を体験する場所がありますが、少人数の常連だけが利用する傾向にあり、多くの学生から人気を得ている近畿大学英語村は注目を集めています。
 

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4/24(火)朝日放送【キャスト】16:50〜

近畿大学医学部 平尾文香助教
「アレ・キニナール(17:35〜)」というコーナーで、紫外線対策、スキンケアについて解説します。

関連リンク

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「動く 見つける 創る 中学校・高等学校のダンス教育」 文芸学部教授 碓井節子(共著) 

書籍名 :動く 見つける 創る 中学校・高等学校のダンス教育

       文芸学部教授 碓井節子(共著)

       A5判 194頁 定価2,000円(税別)

      講談社 2012年4月20日発行

書籍紹介ページ

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大気中の臭気、数分で検出 ガス・カビ同時に

4月18日(水) 日経産業新聞に掲載

 近畿大学理工学部の松谷貴臣准教授が、株式会社エックスレイプレシジョンと共同で、大気に含まれる悪臭などを数分で検出できる装置を開発したことが紹介されました。
 この新技術を用いると、これまで不可能だった複数種類のにおい成分を同時に検出することができ、従来の装置では測定できない低濃度のにおいも検出できます。
 今後は、食品管理や工場周辺の環境管理といった用途を想定し、早期の実用化を目指しています。

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総合理工学研究科 浅野昌也客員教授 東大阪で学生のモノづくり実習

4月18日(水) 日刊工業新聞に掲載

 近畿大学大学院総合理工学研究科の浅野昌也客員教授が、日刊工業新聞のコラム「課題に挑む」に寄稿しました。
 浅野教授は、大学・大学院教育での課題として「産業人材育成」をあげ、近畿大学大学院総合理工学研究科が産学連携教育の一環として開設している「東大阪モノづくり専攻」を紹介していいます。
 この専攻では、従来の短期実習ではなく、長期間の企業実務を伴う実践型インターンシップを実施しており、モノづくりの全体像を見渡せる幅広い知識を身につけることを目標としています。
 今後は、技術士が大学教員と協力しながら、大学独自の人材育成プログラムを開発し実践していくことが期待されます。

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